円高・株価変動・新興国経済減速による先行き不透明感
FY2017-Q1に初出。40回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-09-11。
クロスプラスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。154社中137社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- 2026-09-11悪化決算
「一方で、中東情勢をはじめとする地政学的リスクや、米国の通商政策の動向による影響など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の不透明要因に加え、中東情勢をはじめとする地政学的リスクを明示している。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「一方で、中東情勢をはじめとする地政学的リスクや、米国の通商政策の動向による影響など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の国際情勢・米国政策に関する不透明感に加え、中東情勢と米国の通商政策の動向を明示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（2025年２月１日～2026年１月31日）におけるわが国経済は、企業による賃上げを背景に雇用・所得環境が改善し、緩やかな回復基調が続きました。一方で、米国の金融政策の動向や不安定な国際情勢による世界経済への影響が懸念され、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
雇用・所得環境の改善による回復基調を記載する一方、米国の金融政策と不安定な国際情勢による先行き不透明感を継続して挙げている。 - 2026-03-13悪化決算
「当アパレル業界では、記録的な残暑や暖冬の影響により秋冬物商品の販売が伸び悩みました。加えて、原材料価格の高騰などを背景とした物価上昇により、消費者の生活防衛意識が一段と高まり、厳しい経営環境となりました。」
残暑・暖冬、原材料価格高騰、物価上昇と消費者の生活防衛意識を、年度の厳しい経営環境として具体的に記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当アパレル業界では、気温の上昇により夏商品の販売が堅調に推移した一方で、国際情勢の不安定化、アメリカの関税政策、原材料価格の高騰、物価上昇による個人消費への影響など、事業環境は依然として不透明な状況が続いております。」
従来の国際情勢、原材料価格、物価上昇に加え、アメリカの関税政策を不透明要因として明示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「アパレル業界は、記録的な残暑や暖冬など厳しい事業環境となりました。加えて、不安定な海外情勢による原材料価格及びエネルギー価格の高騰や円安による物価の上昇に伴う個人消費などへの影響が懸念され、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
従来の市場回復とコスト上昇リスクの併存に加え、記録的な残暑・暖冬、原材料・エネルギー価格高騰、円安による物価上昇を挙げ、厳しい環境と説明している。 - FY2025-Q1市場回復と原材料・円安リスクの併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、コロナ禍収束後の人流回復や旺盛なインバウンド需要に支えられ、市場環境は堅調な推移となりました。一方で、原材料価格の高騰や円安による仕入原価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
人流回復・旺盛なインバウンド需要による市場環境の堅調さを記載する一方、原材料価格高騰と円安による仕入原価上昇を引き続き不透明要因として挙げている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当アパレル業界では、外出需要や人流の回復に加えてインバウンド需要も拡大するなど市場環境は改善の動きが見られました。しかしながら、気温の影響による秋冬物の店頭状況の悪化や原材料価格の高騰、円安による物価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
需要回復・インバウンド拡大を記載する一方、気温による秋冬物の店頭状況悪化が新たな業績環境上の悪化要因として加わっている。 - FY2024-Q2外出・インバウンド需要回復とコスト上昇リスクの併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、外出需要や消費マインドが上向いたほか、インバウンド需要も回復するなど市場環境は改善の動きが見られました。しかしながら、エネルギーや原材料価格の高騰、円安による物価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
外出需要、消費マインド、インバウンド需要の回復を記載する一方、エネルギー・原材料価格高騰と円安による物価上昇を引き続き不透明要因として挙げている。 - FY2024-Q1市場回復とコスト上昇リスクの併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、商業施設への来客数の増加や個人消費の回復に加え、旅行やイベントの増加もあり、市場環境は改善の動きが見られました。しかしながら、エネルギーや原材料価格の高騰、円安による物価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
来客数・個人消費・旅行やイベントの回復を記載する一方、エネルギー・原材料価格高騰や円安による先行き不透明感を併記している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「アパレル業界は、イベントや旅行機会の増加などによる外出着需要の回復など、事業環境は改善したものの、原材料価格の高騰や急激な円安の影響に加え、物価上昇による生活防衛指向が強まるなど、依然として厳しい環境となりました。」
外出着需要や市場環境の改善と、原材料・為替・物価上昇による不透明感を併記している。 - FY2023-Q3市場回復傾向とコスト上昇による不透明感の併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、行動制限や外出自粛の緩和による人流回復に伴い商業施設の集客が回復する等、良化傾向が見られるものの、エネルギー資源の価格高騰に加え、急激な円安の進行で輸入価格も上昇しており、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
