消費者の節約意識と個人消費の停滞
FY2017-Q1に初出。39回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
クロスプラスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-11悪化決算
「原材料価格の高騰に起因する物価上昇を背景に、消費者の節約志向が高まるなど、厳しい事業環境が継続しております。」
物価上昇を背景とする消費者の節約志向の高まりを継続的な事業環境の厳しさとして記載している。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「加えて、原材料価格の高騰に起因する物価上昇を背景に、消費者の節約志向が高まるなど、厳しい事業環境が継続しております。」
物価上昇を背景に消費者の節約志向が高まったと説明し、消費環境の厳しさが継続・強まりを見せている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「加えて、原材料価格の高騰などを背景とした物価上昇により、消費者の生活防衛意識が一段と高まり、厳しい経営環境となりました。」
物価上昇を背景に消費者の生活防衛意識が一段と高まったと記載し、消費環境の厳しさが強まったことを示している。 - 2026-03-13悪化決算
「原材料価格の高騰などを背景とした物価上昇により、消費者の生活防衛意識が一段と高まり」
物価上昇を背景に、消費者の節約・生活防衛意識が一段と高まったと記載している。 - FY2026-H1雇用・所得環境の改善と物価上昇による消費影響の併存有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2025年２月１日～2025年７月31日）におけるわが国経済は、企業による賃上げを背景とした雇用・所得環境の改善により、緩やかな回復基調が継続しております。」
雇用・所得環境の改善による経済回復を記載する一方、物価上昇による個人消費への影響を引き続き事業環境上の懸念として挙げている。 - FY2025経済回復と天候・物価上昇リスクの併存有価証券報告書
「個人消費や企業収益の回復などにより経済活動の正常化が進み、雇用・所得環境が改善するなど緩やかな回復傾向が見られました。」
経済活動や雇用・所得環境の回復を記載する一方、アパレル業界では残暑・暖冬、原材料価格・エネルギー価格高騰、円安による物価上昇が併存している。 - FY2025-Q1需要回復とコスト上昇リスクの併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、コロナ禍収束後の人流回復や旺盛なインバウンド需要に支えられ、市場環境は堅調な推移となりました。一方で、原材料価格の高騰や円安による仕入原価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の個人消費・市場低迷の記載から、人流・インバウンド需要による市場回復を示す記載へ進んだ一方、原材料価格と円安によるコスト上昇リスクは残っている。 - FY2024需要回復と暖冬・物価上昇リスクの併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、行動制限が緩和されたことによる人流の回復やインバウンド需要の拡大を受けて、市場環境は改善の動きが見られました。一方で、暖冬の影響による冬物の店頭状況の悪化や原材料価格の高騰による物価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
人流・インバウンド需要の回復が見られる一方、暖冬による冬物販売悪化と物価上昇圧力が併存している。 - FY2024-Q3需要回復と秋冬物・物価上昇リスクの併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、外出需要や人流の回復に加えてインバウンド需要も拡大するなど市場環境は改善の動きが見られました。しかしながら、気温の影響による秋冬物の店頭状況の悪化や原材料価格の高騰、円安による物価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
個人消費・外出需要・インバウンド需要の回復が進む一方、秋冬物の販売環境悪化や物価上昇による負担が併存している。 - FY2024-Q2個人消費の回復と物価上昇圧力の併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、外出需要や消費マインドが上向いたほか、インバウンド需要も回復するなど市場環境は改善の動きが見られました。しかしながら、エネルギーや原材料価格の高騰、円安による物価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の個人消費低迷の記載から、外出需要・消費マインドの上向きとインバウンド需要の回復を示す記載へ進んだが、物価上昇による生活への圧力は残っている。 - FY2024-Q1個人消費の回復と物価上昇圧力の併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、商業施設への来客数の増加や個人消費の回復に加え、旅行やイベントの増加もあり、市場環境は改善の動きが見られました。しかしながら、エネルギーや原材料価格の高騰、円安による物価上昇などの影響により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の個人消費低迷の記載から、来客数・個人消費の回復を示す記載へ変化した一方、物価上昇等による不透明感は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や急激な円安の影響に加え、物価上昇による生活防衛指向が強まるなど、依然として厳しい環境となりました。」
