合板等の商品相場変動と為替変動リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
ジオリーブグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-03再掲決算
「中東情勢を始めとした地政学リスクの高まりを背景とした資源価格の高騰や原材料等の供給不安」
地政学リスクを背景とする資源価格の高騰および原材料等の供給不安を、外部環境の不透明要因として再確認している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループの取扱商品の一部には合板、木材及び国外で生産された商品等の相場変動や為替変動の影響を大きく受ける商品があります。急激な相場及び為替の変動によって価格転嫁できない場合や、一時在庫となり販売まで時間がかかる場合等、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
相場・為替変動リスクの対象を合板、木材、国外生産商品等と整理し、従来の合板等から対象商品の表現を広げている。専門商社経由の仕入れや先物為替予約によるリスク軽減も継続している。 - 2026-05-11悪化決算
「中東情勢の悪化に伴い石油をはじめとした原材料の需給バランスが崩れたことによる欠品や納期遅延が、多くの建築資材において表面化してきており、更なる建築コストの高騰や工期の長期化が懸念されております。」
原材料価格・供給面の不透明要因に加え、欠品や納期遅延が実際に表面化したと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、国外からの仕入れは、原則、専門商社等を通じ行い為替変動リスクは回避していることに加え、ドル建て等の支払いについては、先物為替予約等を活用しリスクの軽減を実施しており、業績等に与える影響は軽微であると認識しております。」
相場・為替変動リスクへの対応について、専門商社経由の仕入れと先物為替予約等による具体的な軽減策を記載し、業績への影響は軽微と評価している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、エネルギー関連費用の高止まりや継続的な物価上昇等により消費者の節約志向に大きな変化は無く個人消費は依然として盛り上がりに欠ける事に加え、世界経済の減速懸念や急激な為替変動、地政学リスクの高まりなど、先行き不透明な状況は続いております。」
エネルギー関連費用・物価の高止まり、世界経済の減速懸念、急激な為替変動、地政学リスクによる外部環境の不透明感が継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、世界的な金融引締めによる海外経済の下振れ懸念や急激な為替変動に加え、長期化するウクライナ情勢や緊迫化する中東情勢を始めとする地政学リスクの高まりなどの影響から原材料費並びに物価の高騰は続いており、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の円安、原材料費高騰、ウクライナ情勢等に加え、急激な為替変動と緊迫化する中東情勢を明記しており、商品相場・為替変動に関係する外部環境の不透明要因が追加されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、世界的な金融引締めによる海外経済の下振れ懸念や円安傾向の継続、長期化するウクライナ情勢を始めとする地政学リスクの高まりなどの影響から原材料費並びに物価の高騰は続いており、不透明な状況が続く中での推移となりました。」
金融引締め、海外経済の下振れ懸念、円安、地政学リスクによる原材料費・物価高騰という外部環境を、商品相場・為替変動に関連する不透明要因として継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、長期化するウクライナ情勢を始めとする地政学リスクの高まり、円安傾向の継続、海外経済の減速懸念に加えて、物価上昇に伴う個人消費のマインド低下懸念など予断を許さない状況での推移となりました。」
長期化するウクライナ情勢、円安傾向、物価上昇など、商品相場・為替変動に関連する外部環境の不透明要因を引き続き記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの取扱商品の一部には合板等の相場変動商品があり、通常売買であれば仕入価格は販売価格に反映され、相場変動の影響を受け難い構造となっておりますが、急激な相場の変動によって価格転嫁できない場合や、一時在庫となり販売まで時間がかかる場合等、相場変動の影響を受け、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
合板等の相場変動による価格転嫁不能・在庫滞留リスクを引き続き記載している。事業環境では商品値上げ、原材料費・物価上昇、急激な為替変動も明記されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、長期化するウクライナ情勢や円安の進行などの影響から、原材料費や消費者物価は上昇傾向にあり、企業収益や個人消費の下振れリスクが懸念される先行き不透明な状況は続いております。」
長期化するウクライナ情勢、円安、原材料費上昇および物価上昇による外部環境の不透明感が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの第７波が大流行するなど引き続き感染拡大防止に留意していく必要がある一方で、社会経済活動回復の動きが本格化してきており、景気持ち直しへの期待感が高まる中での推移となりました。しかしながら、原材料費の高騰に加え長期化するウクライナ情勢や急激な円安等から物価は上昇傾向にあり、企業収益や個人消費へのマイナス影響が懸念される先行き不透明な状況は続いております。」
原材料費高騰とウクライナ情勢に加え、急激な円安による物価上昇傾向と企業収益・個人消費へのマイナス影響を明記しており、相場・為替変動を含む外部環境の不透明感が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料費等の高騰に加え長期化するウクライナ情勢や円安の影響から物価高への警戒が強まり、抑制的な動きも見られる中での推移となりました。」
従来は相場・為替変動リスクの影響は軽微と認識していたが、当四半期は原材料費等の高騰、円安、物価高への警戒を明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当該リスクが顕在化する可能性は現時点において認識しておらず、また、当社グループの取引において輸出入取引は一部であり、先物為替予約を行っていることから、業績等に与える影響は軽微であると認識しております。」
相場・為替変動リスクについて、現時点での顕在化可能性は認識せず、輸出入取引の限定性と先物為替予約により影響は軽微と評価している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当該リスクが顕在化する可能性は現時点において認識しておらず、また、当社グループの取引において輸出入取引は一部であり、先物為替予約を行っていることから、業績等に与える影響は軽微であると認識しております。」
相場・為替変動リスクについて、現時点での顕在化可能性は認識せず、輸出入取引の限定性と先物為替予約により影響は軽微と評価している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当該リスクが顕在化する可能性は現時点において認識しておらず、また、当社グループの取引において輸出入取引は一部であり、先物為替予約を行っていることから、業績等に与える影響は軽微であると認識しております。」
相場・為替変動リスクについて、現時点での顕在化を認識しておらず、輸入取引の限定性と先物為替予約により影響は軽微と評価している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「原材料費の上昇や人手不足などの不安定要素もあり、経営環境は不透明感が残る中での推移となりました。」
商品相場変動等のリスクに関連して、住宅関連業界における原材料費上昇を新たな不安定要素として挙げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱商品の一部には合板等の相場変動商品があり、通常売買であれば仕入価格は販売価格に反映され、相場変動の影響を受け難い構造となっておりますが、急激な相場の変動によって価格転嫁できない場合や、一時在庫となり販売まで時間がかかる場合等、相場変動の影響を受ける可能性があります。また、当社グループの取引は国内取引が大部分であり、一部輸出入取引に対しては先物為替予約を行い、為替変動に対応しておりますが、急激な為替変動等の市場の変化によっては、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
合板等の商品相場変動と為替変動のリスク、および先物為替予約による対応を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「急激な相場の変動によって価格転嫁できない場合や、一時在庫となり販売まで時間がかかる場合等、相場変動の影響を受ける可能性があります。また、当社グループの仕入商品は国内取引が大部分であり、一部輸入取引に対しては先物為替予約を行い、為替変動に対応しております。」
価格転嫁不能や在庫滞留の可能性に加え、輸入取引の為替変動への対応を記載している。