人材の確保と教育体制の強化
FY2016に初出。23回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-14。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「AI研修を導入し、生成AIを使いこなす力を全社の標準スキルにする」
人材教育の施策として、生成AI活用を全社標準スキルとする研修を導入し、研修回数14回、延べ受講人数204人を記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「教育面においては、独自の「職人技術」と「マネジメント能力」を両立させた自律型人材を育成し、将来の事業拡大を支える人材基盤を強固にすることが課題であると認識しております。」
従来の採用・教育方針から、自律型人材の育成、「カンテラ採用」、職人技術とマネジメント能力の両立を柱とする人材戦略へ具体化している。 - 2026-05-15前進決算
「営業部門で顕著な実績を上げたプロパー社員を1次産業の責任者へ抜擢いたしました。」
営業部門の社員を一次産業の責任者へ登用し、人的資本経営の具体的な運用例を示している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「この「FOOD CREATIVE FIRM」とは、「食のあるべき姿を追求する」という理念を掲げる当社のもと、共感・共鳴してくれる仲間が集合し、自由な発想と手法で同じ理念の達成を目指していく集団と定義しており、当社流の人的資本経営体制を構築する事で、ブランド各々が食文化・飲食人・生産地の「あるべき未来」に想像を膨らませ、ブランド責任者が常に目の前のお客様と向き合い、施策を打ち出し、１店舗１店舗丁寧に魅力あるお店を創っていくことで、その可能性を最大化し、食産業における「ALL-WIN」の達成に努めております。」
人材の確保・教育中心の従来の説明に加え、共感する人材の集合、自由な発想、ブランド責任者による店舗単位の施策実行を人的資本経営の仕組みとして示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「人材の教育については、新たにHR本部人材開発部を設置し、社内教育体制の強化を図っております。」
人材教育の体制として、HR本部人材開発部を新設した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き人員配置の適正化や生産性の向上、マーケティング費用等本社費用の削減や、既存事業のDX化による業務効率の改善に引き続き取り組む」
採用人数や教育制度の拡大ではなく、人員配置の適正化と生産性向上を含む人材運用の効率化を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的には、基礎習得期の獲得人材に対しては店舗運営に必要なスキルの可視化と習得を促し、リーダーに求める言動を軸にしたコンピテンシー評価の結果に基づいて３ヶ月に１度の昇進試験を行うことで、早期活躍人材へと育成します。 また、組織に不足するスキル・専門性の獲得を社員に促すに当たって、役割等級制度をベースとし、挑戦する姿勢そのものを称える企業文化の形成の観点からMBO（目標管理制度）の運用と、その結果に基づいて人事・事業責任者・執行役員を集めた評価会議での議論を通じて、個々人のキャリアプランや報酬等の処遇反映を半期に1度行っております。」
人材確保・教育について、スキル可視化、3か月ごとの昇進試験、資格取得支援、MBO、半期ごとの処遇反映など、制度面の具体化が進んでいる。連結従業員数も前期の696名から722名へ増加している。 - FY2021後退有価証券報告書
「人材の確保については、自社採用ホームページを含むアルバイト採用の強化、新卒採用および管理職を含む効率的な中途採用を継続していく方針です。人材の教育については、人材開発本部を中心として社内教育体制の強化を図っております。」
採用・教育方針は継続しているが、連結従業員数は717名となり、前期の996名から減少している。 - FY2020後退有価証券報告書
「従業員数（人） 871 1,188 1,171 1,080 996」
連結従業員数は前期の1,080名から996名へ減少し、人員規模は縮小方向で推移した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は41名減少し、1,039名となりました。」
従業員数は前四半期報告書の1,056名からさらに41名減少し、1,039名となった。人材規模は拡大から縮小方向で推移している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は24名減少し、1,056名となりました。この主な要因は、国内店舗の閉店や、北京の撤退によるものです。」
従業員数は24名減少して1,056名となった。国内店舗の閉店と北京からの撤退に伴い、人員拡大から人員規模の縮小へ動いている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は64名増加し、1,144名となりました。この主な理由は、今後の販売事業における事業拡大に対応するため2019年４月に新卒社員を44名採用したことによるものです。」
2019年4月に新卒社員44名を採用し、従業員数は64名増の1,144名となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材の確保については、自社採用ホームページを含むアルバイト採用の強化、新卒採用および管理職を含む効率的な中途採用を継続していく方針です。人材の教育については、人材開発本部を中心として社内教育体制の強化を図っております。」
アルバイト、新卒、中途採用の強化と、人材開発本部を中心とした教育体制強化を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は57名増加し、1,228名となりました。この主な理由は、今後の販売事業における事業拡大に対応するため平成30年４月に新卒社員を58名採用したことによるものです。」
平成30年4月に新卒社員58名を採用し、従業員数は57名増加して1,228名となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材の確保については、自社採用ホームページを含むアルバイト採用の強化、新卒採用および管理職を含む効率的な中途採用を継続していく方針です。人材の教育については、人材開発本部を中心として社内教育体制の強化を図っております。」
アルバイト、新卒、中途採用の強化と、人材開発本部を中心とした教育体制強化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「人材の確保及び教育、生産地の開拓及び生産者との継続的な深い関わりによる商品力の強化など、事業基盤の強化に努めました。」
人材の確保・教育を、生産地開拓や生産者との関係構築とともに事業基盤強化の施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「人材の確保及び教育、生産地の開拓及び生産者との継続的な深い関わりによる商品力の強化など、事業基盤の強化に努めました。」
人材の確保・教育を、生産地開拓や生産者との関係構築とともに事業基盤強化の施策として継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は61名増加し、1,249名となりました。この主な理由は、今後の販売事業における事業拡大に対応するため平成29年４月に新卒社員を89名採用したことによるものです。」
販売事業の拡大に対応するため平成29年4月に新卒社員89名を採用し、従業員数は61名増の1,249名となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ従業員数が317名増加しておりますが、新規出店等の事業拡大によるものであります。」
連結従業員数は前期末比317名増の1,188名となり、出店等の事業拡大への対応として人員規模が拡大した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は265名増加し、1,136名となりました。この増加の主な理由は、今後の販売事業における事業拡大に対応するため平成28年４月に新卒社員を144名採用したことと海外店舗数の増加によるものです。」
従業員は265名増の1,136名となり、平成28年4月の新卒社員144名採用に加え、海外店舗数の増加も増員理由として示された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの従業員は165名増加し、1,036名となりました。この主な理由は、今後の販売事業における事業拡大に対応するため平成28年４月に新卒社員を144名採用したことによるものです。」
販売事業の拡大に対応する人材強化として、従業員数1,036名、新卒採用144名という状況を再掲している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの従業員は165名増加し、1,036名となりました。この主な理由は、今後の販売事業における事業拡大に対応するため平成28年４月に新卒社員を144名採用したことによるものです。」
平成28年4月に新卒社員144名を採用し、従業員数は165名増の1,036名となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材の確保については、自社採用ホームページを含むアルバイト採用の強化、新卒採用の計画的な拡大、管理職を含む効率的な中途採用を継続していく方針です。人材の教育については、本社の教育担当者を徐々に増員し社内教育体制の強化を図っております。」
アルバイト、新卒、中途採用を強化し、教育担当者の増員によって社内教育体制を整備している。