物価上昇を背景に生活防衛志向が強まったと記載し、消費者の節約意識・個人消費環境の厳しさを示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界では、行動制限や外出自粛の緩和による人流回復に伴い商業施設の集客が回復する等、良化傾向が見られるものの、エネルギー資源の価格高騰に加え、急激な円安の進行で輸入価格も上昇しており、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
市場・集客の回復傾向が見られる一方、コスト上昇により先行き不透明な状況が続くという従来の認識を継続している。 - FY2023-Q2市場回復とコスト上昇の併存有価証券報告書
「当アパレル業界では、行動制限や外出自粛の緩和による人流回復に伴い商業施設の集客が回復したことや気温の上昇により夏物商品が好調に推移する等、良化傾向がみられるものの、不安定な国際情勢に伴う原材料価格の高騰、さらには急激な円安の進行で輸入価格も上昇しており、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
人流回復や夏物商品の好調による市場の良化傾向と、原材料価格・輸入価格の上昇による厳しさを併記している。 - FY2023-Q1改善傾向と来店客数未回復の併存有価証券報告書
「当アパレル業界でも、行動制限の緩和による旅行やイベントの再開に伴い、外出着やオケージョン商品の需要が高まる等、前年に比べては改善傾向にあるものの、商業施設の来店客数はコロナ禍以前の水準には戻っておりません。」
外出着・オケージョン商品の需要増など前年からの改善を記載する一方、商業施設の来店客数はコロナ禍以前の水準に戻っていないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当アパレル業界でも、商業施設や実店舗の来店客数はコロナ禍以前の水準には戻らず、厳しい事業環境が続いております。」
来店客数がコロナ禍以前の水準に戻らず、個人消費・アパレル市場の厳しい環境が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル業界でも、３月に緊急事態宣言が解除されてからは一部の郊外型の専門店チェーンにおいては回復の兆しがみられたものの、４月末以降も断続的に緊急事態宣言が再発出されるなど、外出自粛による影響を受けており、全体としては消費の低迷が続いております。」
一部専門店チェーンの回復の兆しに触れつつも、外出自粛や緊急事態宣言の再発出により、アパレル業界全体の消費低迷が続いていると説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界でも、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、巣ごもり需要などは好調に推移しましたが、首都圏、近畿圏を中心とした都市部において外出自粛の影響を受け、全体としては低迷が続いております。」
巣ごもり需要の好調に触れつつも、都市部の外出自粛によりアパレル市場全体の低迷が続いていると説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「国内外の影響で景気低迷となることや生活必需品値上等で消費マインドが低下することとなった場合、販売不振や販売価格の低下をもたらし、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
景気低迷や生活必需品の値上げ等による消費マインド低下と販売への影響を、リスクとして継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましても、外出自粛による商業施設への来店客数の減少や、消費マインドの低下により個人消費が冷え込むなど、依然として厳しい状況となりました。」
外出自粛、来店客数減少、消費マインド低下による個人消費の冷え込みと、厳しいアパレル市場環境を引き続き説明している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当アパレル業界では、中国生産の遅れ、商業施設の臨時休業や営業短縮、外出規制等による個人消費の落ち込み等、極めて厳しい状況となりました。」
中国生産の遅れ、商業施設の休業・営業短縮、外出規制による個人消費の落ち込みが重なり、事業環境を「極めて厳しい状況」と説明している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、中国生産の遅れ、商業施設や直営店舗の臨時休業や営業時間の短縮、外出規制等による個人消費の冷え込み等で極めて厳しい状況となりました。」
