店舗業績不振による減損損失
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
ゼネラル・オイスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、赤字が継続しており、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
店舗の赤字継続に伴う減損は続いたが、減損損失は前年の67,737千円から13,508千円へ縮小した。 - 2026-05-12顕在化発生事実
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理を行い、減損損失 13,508 千円を計上いたしました。」
店舗及び機械設備について減損の兆候を認識し、13,508千円の減損損失を計上した。 - FY2025減損損失縮小・継続有価証券報告書
「当連結会計年度においては、赤字が継続しており、業務提携も解消したため、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
減損損失は前年の120,006千円から67,737千円へ縮小したが、岩手加工工場と東京都の店舗で減損損失が継続して発生した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「加工工場で継続的な赤字が継続しており、業務提携による収益改善策も計画通り進んでいないため、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
減損損失120,006千円を計上し、そのうち加工事業では118,436千円を計上した。加工工場の継続赤字と業務提携による収益改善策の未達が、減損として顕在化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 店舗閉鎖損失 － 2,654」
店舗閉鎖に伴う2,654千円の店舗閉鎖損失を計上し、店舗業績・撤退に関連する損失が引き続き発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「店舗戦略の見直しにより、一部店舗について撤退することを決定したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
店舗戦略の見直しに伴う一部店舗の撤退決定により、減損損失6,810千円を計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルスの変異等による影響の長期化、または自然災害等による海産物への甚大な被害が発生した場合、見積もりに用いた仮定と相違する可能性が存在するため、将来において追加の減損損失を計上しなければならないという不確実性が存在しております。」
当年度の減損損失は計上されなかった一方、加工工場について、感染症の長期化や自然災害による前提差異から追加減損が発生する不確実性を明示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「大幅な店舗事業の売上減少により、稼働を抑制していた大槌工場の状況を踏まえ、将来の回収可能性を保守的に検討し、大槌工場にかかる減損損失409,321千円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純損失641,485千円となりました。」
店舗事業の減収と大槌工場の稼働抑制を背景に、大槌工場を中心として410,526千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、今後とも収益性の向上に努める所存でありますが、店舗業績の不振や加工食品の販売不振等により、固定資産の減損会計による損失を計上することとなった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
店舗業績不振に加え、加工食品の販売不振も減損要因として明示され、対象となる事業範囲が広がっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている、または、その見込みのある資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(354,804千円)として、特別損失を計上しました。」
減損損失は前期の46,425千円から354,804千円へ増加し、東京都・福岡県の店舗に加えて岩手県の加工工場でも332,741千円を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、店舗事業のセグメント資産22,062千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
店舗事業について22,062千円の減損損失を計上し、店舗業績不振に伴う減損リスクが引き続き発生している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている、または、その見込みのある資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(46,425千円)として、特別損失を計上しました。」
減損損失は前期の509,945千円から46,425千円へ縮小した一方、店舗及び遊休資産について減損計上は継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている、または、その見込みのある資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(509,945千円)として、特別損失を計上しました。」
店舗事業を中心に509,945千円の減損損失を計上し、前四半期までの減損計上から規模が拡大している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、店舗事業のセグメント資産117,824千円を減損損失として特別損失の店舗閉鎖損失に計上しております。」
店舗事業について117,824千円の減損損失が計上され、店舗業績不振に伴う減損リスクが実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、店舗事業のセグメント資産78,280千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
店舗事業について78,280千円の減損損失を計上し、店舗業績不振に伴う減損リスクが実際に発生した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「その一方、既存店においては売上高が減少いたしました。競合との差別化やCRMの強化などを行っておりますが、既存店回復には至りませんでした。」
既存店売上の減少と回復未達が当四半期にも記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、今後とも収益性の向上に努める所存でありますが、店舗業績の不振等により、固定資産の減損会計による損失を計上することとなった場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
当期には直営店舗について減損損失69,260千円を計上している。