猛暑・豪雨・地震による衣料販売への影響
FY2019-Q2に初出。9回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
ダイドーリミテッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。30社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「ニューヨーカー」は、メンズ・ウィメンズともにビジネスウェアのカジュアル化が進む中、気候の不安定さや消費者の購買行動の変化も影響し、従来の実売期における重衣料の販売が想定を下回る結果となりました。」
気候の不安定さと購買行動の変化により、重衣料の販売が想定を下回ったことを衣料販売への実際の影響として記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「10月から11月前半まで平年より気温が高く推移したことによって秋冬衣料の動き出しが遅れる等の厳しい状況もみられました。」
平年より高い気温により秋冬衣料の販売開始が遅れ、衣料販売への影響が通期実績として発生したことを記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「秋冬商戦の立ち上がりにおいては平年より気温が高く推移したことによって重衣料の動き出しが遅れる等の厳しい状況もみられました。」
平年より高い気温により重衣料の動き出しが遅れ、衣料販売への影響が実際に発生したことを記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「「ニューヨーカー」ブランドを中心とする小売販売は、Eコマースでの売上高は堅調に推移しましたが、第３四半期連結会計期間以降の天候不順や自然災害の発生、消費税率の引き上げ後の反動、また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い２月後半から実店舗売上高が低下したこと等により、売上高は前年同期比で減少いたしました。」
天候不順・自然災害・消費税率引き上げ後の反動に加え、新型コロナウイルス感染症による実店舗売上高低下が実際の減収要因となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「製造部門のファッション衣料向け原材料の受注減少や、国内の小売部門において、消費税率引き上げに加え、天候不順や台風及び豪雨等の自然災害の影響が重なったこと等により、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
ファッション衣料向け原材料の受注減少、消費税率引き上げ、天候不順・台風・豪雨等が重なり、売上高減少として実際に発生したことを記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「国内の小売部門では、当年度の初めに低気温が続いたことや週末の天候不順の影響を受け、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
低気温の継続や週末の天候不順が、国内小売部門の売上高減少要因として当四半期にも実際に発生したことを記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「国内の小売部門では、当年度の初めに低気温が続いたことや週末の天候不順の影響を受け、売上高は前年同期比で減少いたしました。」
低気温の継続や週末の天候不順が、国内小売部門の売上高減少要因として実際に発生したことを記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「小売部門で前連結会計年度に不採算店舗を閉店したことや、10～11月の気温が高かったことが秋冬物の販売に影響したこと等により、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
10～11月の高温が秋冬物販売に影響し、衣料事業の売上高減少要因となったことを実績として記載している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「小売部門で前連結会計年度に不採算店舗を閉店したことや、夏季の猛暑や豪雨及び地震などの自然災害の影響もあり、売上高は前年同四半期比で減少いたしました。」
衣料事業の売上高減少要因として、夏季の猛暑、豪雨および地震などの自然災害の影響が実際に記載された。ダイナシティの施設損害リスクとは異なり、衣料販売への影響を示している。