従来の節約志向・個人消費停滞に加え、感染症拡大、外出規制、店舗休業等による個人消費の冷え込みを記載し、事業環境を極めて厳しい状況と説明している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（2019年２月１日～2020年１月31日）におけるわが国経済は、景気全体としては消費増税による個人消費の落ち込みなど景気の後退感が強まりました。」
消費増税による個人消費の落ち込みと景気の後退感の強まりを記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
消費者の節約志向と個人消費の停滞を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「全体としてファッション関連の販売は、生活必需品の値上や天候不順などを受け、消費者の節約志向は依然として根強く、厳しい事業環境が続きました。」
生活必需品の値上げや天候不順を背景とする根強い節約志向と厳しいアパレル市場環境を継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界では、都市型百貨店では一部活況を取り戻しつつあるものの、全体としてファッション関連の販売は、生活必需品の値上などを受け、消費者の節約志向は依然として根強く、厳しい事業環境が続きました。」
生活必需品の値上げ等を背景とする消費者の根強い節約志向と厳しい市場環境を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「生活必需品の値上げ等により、消費者の節約志向は根強く、厳しい事業環境が続きました。」
生活必需品の値上げ等を背景とする消費者の根強い節約志向と厳しい市場環境を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、生活必需品の値上げ等を受け、消費者の節約意識が強まっていることから、厳しい事業環境が続きました。」
生活必需品の値上げ等を背景とする消費者の節約意識の強まりと厳しい事業環境を継続して記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また、生活必需品の値上げ等を受け、消費者の節約意識が強まっていることから、厳しい事業環境が続きました。」
生活必需品の値上げ等を背景に消費者の節約意識が強まったとし、厳しい事業環境の継続を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界は、インバウンド需要で百貨店の化粧品や高額商品は好調に推移し、気温の上昇から春夏物の消費も堅調に推移したものの、消費者の節約志向は依然として強く、国内市場全体としては引き続き厳しい事業環境が続きました。」
春夏物消費の堅調さに触れつつも、根強い節約志向による厳しい国内市場環境を継続して説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、衣料品市場では、消費者の節約意識が依然として根強く、厳しい事業環境が続きました。」
根強い節約意識による厳しい衣料品市場環境を継続して説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、衣料品消費全体では、消費者の節約意識も依然として根強いうえ天候不順の影響も重なり、衣料品の店頭売上は前年売上を割り込む状況が続きました。」
根強い節約意識と天候不順を背景に衣料品消費が低調であるとの認識を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、消費者の実質賃金の改善を背景に消費マインドは回復傾向にありましたが、先行き不安に伴う生活防衛意識の高まりから衣料消費においては低調に推移しました。」
消費マインドの回復傾向に触れつつも、生活防衛意識により衣料消費が低調だったとする従来の販売環境認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、消費者の実質賃金の改善を背景に消費マインドは回復傾向にありましたが、先行き不安に伴う生活防衛意識の高まりから衣料消費においては低調に推移しました。」
消費マインドの回復傾向に触れつつも、生活防衛意識により衣料消費が低調だったと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内景気が停滞状態であることや先行き不安に対する生活防衛意識の高まりから、消費者の節約意識は改善が見られず、また、天候が不順であったことも影響し、個人消費は低調に推移しました。」
生活防衛意識による節約志向が改善せず、個人消費が低調であるという従来の販売環境認識を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル業界では、消費者の所得改善の動きは見られるものの景気や社会保障制度の先行き不安に伴う生活防衛意識の高まりから、節約志向は依然として根強く、個人消費は不透明な状況が続きました。」
所得改善の動きに触れつつも、生活防衛意識と根強い節約志向、個人消費の不透明さが継続していると説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当アパレル業界では、依然として消費者の節約意識は根強く、暖冬等の天候不順の影響も重なり、個人消費は停滞した状況で推移しました。」
アパレル業界の販売環境として、節約意識の継続と個人消費の停滞を記載している。