原材料価格の高騰
FY2016-Q3に初出。20回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-09-04。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「カタログ通販においては、顧客開拓の効率改善と販促規模の適正化を進めたほか、主力商品の茶類において原料コスト上昇分の価格転嫁を実施する等、収益改善に注力しました。」
茶類の原料コスト上昇が実際に発生し、その上昇分の価格転嫁を行う対応に至った。 - FY2025悪化有価証券報告書
「今後のわが国経済は、賃上げの継続傾向やインバウンド需要の増加、各種政策の効果等を背景に、景気は緩やかな回復基調が継続すると見込まれるものの、人件費の高騰や原材料費の上昇、為替変動による輸入コスト増に加え、地政学的リスクや各国の金融政策の変化が中長期的な不確実性を高めており、注意を要する状況が続くと予測されます。」
原材料費上昇に加え、人件費高騰と為替変動による輸入コスト増を中長期的なコスト・需要環境の不確実性として明示した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、店舗業績に回復傾向が見られるものの、継続するエネルギー価格や原材料価格の高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰と物価上昇懸念を引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、人流の回復による店舗業績に回復傾向がみられるものの、継続するエネルギー価格や原材料価格高騰による物価上昇など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰および物価上昇懸念が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましても、制限の緩和を受け人流の回復がみられるものの、エネルギー価格や原材料価格の高騰に加え急激な為替変動等による物価上昇懸念など、依然として先行き不透明な状況にあります。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰および急激な為替変動による物価上昇懸念が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、光熱費の増加や原材料価格の上昇による商品の値上げ等により、生活費の負担は増しており、強い節約志向は継続しているものの、感染防止と社会経済活動の両立が進んだことで、緩やかに持ち直しの動きが見られる状況にあります。」
光熱費の増加や原材料価格上昇による値上げが続き、生活費負担と強い節約志向が継続していると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な金融引き締めの継続、ウクライナ情勢、円安基調に起因する各種コスト増と物価上昇が継続して進行しており、」
円安基調に起因する各種コスト増と物価上昇が継続していると記載され、原材料・運営コスト上昇環境が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、円安の急速な進行と原料価格の高騰による物価の上昇に対し、賃金の上昇が追い付かない状況にあり、生活防衛意識が高まっております。」
円安の急速な進行と原料価格高騰による物価上昇が、賃金上昇の遅れと生活防衛意識の高まりにつながっていると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、ロシアのウクライナ侵攻等の影響による国際的な原料価格高騰や、円安進行による物価上昇の影響により、個人消費も生活防衛意識の高まりから低迷が続いております。」
国際的な原料価格高騰と円安による物価上昇が、消費者の生活防衛意識と個人消費低迷につながったと記載した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原油、食料品原料コスト上昇の影響による物価上昇への懸念を背景とした、消費者の生活防衛意識の高まりから、弱含みに推移いたしました。」
原油や食料品原料コストの上昇が物価上昇と消費者の生活防衛意識につながり、需要環境を押し下げたと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原油等の資源高や人手不足の影響による物価上昇を背景とした消費者の生活防衛意識の高まり等により、想定より低調に推移いたしました。」
従来の原材料価格上昇に関連して、原油等の資源高と人手不足による物価上昇が消費者の生活防衛意識を高め、需要環境を押し下げたと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「人手不足による人件費及び物流費の高騰、原材料費の値上げ等のコスト増要因が重なり、利益確保が難しい状況が続いてまいりました。」
原材料費の値上げが実際のコスト増要因として続いていると記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「深刻化する人手不足による人件費高騰や、更なる原材料価格の上昇等のコストアップが見込まれるとともに、2019年10月に導入された消費税増税による消費マインドの停滞の影響等が懸念されております。」
原材料価格高騰が発生済みの状況に加え、更なる上昇が見込まれるコスト上昇要因として記載された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「小売、卸売業界におきましては、人手不足による人件費や物流費の上昇、原材料価格の高騰、それに伴う価格転嫁が消費マインドを押し下げるなど、厳しい状況が続いてまりいました。」
原材料価格の高騰が実際の事業環境として発生し、価格転嫁を通じて消費マインドを押し下げていると記載している。 - FY2018削除有価証券報告書原材料価格高騰を独立した事業環境要因として記載せず、天候リスク等の別項目で原材料価格上昇の可能性を記載している。
- FY2017再掲有価証券報告書
「異常気象など天候不良による不作が生じた場合には、必要量の不足に伴う販売機会ロスや仕入価格の上昇が想定されるため、天候不良が当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料の仕入価格上昇を含む原材料コストリスクを、天候不良による潜在リスクとして引き続き記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「原材料価格の高騰を背景に平成28年１月より主力商品の一部を価格改定し、」
原材料価格高騰を引き続き事業上のリスク・対応要因として記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰を背景に１月より主力商品の一部を価格改定し、」
価格改定の背景として原材料価格高騰が実際に発生している。