グループ総合力の向上
FY2016に初出。36回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-14再掲決算
「当社グループは、2026年２月に更新・公表いたしました2026年から2030年までの５カ年中期経営計画に基づき、「築地銀だこ」事業を基盤として、高収益ブランド展開の推進、酒場事業および主食事業の拡大、国内観光地における高付加価値業態の展開、海外におけるFC展開の拡大、ならびにリゾート事業の成長加速に取り組み」
2026年から2030年までの5カ年中期経営計画と、その主要な成長施策を再確認した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、2026年２月に更新・公表いたしました2026年から2030年までの５カ年中期経営計画に基づき、「築地銀だこ」事業を基盤として、高収益ブランド展開の推進、酒場事業および主食事業の拡大、国内観光地における高付加価値業態の展開、海外におけるFC展開の拡大、ならびにリゾート事業の成長加速に取り組み、持続的成長の実現と更なる企業価値の向上に努めております。」
2025年から2029年までの計画を更新し、2026年から2030年までの5カ年計画に基づく高収益ブランド、酒場、主食、観光地、海外FC及びリゾートの成長加速を新たな計画期間で推進している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「事業環境や業績の変化を踏まえ、新たに2025年から2029年までの５ヵ年中期経営計画を策定し、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に取り組みました。」
2023年から2027年までの中期経営計画を更新し、2025年から2029年までの新たな5カ年計画の下で既存事業と新業態・新事業の成長を引き続き進めている。 - 2025-05-15再定義決算
「事業環境や業績の変化を踏まえ、新たに2025年から2029年までの５ヵ年中期経営計画を策定し、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に取り組みました。」
従来の2023年から2027年までの中期経営計画から、2025年から2029年までの新たな5カ年計画へ計画期間と枠組みを更新した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「事業環境や業績の変化を踏まえ、1,000億円規模の外食グループを目指すべく、今後の当社グループの成長加速及び事業拡大並びに、より強固な経営基盤の構築を実現するための経営体制として持株会社体制へ移行することが最適であると判断いたしました。」
従来の5本柱による日本を代表する外食企業グループへの成長方針を、1,000億円規模の外食グループを目指す目標と持株会社化による成長加速へ拡張した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年度から2027年をターゲットとした「中期経営計画」に基づき、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に引き続き取り組んだ」
既存事業への集中と新業態・新事業の開発を継続する中、リゾート事業の開始や新たな飲食施設の開業など、事業ポートフォリオの具体的な拡張を進めた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年度から2027年をターゲットとした「中期経営計画」に基づき、既存事業の深化と今後を見据えた新業態・新事業の開発、育成、成長に引き続き取り組みました。」
2023年度から2027年をターゲットとする中期経営計画の下で、既存事業の深化と新業態・新事業の開発・育成・成長を継続している。 - 2024-04-18前進その他開示
「ホットランドグループが開拓・運営を手掛ける群馬県桐生市水沼エリアの滞在型アウトドアレジャー施設の第2期（サウナ、宿泊施設、飲食店他）をオープンいたします。」
5本柱のうち観光地・クリエイティブ事業について、2023年9月の第1期開業に続き、サウナ、宿泊施設、飲食店を含む「サウナの森 水沼ヴィレッジ」第2期の開業を具体化した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、日本一のたこ焼チェーンから日本を代表する外食企業グループを目指して、５本柱の、株式会社ホットランドにおける「築地銀だこ」事業、株式会社オールウェイズにおける酒場事業、株式会社ホットランドネクステージにおける主食事業、株式会社ファンインターナショナルにおける京都等の観光地における飲食事業やクリエイティブ事業（設計内装）、海外における事業展開等を通じて、飛躍的な成長を目指してまいります。」
主力のたこ焼チェーンから、酒場、主食、観光地・クリエイティブ、海外を含む5本柱で日本を代表する外食企業グループを目指す、より広い成長枠組みを当年度初年度の中期経営計画として示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「さらに、炭火を使ってみんなで「つくる・食べる・楽しむ」をコンセプトに、今までのバーベキューや焼肉とは異なる新たな食体験ができると人気を博している全天候型のインドアバーベキュー施設「スミテラス」１号店の猪名川店に続き、９月に新業態のカフェ「シカモア」と併設する形で群馬県桐生市黒保根町水沼に２号店目をオープンいたしました。」
酒場事業及び主食事業に加え、地域性や新たな食体験を打ち出した新業態の出店を進め、グループの新業態開発・育成を具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また５月に、“日常の生活の中で気軽に立ち寄れ、お酒も楽しめる街のレストラン”をコンセプトに誕生した新業態「大衆ビストロ コタロー」の１号店（調布店）を出店いたしました。」
