四半期販売高のみずほ信託銀行への集中
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち16回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
ディア・ライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。67社中22社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに26社。
- FY2025-H1主要販売先が入れ替わり集中度を更新有価証券報告書
「株式会社レーサム － － 3,807 14.5／東通レジデンス合同会社 － － 3,470 13.3」
当中間連結会計期間の主要販売先は株式会社レーサム及び東通レジデンス合同会社に入れ替わり、それぞれ総販売実績の14.5％、13.3％を占めている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「住友商事株式会社 － － 1,225 13.6／大和ハウス工業株式会社 1,420 12.1 － －／東急リバブル株式会社 1,210 10.3 － －」
当第2四半期累計期間の最大販売先は住友商事で、割合は13.6％となった。前四半期の住友商事27.3％から集中度が低下し、前年同期の主要販売先も入れ替わっている。 - FY2024-Q1主要販売先が入れ替わり集中度を更新有価証券報告書
「住友商事株式会社 － － 1,225 27.3／静藤合同会社 － － 544 12.1」
当第1四半期の主要販売先は住友商事及び静藤合同会社へ入れ替わり、住友商事向けが販売高の27.3％を占めた。前年同期に主要販売先だった東急リバブル等から相手先が変化している。 - FY2023通期の主要販売先を更新有価証券報告書
「株式会社青山財産ネットワークス － － 4,788 11.0」
2023年9月期の主要販売先は株式会社青山財産ネットワークスとなり、販売高4,788百万円、総販売実績の11.0％を占めた。 - FY2023-Q3主要販売先が入れ替わり集中度を更新有価証券報告書
「株式会社青山財産ネットワークス － － 2,915 13.9」
当第3四半期累計期間の主要販売先は株式会社青山財産ネットワークスに入れ替わり、販売高2,915百万円、総販売実績の13.9％を占めた。前年同期のLifestyle２合同会社20.2％から販売先と集中度が変化している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「大和ハウス工業株式会社 － － 1,420 12.1／東急リバブル株式会社 － － 1,210 10.3／Lifestyle２合同会社 2,320 20.2 － －」
主要販売先が大和ハウス工業及び東急リバブルへ入れ替わった。最大販売先の割合は12.1％で、前四半期の東急リバブル24.7％から低下し、販売先の集中度は弱まっている。 - FY2023-Q1主要販売先が入れ替わり集中度が上昇有価証券報告書
「東急リバブル株式会社 － － 1,210 24.7／株式会社グローバル・リンク・マネジメント － － 966 19.8／株式会社ベルテックス － － 491 10.0」
当第1四半期は主要販売先が東急リバブル、グローバル・リンク・マネジメント、ベルテックスへ入れ替わった。最大販売先の割合は24.7％となり、前年度通期に主要販売先がなかった状態から集中度が上昇している。 - FY2022後退有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。」
当年度は売上高の10％以上を占める主要販売先がなく、前年通期に示されていた特定販売先への集中は確認されない。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「Lifestyle２合同会社 － － 2,320 10.3」
当第3四半期累計期間の最大販売先はLifestyle２合同会社で、販売高は2,320百万円、総販売実績に占める割合は10.3％となった。前四半期の同社向け20.2％から集中度が低下している。 - FY2022-Q2主要販売先が入れ替わり集中度を更新有価証券報告書
「Lifestyle２合同会社 － － 2,320 20.2」
当第2四半期累計期間では、Lifestyle２合同会社向け販売高が2,320百万円、総販売実績の20.2％を占め、主要販売先が前四半期から入れ替わっている。 - FY2022-Q1主要販売先が入れ替わり集中度を更新有価証券報告書
「クリアル株式会社 － － 898 29.9／リアルパートナーズ株式会社 － － 371 12.3」
当四半期の主要販売先はクリアル株式会社及びリアルパートナーズ株式会社に入れ替わり、クリアル向けが総販売実績の29.9％を占めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「住協建設株式会社 － － 3,200 12.1／レジデンス・エイト特定目的会社 3,342 12.1 2,756 10.5」
通期の主要販売先は2社で、最大販売先の割合は12.1％となった。特定先への集中は限定的で、前年の主要販売先も10.5％を占めている。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「㈱タカラレーベン － － 1,251 11.5／いちごオーナーズ㈱ － － 1,213 11.2／合同会社ティーアール・フォー － － 1,150 10.6」
当第3四半期累計期間の主な販売先は複数社に分散し、最大販売先の割合は11.5％となった。前四半期の最大販売先24.9％から集中度が低下している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「いちごオーナーズ㈱ － － 1,213 24.9／㈱リンク・トラスト － － 1,051 21.6／㈱イディアライズコーポレーション － － 681 14.0／㈱八代・アンド・カンパニー・リミテッド 490 10.1」
最大販売先の割合は24.9％で、リンク・トラスト21.6％、イディアライズコーポレーション14.0％など複数先に分散している。前四半期の最大販売先38.8％から集中度は低下した。 - FY2021-Q1主要販売先の入れ替わりと集中度上昇有価証券報告書
「株式会社八代・アンド・カンパニー・リミテッド － － 490 38.8／鉄建プロパティーズ株式会社 － － 420 33.3／株式会社渡東 － － 245 19.4」
