暖冬・節約志向・業態横断競争による販売環境の厳しさ
FY2016-Q3に初出。38回の記載のうち24回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-10-01。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。36社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「卸・小売業界では、物価上昇が長期化する中で実質賃金の回復が鈍く、消費者の節約志向が継続し、個人消費の本格的な回復には時間を要しており、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
物価上昇の長期化、実質賃金の回復鈍化、節約志向の継続により、個人消費の本格回復に時間を要する状況を記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「卸、小売業界におきましては、エネルギー価格や人件費、原材料価格の高騰による物価上昇が継続し、消費者の節約志向の高まりから個人消費の減速が懸念される等、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
エネルギー価格、人件費、原材料価格の高騰と節約志向による個人消費減速懸念を、通期の事業環境として継続して記載した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「卸、小売業界におきましては、エネルギー価格や原材料価格の高騰による物価上昇が継続し、消費者の節約志向が高まりから個人消費の減速が懸念される等、依然として先行きが不透明な状況にあります。」
エネルギー・原材料価格高騰と物価上昇が続くなか、消費者の節約志向の高まりと個人消費減速への懸念を記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、景気とともに消費の回復が期待できるものの、配送料の値上げや、人件費及び原材料値上げからのコストプッシュインフレ環境の継続が見込まれ、ブランディング強化やコスト削減等に取り組むなど、収益改善のための施策が急務であります。また、不動産賃貸業界においては、消費回復による流通量増加による倉庫及び出荷代行請負の需要拡大が見込まれる一方、大規模な新型倉庫の建設ラッシュによる倉庫需要の飽和化、借主確保が課題となります。」
コストプッシュインフレの継続に加え、新型倉庫の建設ラッシュによる倉庫需要の飽和化と借主確保の課題を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、人流の回復による店舗業績に回復傾向がみられるものの、継続するエネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
人流回復による店舗業績の回復傾向と、エネルギー・原材料価格高騰による物価上昇懸念が併存する状況を継続して記載している。 - FY2024-Q2在宅需要減少と店舗回復の併存有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、人流の回復による店舗業績に回復傾向がみられるものの、在宅需要の減少傾向や、継続するエネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
人流回復による店舗業績の回復傾向がみられる一方、在宅需要の減少傾向とエネルギー・原材料価格高騰による物価上昇が併存している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、制限の緩和を受け人流の回復がみられるものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰に加え急激な為替変動等による物価上昇懸念など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
制限緩和による人流回復がみられる一方、エネルギー・原材料価格高騰や急激な為替変動による物価上昇懸念が残っている。 - FY2023-Q3EC成長鈍化とリアル消費回復の併存有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、光熱費の増加や原材料価格の上昇による商品の値上げ等により、生活費の負担は増しており、強い節約志向は継続しているものの、感染防止と社会経済活動の両立が進んだことで、緩やかに持ち直しの動きが見られる状況にあります。 通信販売業界におきましては、消費行動のデジタルシフトが進み、ＥＣ市場の拡大とともに競争激化が進行しました。また、行動制限の緩和に伴うリアル店舗消費やサービス・旅行等のコト消費の増大傾向が進む事により、伸び率は鈍化傾向にあります。」
生活費上昇と強い節約志向が続く一方、小売・卸売市場は緩やかに持ち直した。EC市場では競争激化に加え、リアル店舗消費やサービス・旅行等への需要移行により伸び率が鈍化している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、物価上昇を背景とした消費者の生活防衛意識の高まりはあるものの、行動制限の緩和による外出需要の増加に伴い、回復基調で推移しました。通信販売業界におきましては、ＥＣ（電子商取引）が堅調に推移し、利用需要の拡大は続くものの、コロナ特需の一巡により伸び率は鈍化傾向にあります。」
小売・卸売市場は外出需要の増加により回復基調となったが、生活防衛意識は残り、ECはコロナ特需一巡で伸び率が鈍化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「通信販売業界におきましては、ＥＣ市場を中心としたコロナ特需に一服感があるものの、成長基調で推移しております。」
EC市場の成長は続く一方、コロナ特需に一服感が生じている。小売事業では参入企業の増加による競争激化も利益圧迫要因として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「通信販売業界におきましては、ＥＣ（電子商取引）や宅配サービスを中心に好調に推移した一方、参入企業の増加による競合他社との競争激化が進行しております。」
