Tポイント導入と顧客データ活用による販売促進・提案力向上
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「OMO(注)戦略として、「業務効率化」を推進、接客体制を整備し「顧客接点拡大」による集客力を強化、さらに収集した「データ活用」による販売力強化とお客様一人ひとりに満足いただく体験を通じてお客様の来店頻度と顧客満足度の向上を図ります。」
顧客データ・デジタル販促の取り組みを、業務効率化、接客体制、顧客接点拡大、データ活用を一体化したOMO戦略へ整理した。 - FY2025前進有価証券報告書
「「デジタル戦略」においては、将来における多店舗展開等を視野に入れた物流体制の構築を目的に2025年４月、物流センター（ＴＣ）を開設し運用を開始いたしました。物流センターの稼働に伴い店舗における検品時間、品出し時間等の短縮につながり、この改善効果により捻出した時間を接客時間等の業務に割り当てることで、効果的な店舗運営が可能となりました。」
デジタル・業務効率化施策を、2025年4月の物流センター開設、フルセルフレジ、モバイル端末活用へ具体化し、店舗の接客時間確保と多店舗展開を支える体制を整備した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらにデータの有効活用では、商品を分類・管理する商品マスターの再構築とモバイル端末への連携により、ＭＤ、販売促進、ＥＣ、取り置きサービスなどに活用することで、顧客接点拡大を図り販売力を強化いたします。」
データ活用による販売促進・提案力向上を、商品マスターの再構築とモバイル端末連携、MD・販促・EC・取り置きサービスへの活用へ進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「顧客接点拡大（出店・ＥＣ・メディア・広告）デジタル・マーケティングの活用と自社アプリ・ポイント開発で集客力増強を図ってまいります。」
従来のSNS・デジタルサイネージ等による販促から、自社アプリ・ポイント開発を含む顧客接点拡大へ施策を広げている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方、非計画消費の「生活提案」を推進し、株式会社円谷プロダクションとの初アライアンス企画『期間限定ＰＯＰ－ＵＰストア』を９店舗で展開したことから、ホビー・クラフト関連の売上高が増加したほか、ディスプレイの見直し・拡充等による生活提案を通して充電工具等の販売が伸びました。」
アライアンスを活用した販売促進・生活提案について、円谷プロダクションとの期間限定ポップアップストアを9店舗で展開し、関連商品の売上増加につなげた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「９月末までに６店舗で開業、今後順次９店舗まで拡大し、ＳＮＳキャンペーンやコラボキャンペーンも実施してまいります。」
デジタル販促・マーケティングについて、ポップアップストアとSNSキャンペーンを組み合わせた具体的な集客施策を開始・拡大している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、販促面においてInstagram、LINE、TwitterなどのＳＮＳを通してお得なイベント情報等を随時配信し集客を強化するとともに、売場においてもホームセンター15店舗にデジタルサイネージを設置しホームページ・ＳＮＳ等と連動した販促強化を図りました。」
SNS販促とデジタルサイネージの連動を、ホームセンター全15店舗への設置まで進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「さらに、ＤＸによるマーケティングや業務効率化を推進した結果、広告宣伝費や総労働時間の削減に繋がりました。」
従来のデジタル販促の取り組みをDXによるマーケティング・業務効率化へ広げ、広告宣伝費と総労働時間の削減につなげた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ＳＮＳの活用においては、Instagram、LINE、Twitterによる情報提供、お得な情報やイベント情報を随時配信し集客強化に繋げるとともに、売場におきましてもデジタルサイネージを導入し、ホームぺージ、ＳＮＳ等と連動した販促強化を図っております。また、店舗店頭にて無料配布している当社のナビゲートマガジン「JOYFUL HONDA mag.」の内容を刷新、当社の取扱商品で実現できるライフスタイルの提案やハードＤＩＹをメインテーマとした情報をＷＥＢやＳＮＳで発信するなど、在宅需要に対応した情報提供も積極的に行っております。」