人流回復や商業施設の集客回復による良化傾向と、エネルギー資源価格・輸入価格の上昇による先行き不透明感を併記している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当アパレル業界では、行動制限や外出自粛の緩和による人流回復に伴い商業施設の集客が回復したことや気温の上昇により夏物商品が好調に推移する等、良化傾向がみられるものの、不安定な国際情勢に伴う原材料価格の高騰、さらには急激な円安の進行で輸入価格も上昇しており、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
市場回復の兆しに加え、不安定な国際情勢、原材料価格高騰、急激な円安による輸入価格上昇を新たな不透明要因として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、３月末以降のまん延防止等重点措置の解除により緩やかな回復の兆しは見られるものの、新たな変異ウイルスによる感染再拡大の懸念や世界情勢の緊迫とこれに端を発した資源価格、原材料価格の高騰や円安の進行も加わり、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の感染症影響に加え、新たな変異ウイルス、世界情勢の緊迫、資源・原材料価格高騰、円安進行を先行き不透明要因として挙げている。 - FY2022回復兆しと変異ウイルス懸念を併記有価証券報告書
「当連結会計年度（2021年２月１日～2022年１月31日）におけるわが国経済は、依然として新型コロナウイルス感染症拡大の影響が大きく、厳しい状況で推移しましたが、９月中旬以降は緊急事態宣言が徐々に解除される等、緩やかな回復基調が見え始めました。しかしながら、年明けより新たな変異ウイルスが発生し、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
緊急事態宣言解除による緩やかな回復兆しを記載する一方、新たな変異ウイルス発生により先行き不透明感が継続していると説明している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年２月１日～2021年10月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大により、緊急事態宣言とまん延防止等重点措置が発令され、９月中旬以降には、対象地域における感染者数減少を受けて順次解除されたものの、第６波の懸念から、依然として先行きの極めて不透明な状況が続いております。」
緊急事態宣言等が順次解除された一方、第6波への懸念が加わり、先行きが「極めて不透明」と説明されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2021年２月１日～2021年７月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進んでいるものの、変異ウイルスの感染が拡大し、緊急事態宣言の発出やまん延防止等重点措置が適用され、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種の進展に触れつつも、変異ウイルスの感染拡大や緊急事態宣言等により、先行き不透明な外部環境が続いていると説明している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年２月１日～2021年４月30日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期に亘り続く中、社会活動や経済活動の停滞により景気が悪化しており、また感染拡大に未だ収束の見通しが立っておらず、先行き不透明な状況となりました。」
感染症の影響が長期化し、社会・経済活動の停滞による景気悪化と収束見通しの不透明さを記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大による影響で経済活動が制限され、企業業績や個人消費が悪化し先行き不透明な経済状況の中、当社グループが属するアパレル業界では、外出自粛による商業施設への来店客数や、各種イベントの中止により個人消費が冷え込むなど、厳しい環境となりました。」
感染症拡大による経済活動制限、企業業績・個人消費の悪化、外出自粛等による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2020年２月１日～2020年10月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響で経済活動が制限され、企業業績や個人消費が悪化し、緊急事態宣言の解除後も、新しい生活様式が求められるなか、一定の回復の兆しは見せているものの、先行き不透明な状況となりました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動制限・企業業績・個人消費への影響を記載する一方、一定の回復の兆しにも言及している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2020年２月１日～2020年７月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響で経済活動が制限され、企業業績や個人消費が悪化し、緊急事態宣言解除後も、新しい生活様式が求められる等、先行き不透明な状況となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大により経済活動が制限され、企業業績・個人消費が悪化した状況を記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2020年２月１日～2020年４月30日）におけるわが国経済は、景気全体としては消費増税による個人消費の落込みなど景気後退感が強まるなか、期初からの新型コロナウイルス感染症拡大による影響から世界の経済活動の停滞が懸念され、先行き不透明な状況となりました。」
従来の海外経済・地政学リスク等に加え、新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済活動の停滞懸念と景気後退感を記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（2019年２月１日～2020年１月31日）におけるわが国経済は、景気全体としては消費増税による個人消費の落ち込みなど景気の後退感が強まり、米中貿易摩擦や欧州の政治・経済の不安定化等で世界経済の減速懸念が増す中、先行きの不透明な状況が続きました。」
米中貿易摩擦、欧州の政治・経済の不安定化、世界経済の減速懸念による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(2019年２月１日～2019年10月31日)におけるわが国経済は、景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、米中貿易摩擦の深刻化や欧州の政治・経済の不安定化等で世界経済の減速懸念が強まるなか、先行き不透明な状況が続きました。」
