レジン等原材料価格の変動
FY2019に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
クリヤマホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1調達コスト上昇継続下で価格見直しが寄与有価証券報告書
「損益面では、調達コスト上昇の影響が続くなか、一部製品における販売価格の見直しが採算改善に寄与した」
調達コスト上昇による利益圧力は継続しているが、一部製品の販売価格見直しが採算改善に寄与した。 - 2026-08-03再掲業績予想の修正
「エネルギー・原材料価格の動向など、依然として先行き不透明な事業環境が継続している」
エネルギー・原材料価格の動向が、先行き不透明な事業環境の要素として引き続き記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「尿素ＳＣＲ等の商材については、建機・農機及び欧州乗用車の在庫調整が続いたため販売が減少しました。また、中国経済の失速を受け、同国の建機生産台数が想定を下回ったことから関連商材の販売が減少しました。これらの結果、売上高は177億47百万円（前年同期比3.0％減）となり、損益面では価格転嫁を上回る調達コストの増加が利益を押し下げたため、営業利益は24億８百万円（前年同期比11.8％減）となりました。」
調達コストの増加が価格転嫁を上回り、アジア産業資材事業の利益を押し下げた。原材料価格・調達コスト圧力が実績面で継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「一部の原材料費が低減されたことや物流費の適正化が進んだことなどから営業利益は18億90百万円（前年同期比11.6％増）となりました。」
一部の原材料費低減と物流費の適正化が確認され、原材料価格変動を含むコスト上昇の利益圧力が一部緩和された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料費や物流費、特に欧米における人件費の高騰が価格転嫁のペースを上回ったことが営業利益の伸びを鈍化させました」
原材料価格変動リスクが、物流費・人件費を含む広範なインフレコスト圧力として実際の利益伸び鈍化に結びついた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、損益面では依然として物流費の上昇圧力が強く、インフレの加速が価格転嫁を上回ったことから、営業利益は16億94百万円（前年同期比7.1％増）に留まりました。」
原材料・物流費等のコスト上昇と、価格転嫁を上回るインフレによる利益圧力が引き続き記載された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「このような経済状況の中、当社グループは需給の不均衡とそれに起因するインフレ加速に対処すべく、サプライチェーンの最適化や適切な価格転嫁を図ることで業績向上に努めてまいりました。」
需給不均衡に起因するインフレ加速が、原材料費等のコスト上昇を伴う経営上の圧力として一段と明示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループは感染対策の徹底と共に、世界的なインフレ加速による原材料費、人件費、物流費高騰の減益圧力に対し、サプライチェーンの最適化や適切な価格転嫁を図ることで利益確保に努めてまいりました。」
原材料費高騰が世界的なインフレ加速に伴う減益圧力として明示され、従来の原材料価格変動リスクがより広範なコスト上昇として現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、生産性の改善や販売先への価格転嫁等により、原材料コストの上昇による経営成績への影響低減を図りますが、かかる対策が期待どおりの効果を生む保証はありません。」
レジン等原材料価格の変動リスクと、生産性改善・価格転嫁による対応策およびその不確実性が継続して記載された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また、世界的な原材料の供給不安と価格高騰および国内、国際物流の混乱が懸念されたことによる駆け込み需要により当期間における販売が増加したことも影響し」
従来の原材料価格変動リスクに加え、世界的な原材料の供給不安と価格高騰が明示され、駆け込み需要の要因となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、生産性の改善や販売先への価格転嫁等により、原材料コストの上昇による経営成績への影響低減を図りますが、かかる対策が期待どおりの効果を生む保証はありません。」
原材料価格変動への対応として生産性改善・価格転嫁を継続する一方、その効果に保証はないと記載された。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループが製造する樹脂ホースの主要原材料であるレジンの価格は、原油価格の変動により影響を受けます。」
樹脂ホースの主要原材料レジンの価格が原油価格に連動し、業績へ影響する可能性を記載した。年間ベースの大量・一括契約、生産性改善、販売先への価格転嫁を対応策としている。