国内住宅資材販売を中核とする事業構成
FY2016に初出。37回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社24社で構成されております。」
連結子会社数が前年度の18社から24社へ増加した。株式会社井桁藤、スミリンサッシセンター株式会社及び同社の子会社2社を新たに連結範囲に含めている。 - 2026-05-11前進決算
「なお、当連結会計年度において、新たに株式を取得したことに伴い株式会社井桁藤、スミリンサッシセンター株式会社及び同社の子会社２社を連結の範囲に含めております。」
連結子会社数が前年度の18社から24社へ増加し、住宅資材販売を中核とする事業構成の拡大が進んだ。 - FY2026-H1資本業務提携に伴う関係会社構成の変化有価証券報告書
「当社中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。」
事業内容自体には重要な変更がない一方、住友林業との資本業務提携に伴う関係会社構成の変化は別途記載されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社18社で構成されております。」
増田住建、株式会社丸西、ひらいホールディングス及びその子会社等の連結により、連結子会社数が前年度の11社から18社へ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、2024年５月１日付で増田住建株式会社の株式を取得したことに伴い、同社及び同社の完全子会社１社を連結の範囲に含めております。この結果、当社グループは当社及び連結子会社13社で構成されております。」
増田住建株式会社とその完全子会社1社を連結範囲に追加し、連結子会社数が前年度の11社から13社へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社11社で構成されております。主たる業務として合板、建材、住宅設備機器及びＤＩＹ商品の国内における住宅資材販売事業を営んでいるほか、その他の事業として、主に一般貨物の運送を行う物流事業、建築請負業、リフォーム業、フローリング工事事業、太陽光発電設備工事事業及び情報システムの賃貸等を営んでおります。」
ジオシャイン株式会社を新設し、連結子会社数が前年度の10社から11社へ増加した。事業内容には太陽光発電設備工事事業も明記された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社10社で構成されております。主たる業務として合板、建材、住宅設備機器及びＤＩＹ商品の国内における住宅資材販売事業を営んでいるほか、その他の事業として、主に一般貨物の運送を行う物流事業、建築請負業、リフォーム業、フローリング工事事業及び情報システムの賃貸等を営んでおります。」
住宅資材販売を中核に、物流、建築請負、リフォーム、フローリング工事等を組み合わせる国内事業構成と、連結子会社10社の体制を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社10社で構成されております。」
中部フローリング株式会社を取得する一方、株式会社クニヒロ・ホームテックの全株式を譲渡した結果、連結子会社数は前四半期までの11社から10社となった。事業内容にはフローリング工事事業が加わっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、2021年４月１日付で中部フローリング株式会社の株式を取得したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。この結果、2021年12月31日現在では、当社グループは当社及び連結子会社11社で構成されております。」
事業内容に重要な変更はないとし、中部フローリング株式会社を含む連結子会社11社の体制を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、2021年４月１日付で中部フローリング株式会社の株式を取得したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。この結果、2021年９月30日現在では、当社グループは当社及び連結子会社11社で構成されております。」
住宅資材販売を中核とする事業構成に重要な変更がないことを再確認し、中部フローリング株式会社を含む連結子会社11社の体制を維持している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。 また、2021年４月１日付で中部フローリング株式会社の株式を取得したことに伴い、同社を連結の範囲に含めております。 この結果、2021年６月30日現在では、当社グループは当社及び連結子会社11社で構成されております。」
中部フローリング株式会社の連結範囲への追加により、連結子会社数が前年度の10社から11社へ増加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社10社で構成されております。主たる業務として合板、建材、住宅設備機器及びＤＩＹ商品の国内における住宅資材販売事業を営んでいるほか、その他の事業として、主に一般貨物の運送を行う物流事業、建築請負業、リフォーム業及び情報システムの賃貸等を営んでおります。」
住宅資材販売を中核に物流、建築請負、リフォーム等を組み合わせる国内事業構成と、連結子会社10社の体制を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社10社で構成されております。」
角野産業株式会社の子会社化を反映し、連結子会社数が前年度の9社から10社へ増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社９社で構成されております。」
株式会社イワベニの連結子会社化を反映し、連結子会社数が前連結会計年度の8社から9社となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、平成30年10月１日付で、当社の子会社である株式会社ジューテックが株式会社イワベニの株式を取得したことにより、同社を連結子会社としたほか、平成30年12月20日付で、非連結子会社１社を清算しております。」
事業内容自体に重要な変更はないとしつつ、株式会社イワベニの連結子会社化と非連結子会社1社の清算により、グループ会社構成には変更があった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要な関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主たる業務として合板、建材、住宅設備機器及びＤＩＹ商品の国内における住宅資材販売事業を営んでいるほか、その他の事業として、主に一般貨物の運送を行う物流事業、建築請負業、リフォーム業及び情報システムの賃貸等を営んでおります。」
住宅資材販売を中核に、物流、建築請負、リフォーム等を組み合わせた国内事業構成を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容に、重要な変更はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容に、重要な変更はありません。」
住宅資材販売を中核とする事業構成に重要な変更がないことを明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主たる業務として、合板、建材、住宅設備機器及びＤＩＹ商品の国内における住宅資材販売事業を営んでいるほか、その他の事業として、主に一般貨物の運送を行う物流事業、建築請負業、リフォーム業及び情報システムの賃貸等を営んでおります。」
住宅資材販売を中核に、物流、建築請負、リフォーム等を組み合わせた国内事業構成を示している。