売上原価率の低減と販売費及び一般管理費の効率運用
FY2016-Q3に初出。32回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-01。
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、カタログ通販市場全般の縮小やＥＣモールの競合出店社数の増加に伴う競争の激化などの要因により、売上高は4,857百万円（前中間連結期間比12.8％減）、原材料費や配送コストなどの上昇により、セグメント利益は55百万円（同57.3％減）となりました。」
原材料費・配送コストの上昇が続き、ウェルネス事業のセグメント利益が前年同期比57.3％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「事業全体としては既存事業の広告宣伝費の適正化に注力し、成長の芽として海外事業への積極投資を行った結果、減収減益となりました。」
既存事業では広告宣伝費の適正化を進め、成長投資と費用抑制を併行する運営へ進んだ。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方で、他社の紅麹問題によるサプリメント市場の縮小、ＥＣモールの競合店増加に伴う競争激化等の要因により、売上高は5,570百万円（前中間連結会計期間比11.5％減）、原材料費・配送費などのコストプッシュ要因により、セグメント利益は131百万円（同23.7％減）となりました。」
原材料費・配送費などのコストプッシュ要因がウェルネス事業の利益減少要因として実際に表れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「小売事業では、ＥＣ領域でＬＩＮＥ・ＳＮＳの活用を中心に販売促進を拡充するとともに、顧客開拓のクリエイティブの見直しに努めましたが、競争が激化しているＥＣモールでの集客に苦戦しました。この結果売上高は3,554百万円（前年同四半期比8.2％減）となりました。また、仕入価格と配送費の上昇、海外への先行投資をおこなった結果、セグメント損失は224百万円（前年同四半期は32百万円のセグメント損失）となりました。」
販促やクリエイティブの見直しを行った一方、仕入価格・配送費の上昇と海外先行投資により小売事業の損失が拡大した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、仕入価格や配送コストの上昇、海外展開への投資の影響から営業利益は335百万円（同34.2％減）、経常利益は341百万円（同34.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は200百万円（同42.5％減）となりました。」
仕入価格・配送コストの上昇に加え、海外展開への投資が利益を押し下げる要因として記載された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、仕入価格や配送コストなどの運営コストが上昇しました。」
仕入価格・配送コストなどの運営コスト上昇が利益面に影響する状況となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「小売事業では、全般的な物価上昇に伴う調達コスト増が進むなか、販管費の低減に注力しました。ＥＣ領域では自社アプリ利用者拡大やＬＩＮＥ・ＳＮＳの活用を中心に販売促進を拡充し、デジタルシフトに注力するとともに、顧客開拓のクリエイティブの見直しや広告宣伝費の配分適正化に努めました。売上面では特にＥＣモールでのコロナ特需の反動などの前述要因により減収になったものの、仕入価格や光熱費などの運営コストの見直しを行い、収益性の改善に努めました。 この結果、売上高は3,870百万円（前年同四半期比6.5％減）、セグメント損失は32百万円（前年同四半期は89百万円のセグメント損失）となりました。」
販管費低減、広告宣伝費の配分適正化、運営コストの見直しを進め、小売事業のセグメント損失を前年同期の89百万円から32百万円へ縮小した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、当社グループの経営方針に則り「お客様第一」に考え、仕入価格や光熱費などの運営コストの上昇分を価格転嫁せずに控えたことから営業利益は402百万円（同18.8％減）、経常利益は405百万円（同18.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は275百万円（同22.9％減）となりました。」
仕入価格・光熱費などの運営コスト上昇分を価格転嫁しなかったことが、営業利益、経常利益、純利益の減少要因として記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、円安の影響などから原価率が上昇したことにより、利益面では伸び悩みました。」
円安等による原価率上昇が利益の伸び悩みにつながったと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「しかしながら、物流合理化のための物流機器導入やグループ物流統合に係る初期対応費用がかさみました。」
物流機器導入とグループ物流統合を実施した一方、初期対応費用が利益を圧迫した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、倉庫賃貸費用の圧縮を進めたことにより、利益に貢献いたしました。」
倉庫賃貸費用の圧縮が卸売事業の利益に貢献したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「小売事業では、広告出稿及びカタログ配布の効率化による費用対効果の改善を中心としたコスト低減に努め、」