EC市場の成長が続く一方、参入企業増加による競争激化が進行していると記載した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、感染者数減少局面やまん延等防止措置解除時には持ち直しの動きがみられるものの、原油、食料品原料コスト上昇の影響による物価上昇への懸念を背景とした、消費者の生活防衛意識の高まりから、弱含みに推移いたしました。通信販売業界におきましては、新型コロナウイルス感染症対策での外出自粛の影響による、ネットスーパーや各種宅配事業といった新しいサービスの浸透とともに、引き続きＥＣ（電子商取引）が成長を牽引する一方、参入企業の増加等により競合他社との競争が激化する様相となっております。」
原油・食料品原料コスト上昇による物価上昇と生活防衛意識により小売・卸売市場が弱含みとなり、通信販売では参入企業増加による競争激化が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、感染者数減少局面ではリベンジ消費や挽回生産がみられたものの、原油等の資源高や人手不足の影響による物価上昇を背景とした消費者の生活防衛意識の高まり等により、想定より低調に推移いたしました。通信販売業界におきましては、引き続きＥＣ（電子商取引）が成長を牽引する一方、参入企業の増加等による競争激化や、商材によっては巣ごもり特需の落ち着きによる反動減が顕在化しつつあります。」
資源高・人手不足による物価上昇と消費者の生活防衛意識により小売・卸売市場が想定より低調となった。また、ECでは参入企業増加による競争激化と巣ごもり特需の反動減が顕在化しつつある。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「通信販売業界におきましては、コロナ禍での外出制限を背景にＥＣ市場を中心に利用者層の拡大が進み、成長基調で推移したものの、参入企業の増加による競争激化や、足元での感染収束後の外出制限の解除による反動減等が顕在化しております。」
EC市場の利用者層拡大が続く一方、参入企業増加による競争激化と、外出制限解除後の巣ごもり消費の反動減が顕在化したと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、コロナ禍での新しい生活様式がもたらす消費行動の変化により、通信販売やテレビショッピング等の在宅で利用可能なチャネルは好調である一方、実店舗販売は時短営業や外出自粛等の影響により、業態や商材により明暗が分かれるなど、極めて厳しい状況が続いております。通信販売業界におきましては、巣ごもり需要の高まりを背景にＥＣ（電子商取引）を中心に好調に推移するものの、参入企業の増加等により競合他社との競争が激化する様相となっております。」
実店舗販売では時短営業・外出自粛により極めて厳しい状況が続き、通信販売でも参入企業増加による競争激化が進んでいると記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、コロナ禍での新しい生活様式がもたらす消費行動の変化により、通信販売やテレビショッピング等の在宅で利用可能なチャネルは好調である一方、実店舗販売は時短営業や外出自粛等の影響により、業態や商材により明暗が分かれるなど、極めて厳しい状況が続いております。通信販売業界におきましては、巣ごもり消費ニーズの高まりを背景にＥＣ（電子商取引）を中心に好調に推移するものの、参入企業の増加等により競合他社との競争が激化する様相となっております。」
実店舗販売について時短営業・外出自粛による極めて厳しい状況を記載し、通信販売でも参入企業増加による競争激化の様相を示している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、コロナ禍での外出自粛や働き方の変容等の新しい生活様式がもたらす消費行動の変化により、通信販売やＴＶショッピング等の利用が拡大している一方、実店舗販売は商材によって明暗が分かれ、非常に厳しい状況が続いてまいりました。通信販売業界におきましては、巣ごもり消費の拡大を受け、引き続きＥＣ市場を中心に拡大基調で推移するものの、参入企業の増加等により競争激化が顕在化してまいりました。」
実店舗販売の厳しい状況に加え、通信販売では参入企業の増加による競争激化が顕在化したと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの小売事業は通信販売を主体としておりますが、コロナ禍における外出自粛等により店舗販売から通信販売、特に、インターネットによる通信販売にシフトする企業も増加傾向にあり、大手企業から個人事業主に至るまで通信販売事業への新規参入が相次いでおり、今後一層競争が激化した場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
コロナ禍による通信販売への参入増加を、従来の競争激化リスクをさらに強める要因として記載した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、消費税増税に伴う影響に加え、インバウンド需要の減少や小売店の営業自粛等により、厳しい経営環境が続いてまいりました。」
消費税増税の影響に加え、インバウンド需要の減少や小売店の営業自粛が厳しい事業環境の要因となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、消費税増税に加え、暖冬による影響により厳しい状況が続いてまいりました。通信販売業界におきましては、ＥＣ（電子商取引）の拡大が市場を下支えするとともに、ポイント還元策等による政策で増税後の消費マインドに持ち直しの動きが見られるものの、人手不足による人件費の上昇や物流費の高騰が負担となり、厳しい状況が続いてまいりました。」
消費税増税後の影響に加え、暖冬、人件費上昇、物流費高騰を厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、消費税率引き上げによる一時的な駆け込み需要がみられたものの、その反動減や消費者の節約志向の高まり等による買い控えや、度重なる台風及び大雨等自然災害による被害の影響もあり、厳しい状況が続いてまいりました。通信販売業界におきましては、引き続きＥＣ市場を中心に拡大基調で推移するものの、人手不足による人件費及び物流費の高騰、原材料費の値上げ等のコスト増要因が重なり、利益確保が難しい状況が続いてまいりました。」
