統合シナジーによる新たな価値創造
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「このような環境を踏まえ、当社グループでは、これを単なるリスクではなく成長機会と捉え、グループ一体経営のもと、個社最適からグループ最適への転換を進めるべく、「エリア戦略」「店舗戦略」「構造改革」の３分野における標準化を推進しております。」
従来の統合・シナジー重視の説明が、グループ一体経営のもとで個社最適からグループ最適へ転換し、エリア・店舗・構造改革を標準化する枠組みへ整理された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社は㈱いなげやとの統合を契機に、これまでの事業会社間の関係を抜本的に見直し、共通する価値観と思想を基に全体の連携を強化するとともに、首都圏最大規模のスーパーマーケットとして強固な経営基盤を構築する体制へと移行してまいります。」
従来の事業会社間のシナジー創出を中心とする説明から、いなげやとの統合を契機とした共通価値観に基づく全体連携と、首都圏最大規模の経営基盤構築へ表現が改められた。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2017年度より３年間を対象とした第１次中期経営計画では、事業会社がオーガニックな成長を順調に果たしていた経営環境であったこともあり、事業会社の成長にホールディングスが創出するシナジーを加えることで、更なる成長を図っていく計画でありました。しかし、お客さまのライフスタイルの変化、業態を超えた競争の激化、そしてデジタリゼーションなどの環境変化のスピードは計画立案時の想定より速く、業績は想定したような伸びを確保することができませんでした。」
従来の事業会社の成長にホールディングスのシナジーを加える計画について、想定した業績伸長を確保できなかったとの認識が示され、次の中期経営計画へ軸足が移った。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度から３年間を対象とし、「事業インフラの共通化によるシナジーの最大化」と「消費者変化に対応した新しいスーパーマーケットモデル確立への挑戦」を基本方針とする中期経営計画を策定し、公表いたしました。」
事業インフラの共通化によるシナジー最大化と新しいスーパーマーケットモデル確立を柱とする中期経営方針が継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度から３年間を対象とし、「事業のインフラ共通化によるシナジーの最大化」と「消費者変化に対応した新しいスーパーマーケットモデル確立への挑戦」を基本方針とする中期経営計画を策定し、４月11日に公表いたしました。」
前年度に公表した、事業インフラ共通化と新しいスーパーマーケットモデル確立を柱とする中期経営計画が、当年度の計画として再確認された。 - FY2017再定義有価証券報告書
「こうした中、この度当社グループは、平成29年度から3年間を対象とし、「事業インフラ共通化によるシナジーの最大化」と「消費者変化に対応した新しいスーパーマーケットモデル確立への挑戦」を基本方針とする新たな中期経営計画を公表いたしました。」
従来の「グループシナジーによる新たな価値創造」から、事業インフラ共通化と新しいスーパーマーケットモデル確立を柱とする新たな中期経営計画へ基本方針が整理された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「グループシナジーによる新たな価値創造」を基本とする中期経営方針の下、４つの基本戦略に継続して取り組んでおります。」
「グループシナジーによる新たな価値創造」を基本とする中期経営方針が継続している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、「グループシナジーによる新たな価値創造」を基本とする中期経営方針の下、４つの基本戦略に継続して取り組んでおります。」
基本方針の表現が「統合シナジー」から「グループシナジー」へ変わったが、四つの基本戦略の下で新たな価値創造を目指す枠組みは継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、「統合シナジーによる新たな価値創造」を基本とする中期経営方針の下、４つの基本戦略に取り組んでおります。」
統合シナジーを中期経営方針の基本に据える姿勢が初めて確認できる。