売上総利益率改善と経費最適化による高収益体制
FY2016に初出。37回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益については、増収並びに売上総利益率の改善に努めたことにより2,487百万円増加の25,856百万円となりました。営業利益については、販売費及び一般管理費が人件費が1,951百万円増加したことを主な要因として、2,191百万円増加となったことから、296百万円増加の2,115百万円となりました。」
売上総利益率の改善に努める中で売上総利益が2,487百万円増加し、営業利益も前年度から296百万円増加した。 - 2026-05-11前進決算
「売上高が185,754百万円（前連結会計年度比5.5％増）、営業利益が2,115百万円（前連結会計年度比16.3％増）、経常利益が3,025百万円（前連結会計年度比13.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益が2,136百万円（前連結会計年度比42.0％増）となりました。」
業務効率化や働き方改革を進める中で、主要な利益指標が前期を上回った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような環境の中、引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販、非住宅木構造分野への取組み強化に加え、マンション買取再販事業者への販売強化やプライベートブランド商品の拡販等の営業方針を維持する一方で、…業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当中間連結会計期間における業績は、売上高が90,099百万円（前年同期比11.6％増）、営業利益が907百万円（前年同期比151.0％増）、経常利益が1,350百万円（前年同期比75.7％増）、親会社株主に帰属する中間純利益が1,087百万円（前年同期比322.2％増）となりました。」
営業効率化や働き方改革等を継続する中で、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回り、特に営業利益は151.0％増となった。 - FY2025増収・粗利改善も営業利益減少有価証券報告書
「利益面は、売上総利益については、増収並びに売上総利益率の改善に努めたことにより2,921百万円増加の23,374百万円となりました。営業利益については、販売費及び一般管理費が人件費が1,371百万円、のれん償却費が317百万円増加したことに加え、一時費用としてＭ＆Ａ関連費用が476百万円発生したことを主な要因として、3,229百万円増加となったことから、308百万円減少の1,921百万円となりました。」
増収と売上総利益率の改善により売上総利益は増加した一方、人件費・のれん償却費の増加とM&A関連費用476百万円により、営業利益は308百万円減少した。 - FY2025-H1業績面で悪化有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、サステナビリティへの取組みとして引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販、非住宅木構造分野への取組み強化に加え、中古マンションリノベーション業者への販売強化やプライベートブランド商品の拡販、売上総利益率の改善等の既存の営業方針を維持する一方で、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当中間連結会計期間における業績は、売上高が80,770百万円（前年同期比3.0％減）となりました。なお、利益面につきましては、一時費用としてM&A関連費用467百万円が発生した影響もあり、営業利益が361百万円（前年同期比63.8％減）、経常利益が768百万円（前年同期比46.9％減）、親会社株主に帰属する中間純利益が257百万円（前年同期比70.1％減）となりました。」
粗利率改善、業務効率化、働き方改革等を継続した一方、M&A関連費用467百万円の発生もあり、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2024業績面で悪化有価証券報告書
「利益面は、売上総利益については、売上総利益率の改善に努めたものの減収となったことにより1,225百万円減少の20,453百万円となりました。営業利益については、販売費及び一般管理費が貸倒引当金繰入額が135百万円、減価償却費が101百万円増加した一方で、物流費が122百万円減少したことを主な要因として、７百万円増加となったことから、1,232百万円減少の2,230百万円となりました。」
粗利率改善、コスト削減、業務効率化等を継続した一方、減収により売上総利益は1,225百万円、営業利益は1,232百万円減少した。 - FY2024-Q3業績面で悪化有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、サステナビリティへの取組みとして引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販及び非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売強化やプライベートブランド商品の拡販等の既存の営業方針を維持する一方で、売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高が125,954百万円（前年同四半期8.8％減）、営業利益が1,603百万円（前年同四半期44.0％減）、経常利益が3,108百万円（前年同四半期12.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が1,864百万円（前年同四半期20.8％減）となりました。」
粗利率改善、コスト削減、業務効率化、働き方改革を進めた一方、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同四半期を下回った。 - FY2024-Q2業績面で悪化有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、サステナビリティへの取組みとして引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販及び非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売強化やプライベートブランド商品の拡販等の既存の営業方針を維持する一方で、売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、売上高が83,295百万円（前年同四半期7.7％減）、営業利益が998百万円（前年同四半期52.0％減）、経常利益が1,446百万円（前年同四半期43.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が860百万円（前年同四半期48.9％減）となりました。」
粗利率改善、全社的コスト削減、業務効率化、働き方改革を進めた一方、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2024-Q1業績面で悪化有価証券報告書
「売上総利益率の改善や配送体制の見直し、ITを活用した業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間における業績は、売上高が41,932百万円（前年同四半期7.0％減）、営業利益が386百万円（前年同四半期58.2％減）、経常利益が635百万円（前年同四半期46.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が363百万円（前年同四半期53.6％減）となりました。」
