有利子負債依存度と金利変動リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
エー・ピーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。105社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに84社。
- FY2026対処有価証券報告書
「2026年３月期において、当社グループの有利子負債残高は4,734百万円となり、有利子負債依存度は59.0％となっております。現在は営業キャッシュ・フローによる自己資金の蓄積と有利子負債の圧縮を進めております」
有利子負債残高は前期の5,796百万円から4,734百万円へ、依存度は75.3％から59.0％へ低下した。営業キャッシュ・フローの蓄積と負債圧縮を進めている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間における負債は、前連結会計年度に比べ1,176百万円減少し、6,563百万円となりました。これは主に短期借入金が941百万円減少したことによるものです。」
負債合計が1,176百万円、短期借入金が941百万円減少し、有利子負債負担の低減方向を記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ730百万円減少し、負債合計は7,379百万円となりました。これは主に借入金の返済や税金等の支払いによるものであります。」
借入金の返済等により負債合計が前連結会計年度比730百万円減少し、財務負担の低減方向を記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「2024年３月期において、当社グループの有利子負債残高は6,011百万円となり、有利子負債依存度は72.6％となっております。」
有利子負債残高は前期の6,847百万円から6,011百万円へ、依存度は74.9％から72.6％へ低下した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ565百万円減少し、8,456百万円となりました。これは主に有利子負債の返済による減少535百万円によるものであります。」
有利子負債の返済により負債が前連結会計年度末比565百万円、有利子負債が535百万円減少し、財務負担の低減が進んだ。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ469百万円減少し、負債合計は8,552百万円となりました。これは借入金の返済や税金等の支払いによるものであります」
借入金の返済等により負債合計が前連結会計年度比469百万円減少し、有利子負債エクスポージャーの低減方向が示されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「2023年３月期において、当社グループの有利子負債残高は6,847百万円となり、有利子負債依存度は74.9％となっております。」
有利子負債残高は前期の7,774百万円から6,847百万円へ、依存度は80.3％から74.9％へ低下している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「短期借入金 1,945,011 1年内返済予定の長期借入金 638,466 長期借入金 4,547,307」
2022年12月末の有利子負債残高は合計約71.3億円となり、2022年9月末の約71.7億円から減少した。有利子負債エクスポージャーの低下が示されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「短期借入金 1,952,984 1年内返済予定の長期借入金 644,879 長期借入金 4,572,146」
2022年9月末の有利子負債残高は合計約71.7億円となり、2022年3月末の約77.4億円から減少した。有利子負債エクスポージャーの低下が示されている。 - FY2023-Q1有利子負債残高が減少有価証券報告書
「短期借入金 2,099,500 1年内返済予定の長期借入金 785,840 長期借入金 4,701,719」
有利子負債は合計約75.9億円となり、2022年3月末の約77.4億円から減少した。 - FY2022-Q3残高は前四半期末比減少も前期末比増加有価証券報告書
「短期借入金 2,322,321 1年内返済予定の長期借入金 809,113 長期借入金 5,101,317」
2021年12月末の有利子負債は合計約8,233百万円で、前四半期末の約8,362百万円からは減少した一方、2021年3月末の約8,012百万円を上回っている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「短期借入金 2,398,000 1年内返済予定の長期借入金 794,850 長期借入金 5,169,136」
2021年9月末の有利子負債は約8,362百万円となり、2021年3月末の約8,012百万円から増加している。総資産に対する有利子負債の負担も拡大している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年３月期において、当社グループの有利子負債残高は8,012百万円となり、有利子負債依存度は80.0％となっております。」
有利子負債残高は前期の6,574百万円から8,012百万円へ、依存度は65.3％から80.0％へ上昇した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ2,355百万円増加し、負債合計は10,876百万円となりました。これは主に上記の短期借入金の増加1,918百万円によるものです。」
新型コロナウイルス感染症拡大への対応に伴う短期借入金の増加により、負債合計が23億55百万円増加し、財務負担が拡大している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ892百万円増加し、負債合計は9,413百万円となりました。これは主に臨時休業に伴う短期借入金の増加936百万円によるものです。」
臨時休業に伴い短期借入金が936百万円増加し、負債合計も892百万円増加したため、財務負担が拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年３月期において、当社グループの有利子負債残高は6,574百万円となり、有利子負債依存度は65.3％となっております。」
有利子負債残高は前期の5,996百万円から6,574百万円へ、依存度は56.3％から65.3％へ上昇した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ609百万円減少し、負債合計は8,633百万円となりました。これは主に借入金及び社債等の有利子負債が155百万円増加したことや、未払費用の減少308百万円などによるものであります。」
負債合計は減少した一方、借入金及び社債等の有利子負債は155百万円増加しており、有利子負債エクスポージャーの増加が記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「2019年３月期において、当社グループの有利子負債残高は5,996百万円となり、有利子負債依存度は56.3％となっております。」
有利子負債残高は6,592百万円から5,996百万円へ減少した一方、有利子負債依存度は50.6％から56.3％へ上昇した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ315百万円減少し、負債合計は9,253百万円となりました。これは有利子負債の返済により借入金及び社債が385百万円減少したことなどによるものであります。」
有利子負債の返済により借入金及び社債が385百万円減少し、有利子負債エクスポージャーの低減が続いている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「負債につきましては、前連結会計年度に比べ1,007百万円減少し、負債合計は8,560百万円となりました。これは有利子負債の返済により借入金及び社債が469百万円減少したことや、法人税納付による未払法人税等の減少178百万円などによるものであります。」
有利子負債の返済により借入金及び社債が469百万円減少し、有利子負債エクスポージャーの低減が続いている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度に比べ958百万円減少し、12,081百万円となりました。これは主に有利子負債の返済や法人税の支払等による現金及び預金の減少762百万円によるものです。負債につきましては、前連結会計年度に比べ868百万円減少し、負債合計は8,699百万円となりました。これは、有利子負債の返済により借入金及び社債が550百万円減少したことなどによるものであります。」
有利子負債の返済により借入金及び社債が550百万円減少し、有利子負債エクスポージャーの低減が記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年３月期において、当社グループの有利子負債残高は6,592百万円となり、有利子負債依存度は50.6％となっております。」
有利子負債残高は6,821百万円から6,592百万円へ減少した一方、有利子負債依存度は49.3％から50.6％へ上昇した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「平成29年３月期において、当社グループの有利子負債残高は6,821百万円となり、有利子負債依存度は49.3％となっております。」
有利子負債残高は前期の6,229百万円から6,821百万円、依存度は48.8％から49.3％へ増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月期において、当社グループの有利子負債残高は6,230百万円となり、有利子負債依存度は48.8％となっております。」
店舗・生産設備への投資資金を借入等で調達しており、変動金利による資金調達コスト上昇の可能性を記載している。