広告出稿・カタログ配布の効率化と費用対効果改善によるコスト低減を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、人員配置の最適化等により、収益性の改善も進みました。」
プロパティ事業の出荷業務で人員配置を最適化し、収益性の改善を進めた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「プロパティ事業では、袋井センターの稼働率維持に努めたほか、2019年９月に取得した掛川センターの賃貸により更なる売上拡大を図るとともに、出荷業務請負における人員配置の最適化によりコスト低減を図るなど、利益確保に取り組んでまいりました。」
出荷業務請負の人員配置を最適化し、コスト低減による利益確保を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「費用面においては、業務効率化を図るとともに、株式会社ダイカイの出荷場を掛川センターに移転し、グループ内に出荷機能を集約することで、物流費の圧縮に努めてまいりました。」
出荷機能の掛川センターへの集約を通じて、物流費圧縮の施策を具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、費用面では、グループ内の機能集約及び業務効率見直しによる利益確保に取り組んでまいりました。」
グループ内の機能集約と業務効率の見直しを、利益確保の具体的施策として進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「小売店向けにおいては、増税や暖冬の影響により、あたたか素材を使った衣類「Ｌｅ ｂｏｉｓ（ルボア）」や雑貨等の定番品が苦戦したものの、卸売事業の吸収分割による機能の集約及び効率化により、利益の確保に努めてまいりました。」
卸売事業の吸収分割による機能集約・効率化を、利益確保の施策として進めている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、会社分割で機能を集約したことによる販管費の圧縮等により、69百万円（同11.5％増）となりました。」
卸売機能を株式会社ダイカイへ集約した結果として販管費を圧縮し、セグメント利益が前年同期比11.5％増となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「費用面では、出荷業務を内製化し、物流コストの抑制に注力してまいりました。」
出荷業務の内製化による物流コスト抑制を継続している。一方、通期では物流費や荷造運賃が増加したと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「この結果、売上高は1,365百万円（前年同四半期比30.3％増）、セグメント利益は、低原価率の商品の販売が伸長したこと等により、129百万円（同237.4％増）となりました。」
低原価率商品の販売伸長が卸売事業のセグメント利益増加に寄与し、前年同期比237.4％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「物流業務の内製化や他社物流業務の受託を進める等、袋井センターの有効活用並びにコストコントロールが可能な体制整備を進めてまいりました。」
物流業務の内製化・受託と袋井センターの有効活用により、コストコントロールを可能とする体制整備を進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、小売事業における費用対効果の見直しによる広告宣伝費の抑制に加え、卸売事業におけるコラムジャパン株式会社の吸収合併に伴う物流業務の内製化等による費用圧縮により、4,194百万円（前連結会計年度比115百万円減）となりました。」
広告宣伝費の抑制と物流業務内製化により、販管費を前年から115百万円削減した。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価は、卸売事業における仕入高の減少等により前連結会計年度に比べ82百万円減少し、2,529百万円となり、売上原価率は、34.6％と前連結会計年度に比べ1.7ポイントの改善となりました。」
仕入高の減少等により売上原価率が34.6％となり、前年から1.7ポイント改善した。一方、販管費は先行投資により増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、売上原価率の低減に加え、販売費及び一般管理費の圧縮により、61百万円（同492.3％増）となりました。」
卸売事業で売上原価率の低減と販管費圧縮が利益増加要因となり、セグメント利益が前年同期比492.3％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益は、為替変動の影響等による売上原価の減少に加え、販売費及び一般管理費の減少により、81百万円（同451.5％増）となりました。」
卸売事業で売上原価と販売費及び一般管理費の減少が利益増加要因として記載された。 - FY2016前進有価証券報告書
「一方、売上原価率は、小売事業において利益率の高い主力商品の販売構成比が高まったことなどにより、36.3％と前連結会計年度に比べ1.3ポイントの改善となりました。」
商品構成の変化を通じた売上原価率低減の実績が数値で示された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「商品政策による売上原価率の低減や、販売費及び一般管理費の効率的運用を進め、」
利益率向上の具体的な施策として記載されている。