事業規模の継続拡大
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。45社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における業績は、売上高は1,336,468百万円（前連結会計年度比3.1％増）」
連結売上高が1兆3,364億円まで拡大し、事業規模の拡大が続いた。 - FY2023達成有価証券報告書
「売上高は1,148,484百万円(当初目標1,000,000百万円、達成率114.8％)、営業利益は142,330百万円(同88,000百万円、161.7％)、ＲＯＥは24.4％(4.4ポイント超過)、自己資本比率は34.7％(4.7ポイント超過)、配当性向は21.5％(1.5ポイント超過)となり、全ての指標で超過達成いたしました。」
中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」の最終年度について、売上高・営業利益・ROE・自己資本比率・配当性向の全指標で目標を超過達成した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」(2021年９月期～2023年９月期)に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度に向けた取り組みを継続している。計画や目標の新たな変更は示されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」(2021年９月期～2023年９月期)に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。当第２四半期連結累計期間におきましては、売上高は541,794百万円(前年同期比19.0％増)、営業利益は69,650百万円(同16.1％増)、経常利益は67,536百万円(同9.6％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は44,452百万円(同12.5％増)となりました。」
中期経営計画の最終年度に向けた取り組みを継続し、当第2四半期累計の売上高・各利益が前年同期を上回り、業績予想も上回って着地した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」(2021年９月期～2023年９月期)に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」の経営目標達成に向けた取り組みを継続している。計画の変更や新たな目標数値は示されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」（2021年９月期～2023年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
中期経営計画の達成に向けた取り組みを継続している。計画目標や対象範囲の新たな変更は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」（2021年９月期～2023年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
中期経営計画の経営目標達成に向けた取り組みを継続している。新たな目標数値や計画変更は示されていない。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループの好調な事業進捗を受け、最終年度となる2023年9月期の売上高は、2020年11月に発表した8,000億円を、2度の上方修正により2,500億円引き上げ、1兆500億円に上方修正しております。」
中期経営計画の2023年9月期売上高目標を8,000億円から1兆500億円へ上方修正した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」（2021年９月期～2023年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」の達成に向けた取り組みを継続している。計画自体の変更は記載されていない。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、プレサンス社を連結子会社としたことを受けて、2021年2月に修正した中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」（2021年９月期～2023年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
プレサンス社の連結子会社化を受けて中期経営計画を2021年2月に修正し、修正版の「行こうぜ１兆！2023」の達成に向けて取り組む段階に移行した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、2020年11月に発表した中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」（2021年９月期～2023年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
新中期経営計画「行こうぜ１兆！2023」の経営目標達成に向けて取り組んでいることを再確認している。新たな目標数値や計画変更は示されていない。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社グループが2017年11月に策定した中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」の最終年度となる当連結会計年度は、目標とする売上高5,000億円を大きく上回って着地いたしました。当社グループは、次なるステージとして、2020年11月に中期経営計画「行こうぜ１兆！２０２３」を策定し、最終年度となる2023年９月期の売上高１兆円の達成に向け、以下の中期的な経営方針及び対処すべき課題に取り組んでまいります。」
「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」の最終年度目標である売上高5,000億円を上回って着地し、次の中期経営計画では2023年9月期の売上高1兆円を目標として掲げた。事業規模の目標が大幅に引き上げられている。 - FY2020-Q3引き上げ有価証券報告書
「当社は、かかる資本業務提携及び持分法適用会社化が実現したことを受けて、独立系総合不動産会社として、当社グループの連結売上高とプレサンスコーポレーションの連結売上高を単純合算した「アライアンスベースでの売上高」を競合の大手不動産会社に迫る規模とすること及び業界におけるポジショニングの更なる向上を目指してまいります。」
プレサンスコーポレーションとの資本業務提携を前提に、従来の当社グループ単独の事業規模拡大から、アライアンスベースで大手不動産会社に迫る規模を目指す方針へ対象範囲を広げた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」（2018年９月期～2020年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度における経営目標の達成に向けた取り組みを継続している。計画の変更や新たな目標は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」（2018年９月期～2020年９月期）の最終年度である2020年９月期の経営目標の達成に向け、業務に取り組んでおります。本中期経営計画は、2017年11月には2020年９月期の売上高5,000億円を目標として発表した後、順調な事業進捗を受け、これまで２度の上方修正を経て、売上高の目標を6,000億円に引き上げております。」
最終年度の売上高目標6,000億円と、その達成に向けた取り組みを再確認している。目標自体は前回までに示された内容から変更されていない。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「経営目標につきましては、2019年9月期の売上高は、発表時点の中期経営計画の最終年度である2020年9月期の目標500,000百万円を１年前倒して、540,376百万円で着地するなど順調に進捗しております。なお、2020年9月期の売上高は、発表時点の目標である500,000百万円を100,000百万円上回る、600,000百万円を計画しております。」
