ジョイフル本田（3191）・施策前進
PMIの推進（合併シナジーの発揮）
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-03。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A後のPMI標準化によるグループシナジー創出23社が書いているテーマ・逆風1社・追い風22社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-03前進決算説明資料
「「業務効率化」と「調達力の強化（調達コストの最適化）」を開始」
株式会社本田の子会社化後の統合について、基幹システム、モバイル端末、社内チャット、レジ、販促・MD、仕入取引先の統合を開始し、業務効率化と調達コスト最適化へ進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、販管費においては、間接部門の集約、売場の融合による人員適正化、さらには、モバイル端末を使用したペーパーレスや、クラウド決裁等の省力化に加えて、各営業拠点の損益数値を「見える化」「共有知化」することで、管理職の経営マインドを醸成していき、販管費削減に効果を発揮いたしました。」
合併後の統合・シナジー創出を、間接部門集約、売場融合、人員適正化、ペーパーレス化、損益情報共有へ進め、販管費削減の効果を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「同時に、本社機能の集約による簡素化・効率化とリモートワークの定着化、マルチオフィスの活用、子会社の合併効果を引き出すための部門横断での売場融合等による人員の適正化と再配置を行いました。」
合併後のPMIについて、本社機能の集約、部門横断の売場融合、人員の適正化・再配置を実施し、合併効果の具体化を進めた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「本社機能・店舗事務機能の集約、合併事業の業務適正化・標準化等のＰＭＩ推進によるコスト面の合併シナジーの発揮」
合併後の本社・店舗事務の集約、業務適正化・標準化によるPMI推進方針を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「ＰＭＩの推進（合併シナジーの発揮）」においては、前事業年度の合併に伴い、ホームセンター、アート・クラフト、リフォーム事業部の本社機能・店舗事務機能の集約等による業務効率の向上と業務水準の標準化を図り、また営業推進面においては仕入先の統一による原価改善、同一カテゴリーの集約・融合等による店舗展開等を実施いたします。」
前年度の吸収合併後の統合をPMIとして明示し、本社・店舗事務の集約、仕入先統一、カテゴリー融合によるシナジー発揮を計画している。