原油・羊毛相場による購入原料価格の変動
FY2016に初出。18回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
トーア紡コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「毛糸部門は、羊毛相場の高騰を受けて客先からの受注が振るわず、減収となりました。自動車内装材部門は、受注車種の生産販売が非常に好調で増収となりましたが、原材料価格、電力費、光熱費の高騰に対する価格転嫁の遅れや、価格連動外の原材料の高騰により減益となりました。」
羊毛相場および原材料・電力・光熱費の高騰が、受注低迷や価格転嫁の遅れを通じて業績に影響した。 - 2026-08-10顕在化決算説明資料
「為替の影響と羊毛相場の高騰により損益は改善せず」
羊毛相場の高騰と為替の影響が、実際の損益改善を妨げる要因として現れた。 - FY2024-H1部門別の価格転嫁と仕入値高止まり有価証券報告書
「自動車内装材部門は、メーカーの認証試験の不正による生産停止の影響を受けて、出荷数量が減少したことに加え、材料の仕入値が下がらず減収減益となりました。カーペット部門は、需要が落ち着き売上は減りましたが原材料、電力、燃料の価格転嫁が進み減収増益となりました。」
材料仕入値が下がらず自動車内装材部門の利益を圧迫する一方、カーペット部門では原材料・電力・燃料の価格転嫁が進み、影響が部門別に分かれている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「カーペット部門は、ホテル、オフィス、一般資材、ダストコントロール用途等すべての需要が戻り、原材料、燃料、副資材の値上の価格転嫁も進み増収増益となりました。」
原材料・燃料・副資材の値上がりが続く一方、価格転嫁の進展によりカーペット部門では増収増益となった。 - FY2023-Q3価格転嫁とコスト高の併存有価証券報告書
「カーペット部門は、ホテル、オフィス、一般資材、ダストコントロール用途等すべての需要が戻り、原材料、燃料、副資材の値上の価格転嫁も進み増収増益となりました。」
原材料・燃料・副資材の値上がりは続くものの、カーペット部門では価格転嫁が進み増収増益となった。一方、他部門では光熱費・原材料等の負担が残っている。 - FY2023-Q2価格転嫁とコスト高の併存有価証券報告書
「自動車内装材部門は、半導体不足が落ち着き自動車生産台数も増え、原材料及びエネルギー代高騰の価格転嫁をできたことで増収増益となりました。」
原材料・エネルギー費高騰は続いているものの、自動車内装材部門では価格転嫁ができ増収増益となった。一方、カーペット・不織布部門では原材料等の値上がりによる減益が続き、影響が事業別に分かれている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「自動車内装材部門は、半導体・部品不足が落ち着き自動車生産台数も増え、原材料およびエネルギー代高騰の価格転嫁をできたことで増収増益となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰は続くものの、価格転嫁が実現し、自動車内装材部門では増収増益となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ポリプロファイバー部門は、自動車内装材用原綿が半導体不足のため減産傾向にあります。カーペット部門は、ホテル、オフィス、ダストコントロール用途の需要が戻り始めたことと、一般資材の回復や生産効率の改善により増収となりましたが、急激な原材料、燃料、副資材の値上げにより減益となりました。」
原材料、燃料、副資材の急激な値上げが実際の減益要因として現れ、購入原料価格の変動による負担が強まった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である衣料事業及びインテリア産業資材事業の原料は、国際商品市況（原油相場・羊毛相場）の影響を受けやすく、それら原料の供給量や価格が大幅に変動した場合には、経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・羊毛相場による購入原料価格の変動リスクを、リスク項目として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ユニフォーム部門のスクール向け制服素材は、来春入学者向けの出荷が順調に推移したものの、原料高により利益率が低下し増収減益となりました。」
原料価格の上昇が、売上増にもかかわらず利益率低下・減益を招く要因として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ユニフォーム部門のスクール向け制服素材は、新規モデルチェンジ校の受注が前年並みに推移したものの、原料高により利益率が低下し減益となりました。」
原料価格の上昇が利益率低下・減益の実際の要因として継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「毛糸部門では、国内のニット用糸、織物用糸は増収となりましたが、原毛高の影響を受け利益面では前年並みとなりました。」
原毛高による購入原料価格の上昇が、売上増にもかかわらず利益面を前年並みにとどめる実際の要因として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である衣料事業及びインテリア産業資材事業の原料は、国際商品市況（原油相場・羊毛相場）の影響を受けやすく、それら原料の供給量や価格が大幅に変動した場合には、経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・羊毛相場による原料価格変動リスクを、リスク項目として引き続き明示している。事業実績では大幅な原毛高や原料価格高騰の影響も記載されている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「毛糸部門では、国内のニット用糸、織物用梳毛糸はともに原毛高の影響を受け販売が低調、大幅な減収となりました。」
原毛高の影響が織物用梳毛糸だけでなく国内ニット用糸にも及び、両品目の販売低調と大幅な減収の要因として記載された。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「毛糸部門では、国内のニット用糸はほぼ前年並みに推移しましたが、織物用梳毛糸は大幅な原毛高の影響を受け販売が低調、減収となりました。」
原毛高が『大幅』と表現され、織物用梳毛糸の販売低調・減収の実際の要因として引き続き現れている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「毛糸部門では、国内のニット用糸は好調でしたが、織物用梳毛糸は前年に引き続き原毛高の影響を受け不振でした。」
原毛高の影響が織物用梳毛糸の不振要因として継続し、全社的にもエネルギー費・原材料価格の高騰が収益を圧迫している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「毛糸部門では、国内は梳毛需要の減少で織糸が振るわず減収となり、原毛高により収益も悪化しましたが、中国国内向けニット糸の増販で国内外合わせると増収となりました。」
原油・羊毛相場等による購入原料価格の変動リスクについて、原毛高が収益悪化の実際の要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主力事業である衣料事業及びインテリア産業資材事業の原料は、国際商品市況（原油相場・羊毛相場）の影響を受けやすく、それら原料の供給量や価格が大幅に変動した場合には、経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
衣料・インテリア産業資材の原料について、原油・羊毛相場および供給量の変動リスクを記載している。