中期経営計画の2020年9月期売上高目標500,000百万円を1年前倒しで達成し、2020年9月期の計画を600,000百万円へ引き上げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきまして、当社グループは、前連結会計年度に実行した株式会社ホーク・ワン（以下「ホーク・ワン」という）の連結子会社化及びアメリカ不動産事業の拡大等の影響を織り込み、2018年11月に更新した中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」（2018年９月期～2020年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでまいりました。」
ホーク・ワンの連結子会社化及びアメリカ不動産事業の拡大を織り込んだ中期経営計画の達成に向けた取り組みを継続している。計画自体の変更や新たな目標は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきまして、当社グループは、前連結会計年度に実行した株式会社ホーク・ワン（以下「ホーク・ワン」という）の連結子会社化及びアメリカ不動産事業の拡大等の影響を織り込み、2018年11月に更新した中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」（2018年９月期～2020年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでまいりました。」
ホーク・ワンの連結子会社化及びアメリカ不動産事業の拡大を織り込んだ中期経営計画の達成に向けた取り組みを継続している。計画自体の新たな変更やマイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度に実行した株式会社ホーク・ワン（以下「ホーク・ワン」という）の連結子会社化及びアメリカ不動産事業の拡大等の影響を織り込み、2018年11月に更新した中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」（2018年９月期～2020年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでまいりました。」
ホーク・ワンの連結子会社化及びアメリカ不動産事業の拡大を反映して中期経営計画を2018年11月に更新し、計画達成に向けた取り組みを継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「経営目標につきましては、2018年9月期の売上高の目標380,000百万円に対して390,735百万円で着地するなど順調に進捗しております。2019年9月期については、M&A及び新規事業の成長等を踏まえ、売上高を510,000百万円にといたしました。なお、最終年度の2020年9月期の売上高は590,000百万円を計画しております。」
2018年9月期の売上高目標を上回り、2019年9月期及び2020年9月期の売上高計画をそれぞれ510,000百万円、590,000百万円と具体化した。M&A及び新規事業の成長を計画の前提としている。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「また、2020年を最終年度とする中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」に掲げる主力事業である戸建関連事業の競争力の強化への取り組みとして、「事業展開エリアの拡大」、「開発及び建設機能の強化」並びに「グループ経営の促進」を推進しており、用地仕入から建設、販売までを当社グループで完結する製販一体型の運営体制を通じて、都心部を中心に年間5,000棟の住宅の供給を予定しております。」
中期経営計画の「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」について、都心部を中心とする年間5,000棟の住宅供給計画が明示された。さらにホーク・ワンとの統合により年間7,000棟規模を見込む計画も示され、事業規模拡大の内容が具体化・拡張されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきまして、当社グループは、平成29年11月に発表した中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」（平成30年９月期～平成32年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでまいりました。」
中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」の経営目標達成に向けた取り組みを再確認している。新たな計画変更や具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきまして、当社グループは、平成29年11月に発表した中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」（平成30年９月期～平成32年９月期）に掲げる経営目標の達成に向け、業務に取り組んでまいりました。」
中期経営計画の達成に向けて取り組んでいることを再確認しているが、新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、平成29年９月期に創業20周年を迎え、今後の更なる成長に向け平成32年９月期を最終年度とする中期経営計画「Ｈｏｐ Ｓｔｅｐ ５０００」を策定いたしました。」
平成32年９月期を最終年度とする中期経営計画を策定し、その実行を通じて企業価値向上、持続的成長及び事業規模拡大を目指す段階に進んだ。計画名の「５０００」について、本文では数値目標の意味は説明されていない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、当社グループの主力事業である戸建事業に加え、収益不動産事業並びに仲介事業の業績が大きく伸長したほか、オープンハウス・アーキテクト並びにマンション事業においても事業活動は計画どおりに進捗いたしました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高は211,427百万円（前年同期比17.2%増）、営業利益は25,414百万円（同12.4%増）、経常利益は24,244百万円（同11.1%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15,762百万円（同12.8%増）となりました。」
戸建事業、収益不動産事業、仲介事業の業績が伸長し、オープンハウス・アーキテクト及びマンション事業も計画どおりに進捗した。連結売上高は前年同期比17.2%増、営業利益は同12.4%増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、第２四半期（累計）の計画を上回り、売上高は148,368百万円（前年同期比26.6%増）、営業利益は18,237百万円（同20.3%増）、経常利益は17,829百万円（同21.3%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11,651百万円（同23.6%増）となりました。」
第２四半期累計の計画を上回り、連結業績が増収増益となった。主力の戸建事業・収益不動産事業に加え、仲介事業、オープンハウス・アーキテクト、マンション事業も前年同期実績を上回っている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、平成28年10月に愛知県名古屋市に当社グループの拠点を開設し、既に名古屋圏において事業展開しているオープンハウス・アーキテクト及び収益不動産事業とも連携しつつ、新たに仲介、戸建及びマンション事業の展開を開始いたしました。」
名古屋圏で新たに仲介・戸建・マンション事業の展開を開始し、事業規模の拡大に向けた具体的な進展があった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「今後、仲介事業並びにアサカワホームとの連携をより深め、引き続き事業規模を拡大していく方針であります。」
仲介事業とアサカワホームの連携強化を手段として、グループの事業規模を拡大する方針が示されている。