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トーア紡コーポレーション(3204)・事実悪化

原燃料費の低下

FY2016-Q3に初出。23回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

23記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q3 – FY2017-Q3再掲FY2019-Q1 – FY2019-Q3対処FY2024-H12016: 12017: 420172018: 320182019: 420192020: 020202021: 020212022: 320222023: 320232024: 320242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
原材料価格変動による収益影響65社が書いているテーマ・逆風57社・追い風5社

トーア紡コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2018年)より8年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。57社中40社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている65社のうち14社を表示しています。上の文は65社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「毛糸部門は、羊毛相場の高騰を受けて客先からの受注が振るわず、減収となりました。」「自動車内装材部門は、受注車種の生産販売が非常に好調で増収となりましたが、原材料価格、電力費、光熱費の高騰に対する価格転嫁の遅れや、価格連動外の原材料の高騰により減益となりました。」

    羊毛相場、原材料価格、電力費、光熱費の高騰が受注低迷や価格転嫁の遅れを通じて複数部門の収益を圧迫した。
  2. 2026-08-10悪化決算

    「原材料価格、電力費、光熱費の高騰に対する価格転嫁の遅れや、価格連動外の原材料の高騰により減益となりました。」

    原燃料・光熱費の高騰による利益圧迫が、価格転嫁の遅れとともに具体的な業績影響として示された。
  3. FY2024-H1対処有価証券報告書

    「カーペット部門は、需要が落ち着き売上は減りましたが原材料、電力、燃料の価格転嫁が進み減収増益となりました。」

    原材料・電力・燃料価格の上昇に対する価格転嫁が進み、コスト上昇による利益圧迫がカーペット部門では緩和された。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「不安定な国際情勢による景気減速リスクに加え、原材料およびエネルギー価格の高止まりや為替の動向など、先行き不透明な状況が続いております。」

    原材料・エネルギー価格の高止まりが、為替動向や国際情勢と並ぶ収益環境上の負担要因として継続している。
  5. FY2023価格転嫁進展と部門別コスト負担の併存有価証券報告書

    「ポリプロファイバー部門は、自動車内装材用原綿も自動車販売数に合わせて増産、カーペット用原綿は展示会、イベント需要が増え増収となりましたが、電力、燃料等光熱費負担が増えました。カーペット部門は、ホテル、オフィス、一般資材、ダストコントロール用途等すべての需要が戻り、原材料、燃料、副資材の値上の価格転嫁も進み増収増益となりました。」

    電力・燃料等の光熱費負担が増加する一方、カーペット部門では原材料等の値上げの価格転嫁が進み、増収増益となった。
  6. FY2023-Q3価格転嫁進展と光熱費負担の併存有価証券報告書

    「ポリプロファイバー部門は、自動車内装材用原綿も自動車販売数に合わせて増産、カーペット用原綿は展示会、イベント需要が増え増収となりましたが、電力、燃料等光熱費負担が増えました。カーペット部門は、ホテル、オフィス、一般資材、ダストコントロール用途等すべての需要が戻り、原材料、燃料、副資材の値上の価格転嫁も進み増収増益となりました。」

    電力・燃料等の光熱費負担は増加した一方、カーペット部門では原材料等の値上げの価格転嫁が進み、増収増益となった。
  7. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「カーペット部門は、ホテル、オフィス、一般資材、ダストコントロール用途等すべての需要が戻りましたが、急激な原材料、燃料、副資材の値上げにより増収減益となりました。」

    需要回復が続く中でも、原材料、燃料、副資材の急激な値上げが減益要因となっている。
  8. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「自動車内装材部門は、半導体・部品不足が落ち着き自動車生産台数も増え、原材料およびエネルギー代高騰の価格転嫁をできたことで増収増益となりました。」

    原材料・エネルギー費の高騰は続いているが、価格転嫁ができたことで自動車内装材部門では増収増益となり、コスト上昇の利益圧迫が一部緩和された。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「カーペット部門は、一般資材、ダストコントロール用途の需要が戻り始めましたがホテル、オフィス用途の生産量が減り、加えて急激な原材料、燃料、副資材の値上げにより減収減益となりました。」

    需要回復や生産効率改善がみられる用途がある一方、原材料・燃料・副資材の急激な値上げが引き続き減益要因となっている。
  10. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「急激な原材料、燃料、副資材の値上げにより減益となりました。」

