新株予約権による希薄化
FY2016に初出。29回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
ゼネラル・オイスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「第11回新株予約権の発行による増加 1,105,000株……第11回新株予約権の権利行使による減少 220,000株……当連結会計年度末残高 885,000株」
第11回新株予約権の発行により最大1,105,000株の潜在株式が追加され、220,000株が行使された後も885,000株が残存している。希薄化の潜在規模が拡大した。 - 2026-05-14悪化決算
「2026年３月期 5,339,600株 2025年３月期 4,772,800株」
期末発行済株式数が566,800株増加し、新株予約権の発行による収入も計上されたため、希薄化の実績・潜在規模が拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「本新株予約権の総数11,050個（新株予約権1個につき100株）」
第11回新株予約権の発行により、1,105,000株の潜在株式が追加される計画となり、希薄化の潜在規模が拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2024年11月21日～2025年１月31日（注）６ 536,100 4,772,800 178,282 1,564,808 178,282 1,613,818」
第9回新株予約権の行使により536,100株が増加し、発行済株式総数は4,772,800株となった。第10回新株予約権についても261,800株の潜在株式が残存している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「本新株予約権の総数7,979個、当該発行による潜在株式数797,900株」
後発事象として、第9回・第10回新株予約権の発行が決議され、797,900株の潜在株式が追加される計画が示された。既存株主に対する潜在的な希薄化規模が拡大する。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～ 2023年６月30日（注） 4,000 4,027,700 1,000 1,318,183 1,000 1,367,193 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が4,000株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2023年３月31日(注)１ 9,500 4,023,700 1,750 1,317,183 1,750 1,366,193 （注）１．新株予約権(ストック・オプション)の権利行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使により9,500株が増加し、発行済株式総数は4,023,700株となった。希薄化が継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日 1,500 4,018,200 375 1,315,808 375 1,364,818 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により1,500株が増加し、発行済株式総数は4,018,200株となった。希薄化が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 （注） 2,500 4,016,700 ０ 1,315,433 ０ 1,364,443 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により2,500株増加し、発行済株式総数は4,016,700株となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式(株) 3,162,200 852,000 ― 4,014,200」
当年度に新株発行、 第８回新株予約権の行使、転換社債型新株予約権付社債の行使及びストック・オプション行使により852,000株が増加し、希薄化が実際に進行した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数(個) １ 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数(株) 9,700」
第1回無担保転換社債型新株予約権付社債の権利行使により、当四半期会計期間に9,700株が交付された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数(個) 2,630」
第8回新株予約権の行使により263,000株が交付され、221,446,000円を調達した。新株予約権行使による希薄化が大きく進んだ。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2021年３月31日(注)４ 320,000 3,162,200 135,520 943,901 135,520 992,911 」
当期に第８回新株予約権の行使により320,000株が増加した。さらに2021年４月１日から６月23日までに残存分263,000株が行使され、希薄化が進んだ。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「第８回新株予約権 第３四半期会計期間 (2020年10月１日から2020年12月31日まで) 当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数(個) 500 当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数(株) 50,000 当該四半期会計期間の権利行使に係る資金調達額(円) 42,100,000 当該四半期会計期間の末日における当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る累計の交付株式数(株) 140,000 当該四半期会計期間の末日における当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る累計の資金調達額(円) 117,880,000」
第8回新株予約権の行使により当四半期に50,000株が交付され、42,100,000円を調達した。累計交付株式数は140,000株、累計資金調達額は117,880,000円となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「第８回新株予約権について、当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数は800個、当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数は80,000株、資金調達額は67,360,000円となっております。」
第8回新株予約権の行使により80,000株が交付され、当四半期の資金調達額は67,360,000円となった。累計交付株式数は90,000株、累計資金調達額は75,780,000円であり、希薄化と資金調達が継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権に係る新株予約権が行使されました。第８回新株予約権について、交付株式数は10,000株、資金調達額は8,420,000円となっております。」
第８回新株予約権の行使により10,000株が交付され、希薄化と追加資金調達が引き続き発生した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権付社債及び新株予約権は、以下のとおりであります。」
2019年11月に、転換により97,000株を交付し得る新株予約権付社債と、583,000株を目的とする第8回新株予約権を発行した。さらに当四半期中に新株予約権の行使等により発行済株式総数が58,200株増加し、希薄化の潜在規模が拡大している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が1,500株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年４月１日～2019年３月31日(注)４ 8,200 2,753,400 2,050 760,253 2,050 809,263 (注)４．新株予約権(ストックオプション)の権利行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の行使により発行済株式総数が8,200株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日 8,200 2,753,400 2,050 760,253 2,050 809,263 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が8,200株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年２月26日(注)７ 1,154,500 2,742,600 400,034 757,553 400,034 806,563 (注)７．第三者割当 発行価格 693円 資本組入額 346.5円 割当先 TRYFUNDS INVESTMENT投資事業有限責任組合」
第三者割当によって1,154,500株が発行され、発行済株式数が大幅に増加した。新株予約権の行使による増加も継続しており、希薄化の規模が拡大している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年10月１日～平成29年12月31日(注) 4,000 1,578,100 1,000 355,019 1,000 424,076 (注)新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が4,000株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成29年７月１日～平成29年９月30日 300 1,574,100 75 354,019 75 423,076 (注） 新株予約権の行使による増加であります。」
当第2四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が300株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 2,000 1,573,800 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が2,000株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「平成29年３月末現在、新株予約権による潜在株式総数は75,400株であり、これらは、発行済株式総数及び新株予約権による潜在株式数の合計1,647,200株の4.6％に相当します。」
当年度にストック・オプション行使による46,100株の増加があり、潜在株式は75,400株、4.6％となっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式総数が12,400株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「平成28年10月１日から平成28年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ250千円増加しております。」
四半期末後にも新株予約権の行使により発行済株式総数が1,000株増加し、希薄化が継続して発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に発行済株式総数が18,200株増加しており、新株予約権の行使による希薄化が実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本書提出日前月末現在、新株予約権による潜在株式総数は118,800株であり、これらは、発行済株式総数及び新株予約権による潜在株式数の合計1,647,200株の7.2％に相当します。」
新株予約権行使時の株式価値・需給への影響を潜在的リスクとしている。