不採算店舗による減損リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
関門海がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失31,106千円を計上しております。」
減損損失は前期の6,736千円から31,106千円へ増加し、東京都5店舗、千葉県1店舗、大阪府2店舗、三重県1店舗で発生した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失6,736千円を計上しております。」
減損損失は前期17,832千円から6,736千円へ減少した。ただし東京都、神奈川県、千葉県、広島県の店舗で減損損失は発生している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失17,832千円を計上しております。」
減損損失は前期の14,579千円から17,832千円へ増加し、東京都5店舗、埼玉県・千葉県・三重県・大阪府・広島県各1店舗で発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、減損損失14,579千円を計上しております。」
収益性が低下した東京都の直営1店舗について、減損損失14百万円を計上し、不採算店舗による減損リスクが引き続き発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、減損損失44,977千円を計上しております。」
収益性が低下した北海道1店舗および大阪府1店舗について、44百万円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失28,032千円を計上しております。」
東京都4店舗、神奈川県1店舗、千葉県1店舗、長野県1店舗、沖縄県1店舗、シンガポール1店舗で減損損失28百万円を計上し、店舗収益性リスクが実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失として店舗臨時休業等関連損失のほか店舗閉鎖損失20百万円を計上したこと等により親会社株主に帰属する四半期純損失は537百万円（前年同四半期は304百万円の損失）となりました。」
店舗閉鎖損失20百万円に加え、減損損失6,599千円も計上され、不採算店舗・店舗収益性に関するリスクが引き続き実際に発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失として店舗臨時休業等関連損失のほか店舗閉鎖損失６百万円、減損損失６百万円を計上したことにより親会社株主に帰属する四半期純損失は364百万円（前年同四半期は125百万円の損失）となりました。」
新型コロナウイルスの影響を受けた店舗収益性低下に伴い、店舗閉鎖損失6百万円および減損損失6百万円を計上した。不採算店舗・店舗収益性リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特別損失として新型コロナウイルスの影響を受けたこと等による店舗収益性低下に伴い計上した減損損失85百万円」
減損損失は前期24百万円から85百万円へ増加し、東京都6店舗、埼玉県1店舗、大阪府1店舗、兵庫県1店舗で発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 1,008」
店舗閉鎖損失1,008千円を計上し、不採算店舗等に関する損失が引き続き実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 1,514」
当第1四半期に店舗閉鎖損失1,514千円を計上し、店舗閉鎖に伴う損失が引き続き発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 3,728」
当第3四半期累計期間に店舗閉鎖損失3,728千円を計上し、店舗閉鎖に伴う損失が継続して発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 3,728」
当第2四半期累計期間に店舗閉鎖損失3,728千円を計上し、店舗閉鎖に伴う損失が発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 3,025」
当第1四半期に店舗閉鎖損失3,025千円を計上し、店舗閉鎖に伴う損失が継続して発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「特別損失として、店舗閉鎖損失64百万円等を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は34百万円（前期は当期純損失17百万円）となりました。」
店舗閉鎖損失64百万円を計上し、不採算店舗等の閉鎖に伴う損失が年度実績として発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失として、店舗閉鎖損失63百万円等を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は143百万円（同比66百万円改善）となりました。」
店舗閉鎖損失63百万円を計上し、不採算店舗等に関する閉鎖損失が引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失として、「吉祥寺の関」移転に伴う旧店舗の閉鎖損失の計上等により四半期純損失は294百万円（前年同四半期は356百万円の損失）となりました。」
吉祥寺の関の移転に伴う旧店舗の閉鎖損失等として、店舗閉鎖損失49,305千円を計上した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 4,355」
第1四半期に店舗閉鎖損失4,355千円を計上し、不採算店舗等に関する損失が引き続き発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「特別損失として、店舗等の閉鎖に係る店舗閉鎖損失21百万円、不採算店舗や契約満了に伴う店舗閉鎖の減損損失36百万円等を計上した」
不採算店舗に関する減損リスクが実際に発生し、東京都2店舗について減損損失36,882千円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおいて、今後、店舗業績の不振の要因により、固定資産の減損会計による損失を計上する場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
当期には不採算店舗の減損損失19百万円を計上しており、店舗収益性のリスクが損失として現れている。