米中貿易摩擦の深刻化、欧州の政治・経済の不安定化、世界経済の減速懸念による先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、米中貿易摩擦の深刻化や欧州の政治・経済の不安定化等の影響で、先行きは依然として不透明な状況となりました。」
米中貿易摩擦が「深刻化」し、欧州の政治・経済の不安定化も挙げられ、先行き不透明感が継続していると記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2019年２月１日～2019年４月30日）におけるわが国経済は、経済政策等から景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、米中貿易摩擦や欧州の政治情勢等の影響で、先行き不透明な状況となりました。」
米中貿易摩擦や欧州の政治情勢等による先行き不透明感を、従来からの外部環境リスクとして継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、経済政策等から景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、朝鮮半島の情勢に落ち着きが見られるものの、米中貿易摩擦や欧州の政治情勢等の影響で、依然として先行きが不透明な状況となりました。」
米中貿易摩擦、欧州の政治情勢等による海外経済・地政学上の不透明感を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(平成30年２月１日～平成30年10月31日)におけるわが国経済は、経済政策等から景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、朝鮮半島の情勢にやや落ち着きが見られるものの、米中貿易摩擦の影響で需要後退を懸念される等、先行きは依然として不透明な状況となりました。」
米中貿易摩擦による需要後退懸念を含む海外経済・地政学リスクと先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(平成30年２月１日～平成30年７月31日)におけるわが国経済は、経済政策等から景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、朝鮮半島の情勢にやや落ち着きが見られるものの、米中貿易摩擦の影響で需要後退を懸念される等、先行きは依然として不透明な状況となりました。」
従来の地政学的リスクに加え、米中貿易摩擦による需要後退懸念を挙げ、先行き不透明感が続いていると記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、海外経済の不確実性や地政学リスクの影響などが懸念され、先行きの見通しが不透明な状況が続いております。」
海外経済の不確実性および地政学リスクによる先行き不透明感を外部環境上のリスクとして継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（平成29年２月１日～平成30年１月31日）におけるわが国経済は、政府の経済政策や金融政策を背景に企業収益は堅調に推移し、景気は緩やかな回復基調が見られました。しかし、米国の政策運営や欧州の政治情勢等の影響、アジアにおける地政学リスクの高まり等により、先行き不透明な状況となっております。」
米国・欧州の政策・政治情勢およびアジアの地政学リスクによる先行き不透明感を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（平成29年２月１日～平成29年10月31日）におけるわが国経済は、政府の経済政策等から景気は全体として緩やかな回復基調で推移したものの、米国の政策運営や欧州の政治情勢等の影響、アジアの地政学リスク等の不安定要素から、先行きの不透明な状況が続きました。」
米国・欧州の政策・政治情勢およびアジアの地政学リスクによる先行き不透明感を、外部環境上のリスクとして継続して記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「経済政策等から景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、米国の政策動向の不確実性や朝鮮半島の情勢不安等から、先行きの不透明感が一層高まる状況となりました。」
米国の政策動向の不確実性と朝鮮半島の情勢不安を新たな要因として挙げ、先行きの不透明感が一層高まったと記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間(平成29年２月１日～平成29年４月30日)におけるわが国経済は、政府の経済政策等から景気は全体として緩やかな回復基調を続けておりますが、米国新大統領就任等で米国の通商政策や地政学的リスクの高まり等から先行きに不透明感が強まる状況となりました。」
従来の外部環境リスクに加え、米国新政権の通商政策および地政学的リスクの高まりにより、先行き不透明感が強まったと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、円高や英国のＥＵ離脱決定、原油価格下落等の影響を受け、不透明感が強まりましたが、その後、米国新大統領の経済政策の影響等により円安傾向となり企業業績が好調に推移する等、全体としてゆるやかな回復基調となりました。」
円高、英国のEU離脱決定等による不透明感を記載する一方、その後の円安傾向と企業業績の好調も記載しており、外部環境認識の変化を含めて従来のテーマを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(平成28年２月１日～平成28年10月31日)におけるわが国経済は、急激な円高による輸出関連企業への収益影響や、新興国経済の減速、英国のＥＵ離脱決定等による世界経済の先行きの不透明感から、外需を除き、足踏み状態で推移しました。」
急激な円高、新興国経済の減速、英国のEU離脱決定による先行き不透明感を引き続き外部環境上のリスクとして記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(平成28年２月１日～平成28年７月31日)におけるわが国経済は、急速な円高や新興国経済の減速、英国のＥＵ離脱決定等、世界経済の先行きの不透明感の影響から、国内景気は回復基調にあるものの足踏み状態で推移しました。」
従来の円高・新興国経済減速に加え、英国のEU離脱決定が要因として加わり、円高の表現も「急速」となり、国内景気の足踏みを記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「政府の経済政策等から景気は緩やかな回復基調を続けておりますが、年初来の円高進行や株価の乱高下、収束が見えない新興国経済の減速等を受け、先行きに不透明感が強まる状況となりました。」
当四半期の経済環境として、円高、株価変動、新興国経済減速による不透明感を記載している。