当第1四半期は主要販売先が前期から入れ替わり、最大販売先の割合は38.8％となった。前期通期の最大販売先12.1％から集中度が上昇している。 - FY2020後退有価証券報告書
「レジデンス・エイト特定目的会社 － － 3,342 12.1／いちごオーナーズ株式会社 3,433 17.3 － －」
主要販売先は前年度のいちごオーナーズからレジデンス・エイト特定目的会社へ入れ替わり、最大販売先の割合は17.3％から12.1％へ低下した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「合同会社フォーリア － － 2,100 16.7／ミサワホーム㈱ － － 1,342 10.7」
最大販売先である合同会社フォーリアの割合は16.7％で、前四半期の62.9％及び第2四半期の29.2％から低下した。ミサワホームを含む複数の販売先に分散している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「(同)フォーリア － － 2,100 29.2／ミサワホーム㈱ － － 1,342 18.7／㈱松長 － － 975 13.6」
最大販売先である合同会社フォーリアの割合は29.2％で、前四半期の62.9％から低下した。ミサワホーム及び松長を含む複数の販売先に分散している。 - FY2020-Q1新たな主要販売先への集中有価証券報告書
「(同)フォーリア － － 2,100 62.9／㈱グローバルエルシード － － 555 16.6／(資)高田地所 － － 457 13.7」
当第1四半期は、合同会社フォーリア向けが販売高の62.9％を占め、グローバルエルシード16.6％、高田地所13.7％が続いた。主要販売先が前期から入れ替わり、最大販売先への集中度が上昇している。 - FY2019通期の主要販売先が入れ替わり集中度を更新有価証券報告書
「いちごオーナーズ株式会社 3,433 17.3」
通期の主要販売先として、いちごオーナーズ株式会社向け売上高3,433百万円、総販売実績の17.3％が開示された。前四半期までに示されていた主要販売先から相手先が入れ替わっている。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「合同会社NRTグロース15 1,293 16.1／㈱サンケイビル 946 11.8／第一リアルター㈱ 830 10.3」
主な販売先は3社で、最大販売先の割合は16.1％となった。前四半期の最大販売先36.5％及び19.0％と比べて集中度は低く、複数の販売先への分散が確認される。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「天翔ビルディング㈱ － － 700 19.0／㈱木下不動産 － － 623 16.9／㈱プレサンスコーポレーション － － 564 15.3／タマホーム㈱ － － 445 12.1」
主要販売先は天翔ビルディング、木下不動産、プレサンスコーポレーション、タマホームへ入れ替わった。最大販売先の割合は19.0％で、前四半期の36.5％から低下し、複数先への分散が確認される。 - FY2019-Q1主要販売先が入れ替わり集中度が上昇有価証券報告書
「天翔ビルディング㈱ － － 700 36.5／㈱プレサンスコーポレーション － － 564 29.4／アートランド㈱ － － 374 19.5」
当第1四半期は、天翔ビルディング、プレサンスコーポレーション及びアートランドの3社が主な販売先となり、前期までの京急不動産・MAXIV等から主要販売先が入れ替わっている。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「SKD9 1,051,361 13.9／㈱MAXIV 791,527 10.5／㈱EAM 767,722 10.2／京急不動産㈱ 765,132 10.1」
最大販売先の割合は13.9％で、4社が10％台を占めるものの、特定の1社への集中度は前四半期の最大16.0％から低下し、販売先の分散が続いている。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「㈱MAXIV － － 791,527 16.0／㈱EAM － － 767,722 15.5／京急不動産㈱ － － 765,132 15.5／個人 － － 670,024 13.5」
当第2四半期累計期間の最大販売先は㈱MAXIVの16.0％で、複数の販売先に分散しており、前四半期までの特定先への集中度合いは低下している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「京急不動産㈱ － － 765,132 39.1／㈱MAXIV － － 450,795 23.1／みずほ信託銀行㈱ 1,253,624 63.0 － －」
みずほ信託銀行向け販売は当四半期にはなく、販売先の集中先が京急不動産39.1％及びMAXIV23.1％へ移っている。販売先集中という主題は継続するが、主要相手先が入れ替わった。 - FY2017後退有価証券報告書
「外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載はありません。」
通期では売上高の10％以上を占める主要顧客がなく、前年の四半期累計でみずほ信託銀行が占めていた集中は確認されない。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「みずほ信託銀行㈱ 1,253,624 17.6／東京新宿青果㈱ 1,245,234 17.5／個人 844,078 11.8／㈱MAXIV 780,069 10.9」
当第3四半期累計期間の最大販売先であるみずほ信託銀行の割合は17.6％となり、前四半期の24.7％から低下した。東京新宿青果、個人、MAXIVにも販売先が分散している。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「みずほ信託銀行㈱ 1,253,624 24.7／東京新宿青果㈱ 1,242,695 24.5／個人 841,851 16.6／㈱レイシャス 727,261 14.3」
みずほ信託銀行向け販売高の割合は前回の63.0％から24.7％に低下し、東京新宿青果、個人、レイシャスなど複数の相手先に販売先が分散している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「みずほ信託銀行㈱ 1,253,624 63.0」
当第1四半期の販売高について、みずほ信託銀行㈱向けが1,253,624千円で、総販売高の63.0％を占めていると主な相手先別の販売実績に記載されている。