粗利率改善、配送体制の見直し、ITを活用した業務効率化、働き方改革を進めた一方、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同四半期を下回った。施策との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上総利益については、売上総利益率の改善及び増収により1,462百万円増加の21,678百万円となりました。営業利益については、販売費及び一般管理費が貸倒引当金繰入額がその戻入により365百万円、減価償却費が172百万円減少した一方で、人件費が640百万円、物流費が328百万円増加したことを主な要因として、販売費及び一般管理費が901百万円増加となったことから、561百万円増加の3,462百万円となりました。」
売上総利益率の改善と増収により売上総利益が1,462百万円増加し、営業利益も前年度から561百万円増加の3,462百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高が138,056百万円（前年同四半期7.9％増）、営業利益が2,861百万円（前年同四半期11.6％増）、経常利益が3,542百万円（前年同四半期10.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が2,353百万円（前年同四半期16.8％増）となりました。」
粗利率改善、全社的コスト削減、業務効率化、働き方改革を継続する中で、第3四半期累計の営業利益は前年同四半期比11.6％増、経常利益は10.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は16.8％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、感染防止対策を継続しつつ、サステナビリティへの取組みとして引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販及び非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売強化やプライベートブランド商品の拡販等の既存の営業方針を維持する一方で、売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。 以上の結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、売上高が90,210百万円（前年同四半期11.1％増）、営業利益が2,081百万円（前年同四半期61.0％増）、経常利益が2,536百万円（前年同四半期46.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が1,683百万円（前年同四半期48.8％増）となりました。」
粗利率改善、全社的コスト削減、業務効率化、働き方改革を継続する中で、営業利益は前年同四半期比61.0％増、経常利益は46.4％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は48.8％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間における業績は、売上高が45,101百万円（前年同四半期13.0％増）、営業利益が924百万円（前年同四半期73.6％増）、経常利益が1,177百万円（前年同四半期52.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が785百万円（前年同四半期61.8％増）となりました。」
粗利率改善、コスト削減、業務効率化、働き方改革を継続する中で、当四半期の営業利益は924百万円、前年同四半期比73.6％増となった。経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同四半期を上回っている。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面は、売上総利益については、売上総利益率の改善及び増収により4,093百万円増加の20,216百万円となりました。営業利益については、人件費が1,237百万円、貸倒引当金繰入額が260百万円、減価償却費が171百万円、修繕費が164百万円増加したことを主な要因として、販売費及び一般管理費が2,416百万円増加となったことから、1,676百万円増加の2,901百万円となりました。」
売上総利益率の改善と増収により売上総利益が20,216百万円、営業利益が2,901百万円となり、前年度からそれぞれ4,093百万円、1,676百万円増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、感染防止対策を継続しつつ、事業を通じてのSDGsの達成を視野に入れ、引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販及び非住宅木構造分野への取組みを強化したほか、中古マンションリノベーション業者への販売強化やPB商品の拡販等の既存の営業方針を維持する一方で、売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、以下のとおりとなりました。売上高が127,967百万円（前年同四半期は109,761百万円）、営業利益が2,564百万円（前年同四半期は741百万円）、経常利益が3,216百万円（前年同四半期は1,332百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益が2,014百万円（前年同四半期は922百万円）となりました。」
粗利率改善、全社的コスト削減、業務効率化、働き方改革等を継続する中で、第3四半期累計の営業利益は2,564百万円、経常利益は3,216百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,014百万円となった。施策との直接の因果関係までは記載されていない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、感染防止対策を継続しつつ、事業を通じてのSDGsの達成を視野に入れ、引き続きエネルギー関連商材や認証材の拡販及び非住宅木構造分野への取組みを強化したほか、中古マンションリノベーション業者への販売強化やPB商品の拡販等の既存の営業方針を維持する一方で、売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、売上高が81,226百万円（前年同四半期は70,253百万円）、営業利益が1,292百万円（前年同四半期は200百万円）、経常利益が1,732百万円（前年同四半期は592百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益が1,131百万円（前年同四半期は361百万円）となりました。」
粗利率改善、コスト削減、業務効率化、働き方改革を継続する中で、当第２四半期累計期間の営業利益は1,292百万円、経常利益は1,732百万円となった。収益認識会計基準の適用により前年同期比は記載していない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率の改善や全社的なコスト削減、業務効率化や働き方改革を推進し、収益体質の改善を図ってまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間における業績は、以下のとおりとなりました。なお、「収益認識会計基準」等を当第１四半期連結累計期間の期首から適用しており、前第１四半期連結累計期間と収益の会計処理が異なることから、以下の経営成績に関する説明において増減額及び前年同期比（％）を記載せずに説明しております。売上高が39,917百万円（前年同四半期は34,940百万円）、営業利益が532百万円（前年同四半期は20百万円の営業損失）、経常利益が773百万円（前年同四半期は127百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益が485百万円（前年同四半期は85百万円）となりました。」