消費税増税後の反動減・買い控え、台風や大雨等の自然災害、原材料費値上げを新たな厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが属する小売・卸売業界におきましては、引き続きＥＣ市場の拡大が続くものの、人手不足の深刻化による人件費や物流費の上昇、原材料価格の高騰、それに伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げ、厳しい経営環境が続いてまいりました。」
人件費・物流費上昇、原材料価格高騰、価格転嫁による厳しい事業環境を継続して記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、人手不足による人件費や物流費の上昇、原材料価格の高騰、それに伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げるなど、厳しい状況が続いてまりいました。」
人件費・物流費の上昇に加え、原材料価格の高騰と価格転嫁による消費マインドへの影響を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、人手不足による人件費の上昇や物流費の高騰等により、厳しい状況が続いたものの、ＥＣ（電子商取引）の成長が市場を牽引し、堅調に推移してまいりました。」
人手不足による人件費上昇と物流費高騰による厳しい事業環境を継続して記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界におきましては、人手不足による人件費の上昇や物流費の高騰のほか、集中豪雨等の自然災害の影響により厳しい状況が続いたものの、成長を続けるＥＣ市場が業界を牽引し、拡大基調で推移してまいりました。」
人件費上昇・物流費高騰に加え、集中豪雨等の自然災害の影響を厳しい事業環境の要因として記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「小売・卸売業界においては、企業間の競争激化、人手不足による人件費・物流コストの上昇等の厳しい経営環境が続いたものの、成長を続けるＥＣ市場が業界全体を牽引し、拡大を続けてまいりました。」
競争激化と人手不足に加え、人件費・物流コストの上昇を厳しい環境の要因として記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、国内の顧客開拓を強化、海外の市場開拓に向けた先行投資のため広告宣伝費を積極投下したことや、配送業者による配送料金の値上げの影響により、営業利益は223百万円（同27.1％減）、経常利益は236百万円（同35.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は278百万円（同15.4％減）となりました。」
配送業者による配送料金の値上げが利益減少要因として実際に現れている。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「雇用・所得環境の改善を背景に、個人消費が低調ながら持ち直しの動きを見せ、緩やかな景気回復基調が続いてまいりました。」
従来の個人消費の伸び悩みを含む厳しい環境の記載に対し、個人消費の持ち直しと緩やかな景気回復基調を記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが属する小売・卸売業界においては、個人消費は緩やかに持ち直しているものの、消費者の根強い節約志向を背景とした低価格競争の常態化、人手不足による人件費の上昇、物流費の高騰等、依然として厳しい経営環境が続いてまいりました。」
従来の節約志向・競争激化・人手不足に加え、低価格競争の常態化、人件費上昇、物流費高騰を厳しい環境の要因として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが属する小売・卸売業界においては、景気回復による消費マインドの改善が期待されるものの、根強い節約志向を背景とした価格競争の激化や、慢性的な人手不足等、厳しい経営環境で推移しました。」
節約志向を背景とした価格競争と慢性的な人手不足による厳しい環境を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する小売・卸売業界においては、景気回復による消費マインドの改善が期待されるものの、根強い節約志向を背景とした価格競争の激化や、慢性的な人手不足等、厳しい経営環境で推移しました。」
節約志向を背景とする価格競争の激化と慢性的な人手不足による厳しい環境を継続して記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する小売・卸売業界においては、景気回復による消費マインドの改善が期待されるものの、根強い節約志向を背景とした価格競争の激化や、慢性的な人手不足等、厳しい経営環境で推移しました。」
節約志向を背景とした価格競争に加え、慢性的な人手不足が厳しい経営環境の要因として記載された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する小売・卸売業界においては、景気回復による消費マインドの改善が期待されるものの、個人消費の伸び悩みや根強い節約志向を背景に、業種・業態を越えた競争の激化など、依然として厳しい経営環境が続いております。」
個人消費の伸び悩み、節約志向、業種・業態を越えた競争激化による厳しい環境を継続して記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「今春以降インバウンド消費の減速に加え、消費者の根強い節約志向、業態を越えた競争の激化等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
節約志向と業態横断の競争激化が続き、インバウンド消費の減速も加わった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「暖冬により冬物商品の販売が低迷したほか、消費者の根強い節約志向、業態を越えた競争の激化等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
需要低迷、節約志向、競争激化が継続する市場環境として示されている。