需要予測誤りによる在庫不足・過剰在庫
FY2019に初出。12回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
クリヤマホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。39社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1商品・製品在庫の微増と営業資金押下げ有価証券報告書
「商品及び製品 20,824,314 20,863,573」
商品及び製品は前期末の208億2,431万4千円から208億6,357万3千円へ増加し、棚卸資産の増加額1億6,344万4千円が営業キャッシュ・フローの減少要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「商品及び製品 18,409,740 17,501,592」
商品及び製品は前期末の184億974万円から175億159万2千円へ減少し、前期まで続いた在庫積み上がりの圧力は中間期に一部緩和された。 - FY2024-H1商品・製品在庫の増加有価証券報告書
「商品及び製品 18,428,996 20,020,779」
商品及び製品は前期末の184億2,899万6千円から200億2,077万9千円へ増加し、在庫規模の積み上がりが続いた。 - FY2024-Q1商品・製品在庫の増加有価証券報告書
「これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産が18億32百万円増加した他、商品及び製品が５億99百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末から5億99百万円増加し、需要予測や販売状況に左右される在庫規模の積み上がりが続いた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結財務諸表に計上されている商品および製品のうち、KOA が保有する商品および製品は10,056,093千円であり、連結総資産の15.6%を占めております。」
KOA保有の商品・製品は100億560万9千円、連結総資産の15.6％となり、前期の92億7472万7千円・14.7％から増加した。在庫評価リスクがより大きく数値化された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これは、主に現金及び預金が５億78百万円増加した他、商品及び製品が14億46百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品は前連結会計年度末から14億46百万円増加し、在庫の積み上がりが続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これは、主に現金及び預金が１億73百万円増加した他、商品及び製品が18億93百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末から18億93百万円増加し、在庫の積み上がりが続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産が４億97百万円増加した他、商品及び製品が９億64百万円増加したことによるものです。」
商品及び製品が前期末から9億64百万円増加し、在庫の積み上がりがより具体的に示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結財務諸表に計上されている商品および製品のうち、KOA が保有する商品および製品は9,274,727千円であり、連結総資産の14.7%を占めております。」
棚卸資産合計は222億42百万円となり、商品・製品のうちKOA保有分だけで92億75百万円、総資産の14.7％を占めると開示された。需要予測や販売実績が不正確な場合の過剰・滞留在庫評価リスクがより具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当該リスクの対応策につきましては、当社グループでは顧客からの購買情報、増減産、生産終了、設計変更等の情報を適時に入手し、製造子会社や協力会社にも展開した上で、適正な在庫を維持できるよう、手配及び在庫管理体制の強化に努めております。」
需要情報の収集・共有と在庫管理体制強化による在庫不足・過剰在庫リスクへの対応方針が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当該リスクの対応策につきましては、当社グループでは顧客からの購買情報、増減産、生産終了、設計変更等の情報を適時に入手し、製造子会社や協力会社にも展開した上で、適正な在庫を維持できるよう、手配及び在庫管理体制の強化に努めております。」
需要予測誤りによる在庫リスクに対し、顧客情報の収集・共有と在庫管理体制強化を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、品揃えを充実させ商社機能を果たすために顧客からの注文に先行して製造又は仕入を行い、一定の在庫水準を維持する必要があります。このため、当社グループが商品の需要予測を誤った場合、在庫不足による販売機会の喪失、過剰在庫の処分のための値引き販売、場合によっては商品評価損又は商品廃棄損の計上を余儀なくされる可能性があります。」
商社機能のため一定在庫を保有する構造から、需要予測誤りによる在庫不足・過剰在庫・評価損等の可能性を示した。