粗利率改善、コスト削減、業務効率化等を継続する中で、当四半期の営業利益は前年同期の営業損失から532百万円の利益に転じた。 - FY2021業績面で悪化有価証券報告書
「利益面は、売上総利益については、売上総利益率の改善を図ったものの減収による影響から942百万円減少の16,122百万円となりました。営業利益については、全社的なコスト削減に努め、人件費が162百万円、運賃や荷役料等の配送コストが189百万円減少したこと等により、販売費及び一般管理費が625百万円減少となったことから、316百万円減少の1,224百万円となりました。」
粗利率改善と全社的コスト削減を進めた一方、減収の影響により売上総利益は942百万円、営業利益は316百万円減少した。 - FY2021-Q3業績面で悪化有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、新型コロナウイルス感染拡大防止策として、テレワークへの対応やオンラインでの営業活動や会議の実施等働き方改革を推進する一方で、SDGｓへの取組みの一環として、引き続きエネルギー関連商材の拡販や非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売強化などの既存の営業方針は維持しつつ、売上総利益率の改善や全社的なコスト削減策の実施など収益体質の改善に取組んでまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高が109,761百万円（前年同四半期10.5％減）、営業利益が741百万円（前年同四半期40.0％減）、経常利益が1,332百万円（前年同四半期19.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が922百万円（前年同四半期12.2％減）となりました。」
粗利率改善・全社的コスト削減による収益体質改善を継続した一方、売上高は前年同四半期比10.5％減、営業利益は40.0％減、経常利益は19.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は12.2％減となった。施策との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「新常態への対応力強化を図るため、売上総利益率の改善や働き方改革を推進し、収益体質の改善に取組んでまいりました。」
従来の売上総利益率改善による収益体質強化に加え、新常態への対応力強化と働き方改革を施策として明示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益率の改善や経費削減に努め、収益体質の強化を図ってまいりました。」
売上総利益率の改善と経費削減による収益体質強化の施策を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面については、売上総利益が売上総利益率の改善を主な要因として、923百万円増加の17,064百万円となりました。営業利益については、278百万円増加の1,541百万円となりました。」
売上総利益率の改善を主な要因として売上総利益が923百万円増加し、営業利益も前年から278百万円増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、エネルギー関連商材の拡販や非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売を強化する一方で、新規開拓を積極的に行うなど経営基盤の拡大に努めてまいりました。 以上の結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高が122,657百万円（前年同四半期2.6％増）、営業利益が1,235百万円（前年同四半期48.2％増）、経常利益が1,655百万円（前年同四半期26.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が1,050百万円（前年同四半期20.7％増）となりました。」
新分野・新商材、リノベーション業者への販売、新規開拓を継続する中で、営業利益は前年同四半期比48.2％増、経常利益は26.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は20.7％増となった。施策との直接の因果関係までは記載されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、エネルギー関連商材の拡販や非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売を強化する一方で、新規開拓を積極的に行うなど経営基盤の拡大に努めてまいりました。 以上の結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、売上高が80,957百万円（前年同四半期5.8％増）、営業利益が718百万円（前年同四半期54.6％増）、経常利益が994百万円（前年同四半期29.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が622百万円（前年同四半期22.5％増）となりました。」
新分野・新商材、リノベーション業者への販売、新規開拓を継続する中で、営業利益は前年同四半期比54.6％増、経常利益は29.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は22.5％増となった。施策との直接の因果関係までは記載されていない。 - FY2020-Q1業績面で悪化有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、エネルギー関連商材の拡販や非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売を強化する一方で、新規開拓を積極的に行うなど経営基盤の拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間における業績は、売上高が38,997百万円（前年同四半期2.9％増）、営業利益が3百万円（前年同四半期96.6％減）、経常利益が155百万円（前年同四半期39.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が61百万円（前年同四半期60.1％減）となりました。」
新分野・新商材や新規開拓の施策は継続しているが、営業利益は前年同四半期の96百万円から3百万円へ、経常利益は39.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は60.1％減となった。施策との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上総利益が増収に伴う利益の増加を要因として、879百万円増加の16,140百万円となりました。営業利益については、32百万円増加の1,262百万円となりました。」
