平成29年7月期から平成31年7月期までを成長投資・経営基盤強化の3ヵ年とする
FY2016に初出。27回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-09-04。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-04後退決算説明資料
「2026年7月期の業績を踏まえ、2027年7月期は保守的に計画を修正。」
2027年7月期の計画を、売上高124.72億円から113.63億円へ、営業利益6.31億円から4.37億円へ下方修正した。一方、2028年7月期の連結売上高131億円、営業利益率6.6％、ROE10.1％の目標は据え置いた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前事業年度に策定した中期経営計画および経営戦略について、重要な変更がないとしている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2025年８月から2028年7月までの３期における中期経営計画を策定。「Mastering Today, Shaping Our Future～今日を極め、未来を創る」をスローガンとし、本期間を「未来の成長に向けた土台づくり」と位置づけ、構造改革による既存事業の安定化を図る（既存事業の進化）とともに新規事業への積極的な投資を進め（新収益モデルの構築）、未来の持続的な成長と企業価値の向上（強固な経営基盤の構築）を大きな方針として取り組む事により、３期目の2028年７月期には連結売上高131億円を目指してまいります。」
前中期経営計画から対象期間、スローガン、重点方針および売上目標を更新し、2028年7月期を最終年度とする新計画へ移行した。 - FY2024後退有価証券報告書
「景況感が持続、回復傾向が続く事が予想される中、この傾向をチャンスととらえ、更なる躍進による成長と企業価値の向上を目指し、差別化戦略の推進、長期的な成長に向けた投資、強固な経営基盤の構築を大きな方針として取り組み、積極的な事業展開を推進する事により、３期目の2025年７月期には連結売上高128億円を目指してまいります。」
従来の中期計画を継続しつつ、2025年7月期の連結売上高目標を128億円と明示した。FY2022に示された150億円目標と比べ、今回の記載上の目標水準は低下している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社グループは安定的かつ継続的な成長と企業価値の向上を目指し、「進化するウェルネス＆ライフサポート企業」をビジョンとし、引き続き「Ｒｅｂｏｒｎ！ｖeｒ.２」をスローガンとした中期経営計画の達成に向け、各事業の拡大及び利益確保に取り組んでまいりました。」
中期経営計画およびその達成に向けた各事業の拡大・利益確保について、重要な変更なく継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとして、既存の中期経営計画を維持している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとして、中期経営計画を維持している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとして、中期経営計画を維持している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループは安定的かつ継続的な成長と企業価値の向上を目指し、「ウェルネス＆ライフサポート企業」をビジョンとし、「Ｒｅｂｏｒｎ！ｖｅｒ．２」をスローガンとした中期経営計画の達成に向け、各事業の拡大及び利益確保に取り組んでまいりました。」
中期経営計画を継続する一方、ビジョンの表現とスローガンを更新した。本文では計画期間や新たな数値目標は示されていない。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、更なる躍進による成長と長期的な企業価値向上を目指し、「進化するウェルネス＆ライフサポート企業」という将来のビジョンのもと、「Ｒｅｂｏｒｎ！2025」をスローガンとした2023年７月期から2025年７月期までの中期経営計画を策定いたしました。」
中期経営計画の対象期間を2023年7月期から2025年7月期へ更新し、スローガンを「Ｒｅｂｏｒｎ！2025」とした。2025年7月期に連結売上高150億円を目指す計画も示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画および経営方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループは安定的かつ継続的な成長と企業価値の向上を目指し、「進化するウェルネス＆ライフサポート企業」を将来のビジョンとし、「Ｒｅｂｏｒｎ！」をスローガンとした中期経営計画の達成に向け、各事業の拡大及び利益確保に取り組んでまいりました。」
2021年7月期から2023年7月期までの中期経営計画を継続する一方、計画のスローガンが「Ｒｅｂｏｒｎ！」に改められた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画および経営方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の中期経営計画および経営方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、安定的かつ継続的な成長と企業価値の向上を目指し、「進化するウェルネス＆ライフサポート企業」を将来のビジョンとし、2021年７月期から2023年７月期までの３ヶ年について「将来の成長に向けた挑戦」をスローガンとした中期経営計画を策定いたしました。新型コロナウイルス感染症の影響により大きく変化した消費者のライフスタイルに対応するため、販売ツールや広告媒体のデジタルシフトを進めるとともに、既存事業のインフラ及びノウハウを活用した新規事業の拡大に注力してまいります。また、グループ内の事業再編及び共通機能の集約、並びにシナジーが見込まれるＭ＆Ａの実施等により、経営資源の最適化及び積極的な投資により、安定的かつ強力な経営・財務基盤の構築に取り組んでまいります。中期経営計画の初年度である2021年７月期の目標値については、売上高9,906百万円、経常利益率5.5％としております。」
中期経営計画の対象期間を2021年7月期から2023年7月期へ更新し、デジタルシフト、新規事業、事業再編、共通機能集約、M&Aを含む計画へ再整理した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとして、既存の中期経営計画を維持している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の中期経営計画および経営方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
前期に策定した中期経営計画および経営方針について、重要な変更がないとしている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、継続的な成長に加え、企業価値の向上を目指し、「進化するウェルネス＆ライフサポート企業」を将来のビジョンとし、2020年７月期から2022年７月期までの３ヶ年について「将来の成長に向けた挑戦」をスローガンとした中期経営計画を策定し、成長が見込まれる海外市場への販路拡大とともに、新たな収益基盤としてのプロパティ事業の不動産賃貸以外への多角化及び収益化を図り、更なる事業拡大に取り組んでまいります。」
中期計画の対象期間を2020年7月期から2022年7月期へ更新し、「将来の成長に向けた挑戦」という新たなスローガンと将来ビジョンを掲げた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとして、既存の中期的な位置付けを維持している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、継続的な成長に加え、企業価値の向上を目指し、平成31年７月期から平成33年７月期までの３ヵ年を「強みを磨き上げるとともに未来への投資を進め、経営基盤を強化する期間」と位置づけており、海外ＥＣをはじめ成長性の高い分野への投資を戦略的に行うとともに、コストコントロールを徹底し、収益構造の改善を進めてまいります。」
3カ年の対象期間を平成31年7月期から平成33年7月期へ更新し、従来の中期的な位置付けを新たな期間に引き継いでいる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について、既存の中期的な方針から重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更はありません。」
事業上・財務上の対処すべき課題について重要な変更がないとして、既存の中期的な方針を維持している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとして、既存の中期的な位置付けを維持している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成30年７月期から平成32年７月期までの３ヵ年を「強みを磨き上げるとともに未来への投資を進め、経営基盤を強化する期間」と位置づけており、海外ＥＣをはじめ成長性の高い分野への投資を戦略的に行うとともに、コストコントロールを徹底し、収益構造の改善を進めてまいります。」
前年度に示した3ヵ年の位置付けを、平成30年7月期から平成32年7月期までの新たな3ヵ年に更新した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、継続的な成長に加え、企業価値の向上を目指し、平成29年７月期から平成31年７月期までの３ヵ年を「強みを磨き上げるとともに未来への投資を進め、経営基盤を強化する期間」と位置づけており、海外ＥＣをはじめ成長性の高い分野への投資を戦略的に行うとともに、コストコントロールを徹底し、収益構造の改善を進めてまいります。」
3年間の対象期間を明示し、成長分野への投資、コスト管理、収益構造改善を結び付けている。