人材の確保・育成
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、現在推進中の中期経営計画において、「メーカー機能の強化」「DXによる営業生産性の向上」「顧客課題の解決力向上」の3つを最重要課題として掲げています。それらを人的側面から支える組織基盤を構築するため、新たに管理職を補佐する役職の新設や、人事・評価制度の最適化を行い、次世代リーダーの早期育成とベテラン人材のノウハウ継承を両立する人材戦略を推進しています。」
人材施策が、管理職補佐職の新設、人事・評価制度の最適化、次世代リーダー育成、ベテラン人材のノウハウ継承へ具体化した。人的資本に関する指標・目標も継続して開示している。 - 2026-07-27前進経営計画
「次世代人材をはじめ、優秀な人材の確保のため、人事制度や報酬制度等へのさらなる投資を計画」
人材確保・育成施策を、次世代人材、制度改定、報酬制度への追加投資として具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費については、5月より稼働した新基幹システムの償却費の計上や優秀な人材確保のための投資を行った結果、前中間連結会計期間比で32,341千円(4.4%)増加しました。」
優秀な人材確保のための投資を継続して実施している。人材投資は新基幹システムの償却費とともに販売費及び一般管理費の増加要因となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費については、中期経営計画のとおり人材投資を進めた結果、人件費が増加するとともに」
中期経営計画に沿った人材投資を実施した結果として人件費が増加したと記載され、人材施策の実行が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「・指名研修における対象者受講率(研修参加者/指名研修対象者数):100.0% ・通信教育・eラーニング受講率(期中受講者/期末従業員数):50.0% ・一般定期健康診断受診率:100.0% ・ストレスチェック受検率:100.0% ・再検査受診率:50.0% ・社員1人あたり平均有給休暇取得率:72.0% ・男性の育児休業取得率:30.0% ・労働者に占める女性労働者の割合:継続して40.0%以上の確保」
新人事制度、次世代経営層育成、健康経営、育児・女性活躍支援を、研修受講率、健康診断・ストレスチェック受検率、休暇取得率、男性育休取得率、女性比率などの指標・目標により具体化した。 - FY2021健康経営・次世代経営層育成へ拡張有価証券報告書
「第80期(2021年4月期)より新人事制度を導入し優秀な人材の確保と次世代経営層の中核となる人材の育成、若手社員の早期戦力化を図っております。また、働き方については、在宅勤務の整備、女性活躍支援、中堅社員の活性化、高齢者雇用等に取組み、男性社員の育児関連休暇の取得促進など、健康経営を意識し、人材活性化を進めてまいります。」
新人事制度の導入方針を継続し、次世代経営層の育成に加え、男性社員の育児関連休暇促進など健康経営の施策を追加している。 - FY2020前進有価証券報告書
「第80期(2021年4月期)より新人事制度を導入し優秀な人材の確保と次世代リーダーの育成、若手社員の早期戦力化を図ってまいります。また、働き方については、在宅勤務の整備、女性活躍支援、中堅社員の活性化、高齢者雇用等に取り組み、人材活性化を進めてまいります。」
人材確保・育成について、第80期からの新人事制度導入という期限付きの施策を示し、次世代リーダー育成、若手の早期戦力化、在宅勤務、女性活躍支援等へ具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「若手社員の確保とキャリアのフォローアップ体制の整備に注力し、戦力化を図ってまいります。また育児休暇より復帰した社員の業務と育児の両立を支援する制度づくりや、中堅社員の多能化・活性化、高齢者雇用等の多様化する雇用形態に対応しております。」
採用・若手育成に加え、育児との両立支援、中堅社員の多能化・活性化、高齢者雇用への対応を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「継続的な採用活動による人材の確保とフォローアップ体制の整備に注力し、若手社員の戦力化を図ってまいります。また中堅社員の多能化・活性化とともに、高齢者雇用においても、多様化する雇用形態に対応してまいります。」
採用、若手・中堅社員の育成・多能化、高齢者雇用への対応を人材施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的な採用活動による人材の確保及び新卒者の育成とフォローアップ体制の整備に注力し、早期戦力化を図ってまいります。また高齢者雇用においても、社員の多能化を図るとともに多様化する雇用形態に対応してまいります。」
採用、若手育成、フォローアップ、高齢者雇用、社員の多能化を人材面の施策として挙げている。