当連結会計年度の売上総利益は879百万円、営業利益は32百万円増加した。販売費及び一般管理費も847百万円増加しており、数値の改善と施策との直接の因果関係までは記載されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、エネルギー関連商材の拡販や非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売を強化する一方で、新規開拓を積極的に行うなど経営基盤の拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高が119,595百万円（前年同四半期1.9％増）、営業利益が833百万円（前年同四半期10.9％減）、経常利益が1,306百万円（前年同四半期7.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が869百万円（前年同四半期3.4％減）となりました。」
新分野・新商材や新規開拓の取組みは継続している。売上高は増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同四半期を下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、エネルギー関連商材の拡販や非住宅木構造分野への取組みを強化するほか、中古マンションリノベーション業者への販売を強化する一方で、新規開拓を積極的に行うなど経営基盤の拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、売上高が76,495百万円（前年同四半期0.0％減）、営業利益が464百万円（前年同四半期7.2％減）、経常利益が769百万円（前年同四半期4.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が507百万円（前年同四半期2.2％増）となりました。」
新分野・新商材や新規開拓の取組みを継続している。売上高は前年同四半期並み、営業利益・経常利益は減少、親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「利益面については、売上総利益が増収に伴う利益の増加を要因として、147百万円増加の15,261百万円となりました。営業利益については、貸倒引当金が前連結会計年度は44百万円の繰り入れとなっていたものが、当連結会計年度は49百万円の戻し入れとなったことにより94百万円の利益増加要因があった一方で、人件費が80百万円、運賃や荷役料などの配送コストが115百万円増加した影響などにより、販売費及び一般管理費が99百万円増加となったため、47百万円増加の1,230百万円となりました。」
当連結会計年度に売上総利益が147百万円、営業利益が47百万円増加した。収益構造改善施策との直接の因果関係までは記載していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、既存の経営基盤の強化策のひとつとして工務店支援ツールの充実を図るなど付加価値を高めた営業活動を行うほか、太陽光発電システムを始めとしたエネルギー関連商材や非住宅分野の木造建築への木材販売などの新たな分野・商材への取組みを強化する一方で、新規開拓を積極的に行うなど経営基盤の拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間における業績は、売上高が117,384万円（前年同四半期0.6％増）、営業利益が936百万円（前年同四半期2.4％減）、経常利益が1,404百万円（前年同四半期0.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が900百万円（前年同四半期1.7％増）となりました。」
付加価値営業、新分野・商材、新規開拓を継続している。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した一方、営業利益は前年同四半期比2.4％減となっており、新たな改善マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループは、既存の経営基盤の強化策のひとつとして工務店支援ツールの充実を図るなど付加価値を高めた営業活動を行うほか、太陽光発電システムを始めとしたエネルギー関連商材や非住宅分野の木造建築への木材販売などの新たな分野・商材への取組みを強化する一方で、新規開拓を積極的に行うなど経営基盤の拡大に努めてまいりました。以上の結果、当第２四半期連結累計期間における業績は、売上高が76,514百万円（前年同四半期0.6％増）、営業利益が501百万円（前年同四半期15.8％増）、経常利益が806百万円（前年同四半期13.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が496百万円（前年同四半期16.3％増）となりました。」
付加価値営業、新分野・商材、新規開拓を継続する中で、営業利益は前年同四半期比15.8％増、経常利益は13.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は16.3％増となった。施策との直接の因果関係までは記載していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間における業績は、売上高が37,761百万円（前年同四半期0.9％増）、営業利益が120百万円（前年同四半期は営業損失51百万円）、経常利益が284百万円（前年同四半期246.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が160百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失9百万円）となりました。」
当第１四半期に営業利益が前年同期の営業損失から120百万円の利益に転じ、経常利益も284百万円となった。収益構造改善施策との直接の因果関係までは記載していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上総利益が増収に伴う利益の増加があったほか、売上総利益率の改善に努めた結果、603百万円増加の15,113百万円となりました。営業利益については、91百万円増加の1,183百万円となりました。」
売上総利益率の改善を進める中で、売上総利益が603百万円増加し、営業利益も前年同期比8.4％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、流通機能の付加価値の強化として工務店支援体制の充実を図るほか、売上総利益率の更なる改善に努め収益構造の変革に取組んでおります。 以上の結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、116,678百万円（前年同期比1.0％増）、営業利益が958百万円（前年同期比25.3％増）、経常利益が1,396百万円（前年同期比13.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が884百万円（前年同期比9.1％増）となりました。」
粗利率改善・収益構造変革の取組みを継続する中で、営業利益は前年同期比25.3％増となった。業績数値の改善は記載されているが、施策との直接の因果関係までは示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率の更なる改善や全社的な経費削減などを推進し、収益構造の変革に取組む」
粗利率改善と全社的な経費削減を通じた収益構造変革の施策を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益率の更なる改善や全社的な経費削減などを推進し、収益構造の変革に取組む」
粗利率改善と経費削減を通じた収益性向上の施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上総利益率の改善、本社機能のスリム化などによる経費の最適化などを推進し、厳しい経営環境のなかでも高収益を確保できる体制の構築を図る」
粗利率の改善、本社機能のスリム化、経費最適化を収益性向上の具体策として挙げている。