たたみ資材から機能性建材への提案領域拡大
FY2020に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-11前進決算
「畳表等の従来からの商品は引き続き減少傾向にありますが、同分野の主力商品については、利益率の高い「ReFaceⓇ」への切り替えにより、新たな販売先の開拓も進み、売上も順調に推移しました。」
従来型商品が減少する一方、ReFaceⓇへの切替と新たな販売先の開拓が進展した。 - FY2026前進有価証券報告書
「同分野の主力商品となり、利益率の高い「ReFace®」の販売は、新たな販売先の開拓も進んでおり、堅調に推移しました。」
機能性建材への構造転換について、ReFace®が主力商品となり、新たな販売先の開拓も進展した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「同分野の主力商品となった、利益率の高い「ReFace®」が概ね堅調に推移しましたが、畳表など従来からの商品は、予想以上に市場減退の影響を受けて販売が減少しました。」
ReFace®が機能性建材分野の主力商品となり、概ね堅調に推移した。一方、従来型の畳表等は市場減退により販売が減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益率の高い新製品「ReFace」の販売が順調に推移し、新たな販路の開拓は進んでいる一方、畳表など従来からの商品の販売が減少しているほか、一部の商材の取り扱いを停止したことも業績に影響しました。」
機能性建材について、利益率の高いReFaceの販売が順調に推移し、新販路開拓も進展した。従来商品の縮小と一部商材の取扱停止を伴い、事業モデル転換が具体的に進んでいる。 - FY2024再定義有価証券報告書
「インシュレーションファイバーボードは、2024年４月に主要仕入先が生産を終了したため販売を縮小する予定です。今後はReFace®をはじめとした高機能建材の販売を拡大する予定です。」
主要仕入先の生産終了を受けて従来商材の販売を縮小し、ReFace®など高機能建材へ重点を移す事業モデルに転換している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益率の高い新製品「ReFace」を中心とした営業活動へとビジネスモデルの転換が進んでおりますが」
機能性建材について、利益率の高い新製品「ReFace」を中心とした営業活動への転換が進んでいるとの説明を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益率の高い新製品「ReFace」を中心とした営業活動へとビジネスモデルの転換が進んでおりますが」
たたみ資材から機能性建材へ提案領域を広げる方針について、利益率の高い「ReFace」を中心とする営業への転換が進んでいると記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「機能性建材、アパレル資材とも、安全、快適を実現する新たな分野の製品販売と新たな市場の開拓に注力し、引続きビジネスモデルの変革を推進してまいります。」
たたみ資材に限定しない機能性建材や、安全・快適を実現する衣料分野の販売、新市場開拓によるビジネスモデル変革を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「機能性建材事業については、新製品を中心に、独自性があり、機能性の高い製品の販売と、新たなマーケットの開拓に注力し、構造転換を図ることで収益力の改善を進めてまいります。」
たたみ資材から機能性建材へ提案領域を広げ、新製品・新市場開拓による構造転換と収益力改善を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「機能性建材事業については、新製品を中心に、独自性があり、機能性の高い製品の販売と、新たなマーケットの開拓に注力し、構造転換を図ることで収益力の更なる改善を進めてまいります。」
たたみ資材から機能性建材へ提案領域を広げる方針を継続し、新製品と新市場開拓による構造転換を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「機能性建材事業については、住環境や嗜好の変化により和室が減少傾向にあり、厳しい環境が続いておりますが、前年度から販売する新製品を中心に、機能性が高く、特色ある建材の販売に集中することで、新たな需要を創造するとともに、利益確保に注力してまいります。」
たたみ資材から機能性建材へ提案領域を広げる方針を継続し、前年度からの新製品を中心に新需要の創造と利益確保を進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「機能性建材事業については、住環境や嗜好の変化により和室が減少傾向にあり、厳しい環境が続いておりますが、前年度から販売する新製品を中心に、機能性が高く、特色ある建材の販売に集中することで、新たな需要を創造するとともに、利益確保に注力してまいります。」
たたみ資材に限らず機能性建材へ提案領域を広げる方針を継続し、前年度から販売する新製品を中心に新需要の創造と利益確保を図っている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「たたみ資材事業」としていた報告セグメントの名称を「機能性建材事業」に変更しております。この変更は名称変更のみでありセグメント別の業績に与える影響はありません。機能性建材事業におきましては、畳表等の利益率の確保できる商品の販売に注力しましたが、需要の縮小が続いており、売上高は236,376千円（前年同四半期比17.4％減）、セグメント利益（営業利益）は4,890千円（前年同四半期比46.6％減）となり、減収減益となりました。」
たたみ資材事業の報告セグメント名称を機能性建材事業へ変更し、従来のたたみ資材に限らず機能性建材を扱う事業として表現を改めた。会社側は名称変更のみで業績への影響はないとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、たたみ資材に限らず、壁紙や床材に利用できる機能性のある建材の取り扱いにより、提案できる商品の幅を拡げることに取り組んでおります。」
たたみ資材事業において、壁紙・床材にも利用できる機能性建材の取扱いを開始し、提案商品の範囲を広げる施策を示した。