SNS、デジタルサイネージ、WEB、ナビゲートマガジンを連動させたライフスタイル提案・在宅需要向けの販促を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「さらにＳＮＳの活用においては、Instagram、LINE、Twitterによる情報提供を拡充、お得な情報やイベント情報を随時配信し集客強化に繋げ、売場におきましてもデジタルサイネージを導入し、ホームページ、ＳＮＳ等と連動した販促強化を図っております。」
従来のTポイント等の顧客データ活用を中心とする販促から、SNS、ホームページ、デジタルサイネージを連動させるデジタル販促へ施策を広げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社店舗店頭にて無料配布している当社のナビゲートマガジン「ＪＯＹＦＵＬＨＯＮＤＡ ｍａｇ．」の内容を刷新し、当社取扱商品で実現できるライフスタイルの提案をメインテーマとし、その内容をＷＥＢやＳＮＳなどの各種販促媒体を通じて情報発信を開始いたしました。更には、売場での商品展開とも連動させ、「ジョイフル本田の価値観や強み」をより分かり易く伝えられるよう改善を図りました。」
刷新したナビゲートマガジンをWEB・SNSや売場展開と連動させるライフスタイル提案型の情報発信を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、当社店舗店頭にて無料配布している当社のナビゲートマガジン「ＪＯＹＦＵＬ ＨＯＮＤＡ ｍａｇ.」の内容を刷新し、当社取扱商品で実現できるライフスタイルの提案をメインテーマとし、その内容をＷＥＢやＳＮＳなどの各種販促媒体を通じて情報発信を開始いたしました。更には、売場での商品展開とも連動させ、「ジョイフル本田の価値観や強み」をより分かり易く伝えられるよう改善を図りました。」
ナビゲートマガジンを刷新し、ライフスタイル提案をWEB・SNSや売場展開と連動させる情報発信を開始した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、Ｔポイント等を活用したチラシ販促の効率化、ＷＥＢチラシ等提供方法の見直しを実施し、効果的なマーケティング施策も推進しております。」
Tポイント等を活用した販促効率化とWEBチラシの提供方法見直しを、前四半期に続き実施している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、Ｔポイント等を活用したチラシ販促の効率化、ＷＥＢチラシ等提供方法の見直しを実施し、効果的なマーケティング施策を推進しております。」
Tポイント等の顧客データ・サービスを活用した販促について、チラシ効率化とWEBチラシの提供方法見直しを実施した。 - FY2017前進有価証券報告書
「このほか、より効果的な販売促進につなげるため、平成29年１月以降、ポイント付与の特典が付いたクーポンによる販売促進企画を各店舗において試験的に実施しました。」
Tポイントを用いた販売促進について、ポイント付与特典付きクーポンの試験施策に進んだ。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、これに続いて、平成28年11月に、連結子会社の株式会社ホンダ産業が運営するアート・クラフトの大型専門店「ＪＯＹＦＵＬ－２」の各店舗においてＴポイントサービスを開始いたしました。さらに、当社のＴポイントサービスの認知度を高め、集客力をより強化するため、平成28年11月に、千葉テレビを媒体にＴポイント全店導入告知ＣＭを放送いたしました。」
TポイントのJOYFUL-2各店舗への導入と全店導入告知CMについて、前四半期までの取り組みを再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、これに続いて、平成28年11月に、連結子会社の株式会社ホンダ産業の運営するアート・クラフトの大型専門店「ＪＯＹＦＵＬ－２」の各店舗においてＴポイントサービスを開始いたしました。さらに、当社のＴポイントサービスの認知度を高め、集客力をより強化するため、平成28年11月に、千葉テレビを媒体にＴポイント全店導入告知ＣＭを放送いたしました。なお、当サービスは、昨今の急速なライフスタイルの多様化に対応するため、Ｔカードのビッグデータを、販売促進のみならず商品開発や売場づくりへ活用することによる提案力向上や、今後の店舗開発など、様々な分野での活用につなげるためのものであります。」
Tポイントの導入範囲をJOYFUL-2各店舗へ拡大し、認知度向上のための全店導入告知CMを放送した。ビッグデータの販売促進以外への活用構想は継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当サービスは、昨今の急速なライフスタイルの多様化に対応するため、Ｔカードのビッグデータを、販売促進のみならず商品開発や売場作りへ活用することによる提案力向上や、今後の店舗開発など、様々な分野での活用につなげるためのものであります。」
全15店舗へのTポイントサービス導入を通じ、Tカードのビッグデータを販売促進だけでなく商品開発、売場づくり、店舗開発にも活用する構想を示している。