    原材料・燃料・副資材の急激な値上げが、需要回復や生産効率改善がある中で減益要因となった。
  11. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「カーペット部門は、ホテル、オフィス、ダストコントロール用途の需要が戻り始めたことと、一般資材の回復や生産効率の改善により増収となりましたが、急激な原材料、燃料、副資材の値上げにより減益となりました。」

    原材料、燃料、副資材の急激な値上げが新たに明示され、需要回復や生産効率改善による増収にもかかわらず減益要因となった。
  12. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「ユニフォーム部門のスクール向け制服素材は、来春入学者向けの出荷が順調に推移したものの、原料高により利益率が低下し増収減益となりました。」

    原料高が利益率低下・減益の要因として引き続き記載されている。
  13. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「ユニフォーム部門のスクール向け制服素材は、新規モデルチェンジ校の受注が前年並みに推移したものの、原料高により利益率が低下し減益となりました。」

    原料高が利益率低下・減益の要因として引き続き記載されている。
  14. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「毛糸部門では、国内のニット用糸、織物用糸は増収となりましたが、原毛高の影響を受け利益面では前年並みとなりました。」

    原毛高が利益面の制約要因として引き続き記載されている。
  15. FY2018悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の売上原価は、16,078百万円(前連結会計年度は、15,990百万円)となり、88百万円の増加となりました。その主な要因は、原料価格の高騰、エネルギー費増加によるコストアップによるものであります。」

    原料価格高騰に加えてエネルギー費増加が売上原価の増加要因として明示され、コスト負担が数値を伴って確認された。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「しかしながら、エネルギー費や原材料価格の高騰に加え、物流費などの経費増により厳しい状況が続きました。」

    エネルギー費・原材料価格の高騰と物流費等の経費増が、引き続き全社の収益を圧迫する要因として記載されている。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「しかしながら、エネルギー費や原材料価格の高騰に加え、物流費などの経費増により厳しい状況が続きました。」

    エネルギー費・原材料価格の高騰と物流費等の経費増が、引き続き全社の収益を圧迫する要因として記載されている。
  18. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「しかしながら、エネルギー費や原材料価格の高騰に加え、物流費などの経費増により厳しい状況が続きました。」

    従来の原材料価格上昇に加え、エネルギー費や物流費などの経費増が明示され、コスト負担要因が広がっている。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「毛糸部門では、国内は梳毛需要の減少で織糸が振るわず減収となり、原毛高により収益も悪化しましたが、中国国内向けニット糸の増販で国内外合わせると増収となりました。」

    原材料価格の上昇が収益悪化要因となる状況を、原毛高という形で継続して記載している。
  20. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「自動車内装材部門は、昨年立ち上がりの量販車種や輸出向け車種が好調に推移し増収となりましたが、利益面では販売価格の低迷と原材料高や運送費等の経費増で厳しい結果となりました。」

    原材料高が利益面のマイナス要因となる状況を、運送費等の経費増および販売価格の低迷と併せて継続して記載している。
  21. FY2017-Q1原燃料費の反転有価証券報告書

    「自動車内装材部門は、昨年立ち上がりの量販車種が好調に推移し増収となりましたが、利益面では原燃料等の高騰などマイナス要因も多く厳しい結果となりました。」

    前年度にファインケミカル事業の利益増加要因として記載された原燃料費の低下とは異なり、当四半期の自動車内装材部門では原燃料等の高騰が利益面のマイナス要因として示されている。
  22. FY2016再掲有価証券報告書

    「収益性の高い受託加工の受注増および原燃料費の低下により、」

    原燃料費の低下が、ファインケミカル事業の営業利益増加要因として引き続き記載されている。
  23. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「収益性の高い材料の販売増および原燃料費の低下により、」

    ファインケミカル事業の営業利益増加要因の一つとして原燃料費の低下を記載している。
一緒に動いた変遷

「自動車教習事業の入校生減少」は、この変遷が動いた23回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自動車教習事業の入校生減少5回
  3. 2中国・新興国の景気減速および英国のEU離脱問題による先行き不透明感4回
  4. 3カーマット・アミューズメント関連用途の苦戦4回
  5. 4借入金への依存度と金利変動4回
  6. 5原油・羊毛相場による購入原料価格の変動4回
  7. 6衣料・電子材料などの需要不振および受注減3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーア紡コーポレーションの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-10の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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