店舗収益性低下による減損リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-10-15。
ハピネス・アンド・ディがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失6,495千円として特別損失に計上しました。」
当中間期は秋田県大仙市、埼玉県春日部市、新潟県長岡市の3店舗について6,495千円の減損損失を計上し、前年同期の1店舗・5,783千円から対象店舗数と金額が増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、特別損失として、店舗の改装等に伴う固定資産廃棄損23,306千円、減損損失218,207千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額37,970千円、リース解約損2,716千円を計上いたしました。」
減損損失は前期262,712千円から218,207千円へ減少したが、20店舗で発生し、店舗収益性低下による損失は継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失5,783千円として特別損失に計上しました。」
愛知県常滑市の店舗について5,783千円の減損損失を計上し、店舗収益性低下による損失が継続して発生している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失262,712千円として特別損失に計上しました。」
店舗収益性低下による減損損失は前期の187,131千円から262,712千円へ増加し、閉店・整理統廃合と併せて店舗関連損失が拡大した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失10,779千円として特別損失に計上しました。」
静岡県浜松市と山口県山陽小野田市の２店舗で減損損失10,779千円を計上した。前年同期の62,783千円からは減少しているが、店舗収益性低下による減損は継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失2,418千円として特別損失に計上しました。」
山口県山陽小野田市の1店舗で2,418千円の減損損失を計上したが、前年同期の40,082千円から減少している。店舗収益性低下による減損は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、特別損失として、店舗の改装等に伴う固定資産廃棄損 3,309千円、不振店の閉店の決定等に伴う店舗閉鎖損失引当金繰入額 20,780千円、減損損失 187,131千円を計上いたしました。」
不振店舗等17店舗について減損損失187,131千円を計上し、店舗閉鎖損失引当金20,780千円も計上した。店舗収益性低下・閉鎖関連損失が再び大きく拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失62,783千円として特別損失に計上しました。」
札幌市、延岡市、鹿嶋市、京都市、小松市、一宮市、富山市の７店舗について、減損損失62,783千円を計上した。前四半期の40,082千円から減損額が増加している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失40,082千円として特別損失に計上しました。」
札幌市、京都市、小松市、富山市の4店舗について、減損損失40,082千円を計上した。店舗収益性低下による減損が前期に続いて発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、特別損失として、店舗の改装に伴う固定資産廃棄損 8,397千円、減損損失 24,781千円を計上いたしました。」
減損損失は前期の14,776千円から24,781千円へ増加し、収益性の低下した4店舗で減損を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損損失 14,776千円」
当事業年度は不振店舗について14,776千円の減損損失を計上した。前期の273,599千円から大幅に減少したが、店舗収益性低下に伴う減損は発生している。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「減損損失 －」
当第３四半期累計期間の減損損失は計上されず、前年同期の141,335千円から減少した。一方、休業損失6,085千円と店舗閉鎖損失9,759千円は発生しており、店舗関連の損失が解消したとは記載されていない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、特別損失として、店舗閉鎖損失3,383千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額20,643千円、減損損失273,599千円、店舗休業損失（休業要請等により休業した店舗の固定費）114,952千円等の合計412,786千円を計上いたしました。」
減損損失が前期の2,879千円から273,599千円へ大幅に増加し、店舗閉鎖損失引当金・休業損失も加わった。店舗収益性低下と閉鎖に伴う損失が大きく拡大している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失として、不振店舗の減損損失141,335千円を計上し、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う休業要請等により休業した店舗の固定費（人件費・地代家賃・減価償却費）114,952千円を店舗休業損失として計上したほか、閉店予定店舗の店舗閉鎖損失を5,107千円計上いたしております。」
不振店舗の減損損失が141,335千円へ増加し、店舗休業損失114,952千円と店舗閉鎖損失5,107千円も計上され、店舗収益性低下・閉鎖に伴う損失が拡大した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として、不振店舗２店舗の減損損失 37,324千円を計上いたしました。」
不振店舗２店舗について37,324千円の減損損失を計上し、店舗収益性低下による減損が実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「さらに、閉店予定店舗１店舗の減損損失2,622千円を、当第３四半期会計期間において特別損失に計上いたしております。」
閉店予定店舗1店舗について2,622千円の減損損失が発生し、店舗収益性低下による減損が当四半期にも計上されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、特別損失として、不振店舗２店舗及び閉店予定店舗１店舗の減損損失 40,565千円を計上したほか、店舗改装や設備入れ替えに伴う固定資産廃棄損 9,931千円及び固定資産売却損 1,586千円を計上いたしました。」
減損損失は前期の不振店舗5店舗・100,355千円から、当期は3店舗・40,565千円へ減少した。ただし、店舗収益性低下による減損自体は継続して発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「特別損失として、不振店舗５店舗の減損損失 100,355千円を計上したほか、店舗閉鎖・改装に伴う固定資産廃棄損 18,124千円及び閉店店舗の解約金 7,253千円等を計上いたしました。」
店舗収益性低下による減損が、当事業年度も5店舗・100,355千円として実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 30,499」
当第３四半期累計期間にも減損損失30,499千円を計上しており、店舗収益性低下に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,240」
当第2四半期累計期間にも減損損失3,240千円を計上している。対象店舗数や原因については本文で追加説明していない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「収益性の低下した一部店舗について、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失254,028千円として特別損失に計上しました。」
店舗ごとの収益性低下を原因とする減損リスクが、17店舗を対象とする254,028千円の減損損失として実際に発生している。