酒場事業及び主食事業で新たな業態・店舗を具体化し、グループの新業態開発・育成を進めた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、既存事業への集中と今後を見据えた新業態の開発、育成、成長に引き続き取り組みました。」
既存事業への集中と新業態の開発・育成・成長を引き続き経営方針として掲げており、経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、既存事業への集中と今後を見据えた新業態の開発、育成、成長をより促進させるために、2022年１月１日付で、２つの子会社「株式会社オールウェイズ」「株式会社ホットランドネクステージ」を立ち上げました。主力ブランド「築地銀だこ」事業や製販事業等の運営を行う「株式会社ホットランド」を引き続き主軸として、酒場事業の運営を行う「株式会社オールウェイズ」、主食事業の運営を行う「株式会社ホットランドネクステージ」、この３社体制を中心にグループ運営を推進してまいります。」
主力の築地銀だこ・製販事業を担うホットランド、酒場事業のオールウェイズ、主食事業のホットランドネクステージによる3社体制を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、既存事業への集中と今後を見据えた新業態の開発、育成、成長をより促進させるために、2022年１月１日付で、２つの子会社「株式会社オールウェイズ」「株式会社ホットランドネクステージ」を立ち上げました。主力ブランド「築地銀だこ」事業や製販事業等の運営を行う「株式会社ホットランド」を引き続き主軸として、酒場事業の運営を行う「株式会社オールウェイズ」、主食事業の運営を行う「株式会社ホットランドネクステージ」、この３社体制を中心にグループ運営を推進してまいります。」
主力ブランド・製販事業を担うホットランド、酒場事業を担うオールウェイズ、主食事業を担うホットランドネクステージの3社体制を中心とするグループ運営を継続している。 - 2021-11-12前進M&A・子会社異動
「当社グループにおける事業再編の一環として、連結子会社間の経営資源の集中と組織運営の強化及び効率化並びに収益の向上を図ることを目的として、連結子会社間の吸収合併を行うことといたしました。」
日本再生酒場及びもつやき処い志井をギンダコスピリッツに統合する新たな子会社間合併を決議し、経営資源の集中と組織運営の効率化をさらに具体化した。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「株式会社ギンダコスピリッツは、2021年４月１日付で当社の連結子会社である株式会社アイテムを吸収合併いたしました。」
前期に計画されていた株式会社ギンダコスピリッツと株式会社アイテムの吸収合併を2021年4月1日付で実施し、経営資源の集中と組織運営の効率化を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社の連結子会社である株式会社ホットランド大阪は、2020年12月25日開催の株主総会決議に基づき、2021年１月１日付で当社の連結子会社である株式会社大釜屋を吸収合併いたしました。」
2021年1月1日にホットランド大阪が大釜屋を吸収合併し、子会社間の経営資源集中・組織効率化を実施した。さらに、ギンダコスピリッツとアイテムの吸収合併も2021年4月1日予定として具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおける事業再編の一環として、連結子会社間の経営資源の集中と組織運営の強化及び効率化並びに収益の向上を図ることを目的として、連結子会社間の吸収合併を行うことといたしました。」
連結子会社間の吸収合併を2021年1月1日に実施予定とし、経営資源の集中と組織運営の効率化をさらに具体化した。 - FY2019達成有価証券報告書
「当社は、2019年12月１日付で当社を吸収合併存続会社、連結子会社であるコールド・ストーン・クリーマリー・ジャパン株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を実施しました。」
COLD STONE事業を運営する子会社の吸収合併を2019年12月1日に実施し、経営資源の集中と組織運営の強化・効率化を実行した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「本合併は、当社グループにおける事業再編の一環として、経営資源の集中と組織運営の強化及び効率化を図ることを目的としております。」
COLD STONE事業を運営する100％子会社との吸収合併契約締結を決議し、2019年12月1日を効力発生日として経営資源の集中と組織運営の強化・効率化を進める計画を具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループにおける事業再編の一環として、経営資源の集中と組織運営の強化及び効率化を図ることを目的としております。」
1016やL.A.Styleの吸収合併、米国事業の再編などを事業再編として実施し、経営資源の集中、組織運営の強化・効率化を具体化した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「グループ力を活かした収益性改善への取り組みを行っております。」
ブランド間の業態変更を含め、グループ内の強みを活用して相乗効果と収益性改善を図る考えを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「２．グループ総合力の向上 「築地銀だこ」に続くブランドや業態を育成するべく、新ブランドや新業態の開発に意欲的にチャレンジしてまいります。各ブランド・業態の強みをグループ内で効果的に共有し相乗効果を得るために、経営資源の集中、人材の育成及び組織運営の効率化を図ってまいります。」
新ブランド・新業態の育成、経営資源の集中、人材育成、組織運営の効率化を通じてグループ総合力を高める目標を掲げている。