イオングループのSCへの店舗集中
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2025。
ハピネス・アンド・ディがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当事業年度末現在全57店中51店を同社グループが運営するショッピングセンター（SC）に出店しております。」
不採算店閉店後、SC出店は前期65店舗から51店舗へ、全店に占める比率も約91.5％から約89.5％へ低下した。集中状況は継続するが、店舗数・比率ともに小幅に縮小している。 - FY2024店舗数減少下で集中状況を数値化有価証券報告書
「当事業年度末現在全71店中65店を同社グループが運営するショッピングセンター（SC）に出店し、うち48店は同社が運営するSCに出店しております。」
不採算店閉店後の71店舗中65店舗がイオングループSC、48店舗がイオンモールSCであることを開示し、店舗集中の状況を具体的に示した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「郊外型SC等への店舗集中 不特定 中 高」
リスク名称を郊外型SC等への店舗集中へ広げ、SC閉鎖、商圏移動、客層・ニーズ変化による閉店・売上剥落等を主要リスクとして明示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社は、2022年８月31日現在全86店中76店をイオングループの開発運営するＳＣ等の大規模小売店に出店し、うち56店はイオンモール㈱の開発運営するＳＣに出店しており、店舗が同グループのＳＣ等に集中している状況です。」
イオングループSC店舗は72店から76店、イオンモール店舗は54店から56店へ増加し、グループSCへの絶対的な出店エクスポージャーが拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社は、2021年８月31日現在全82店中72店をイオングループの開発運営するＳＣ等の大規模小売店に出店し、うち54店はイオンモール㈱の開発運営するＳＣに出店しており、店舗が同グループのＳＣ等に集中している状況です。」
イオングループSC店舗は72店、イオンモール店舗は54店で、前期と絶対数は同じだが、総店舗数が85店から82店に減少したため構成比は上昇し、集中度が高まった。 - FY2020店舗数増加と構成比低下有価証券報告書
「当社は、2020年８月31日現在全85店中72店をイオングループの開発運営するＳＣ等の大規模小売店に出店し、うち54店はイオンモール㈱の開発運営するＳＣに出店しており、店舗が同グループのＳＣ等に集中している状況です。」
イオングループSC店舗は67店から72店、イオンモール店舗は50店から54店へ増加した一方、全店に占める構成比は低下している。絶対的な出店エクスポージャーは拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社は、平成30年８月31日現在全77店中67店をイオングループの開発運営するＳＣ等の大規模小売店に出店し、うち50店はイオンモール㈱の開発運営するＳＣに出店しており、店舗が同グループのＳＣ等に集中している状況です。」
イオングループSCへの出店が前期の60店舗から67店舗、イオンモールSCが44店舗から50店舗へ増加し、集中に伴う絶対的なエクスポージャーが拡大した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社は、平成29年８月31日現在全69店中60店をイオングループの開発運営するＳＣ等の大規模小売店に出店し、うち44店はイオンモール㈱の開発運営するＳＣに出店しており、店舗が同グループのＳＣ等に集中している状況です。」
イオングループSCへの出店が66店舗中55店舗から69店舗中60店舗へ、イオンモールSCが40店舗から44店舗へ増加し、集中度が高まっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「店舗展開といたしましては、富士宮店（静岡県）、土浦店（茨城県）、広島府中店（広島県）、長久手店（愛知県）、新小松店（石川県）、熊本店（熊本県）、徳島店（徳島県）の計７店舗を新規出店いたしました。いずれも大型商業施設イオンモールへの出店であります。」
第３四半期累計の新規出店７店舗がすべてイオンモールであり、イオングループのSCへの店舗集中が続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「富士宮店（静岡県）、土浦店（茨城県）、広島府中店（広島県）、長久手店（愛知県）の計４店舗を新規出店いたしました。いずれも大型商業施設イオンモールへの出店であります。」
新規出店4店舗がすべてイオンモールであり、イオングループのSCへの店舗集中が続いている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、平成28年８月31日現在全66店中55店をイオングループの開発運営するＳＣ等の大規模小売店に出店し、うち40店はイオンモール㈱の開発運営するＳＣに出店しており、店舗が同グループのＳＣ等に集中している状況です。」
66店舗中55店舗がイオングループSC、40店舗がイオンモールのSCに集中している構造をリスクとして数値化している。