情報技術と新エネルギーの全社展開
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「「ハピネスから、ビジネスを」をスローガンに、Well-beingとＤＸで、成長の循環を創造してまいります。経営理念である「信・愛・和」の精神を受け継ぎ、３つの柱「ウェルビーイング・ＤＸ戦略・グループシナジー」を推進します。マインドを変革し、デジタルを活用したコア技術とＤＸにより業績向上を目指します。」
DXを、顧客向けソリューションだけでなく、ウェルビーイングやコア技術と結び付けた新中期計画の成長の柱として位置付けた。 - 2026-04-28前進経営計画
「経営基盤DX ●基幹システムの構築 ●ＡＩ活用 ●ＩＴインフラの統合検討 ●グループＤＸ投資の推進 ●ＤＸ教育の推進」
DXについて、基幹システム、AI、ITインフラ、グループ投資、教育という具体的な施策を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「鉄鋼・非鉄分野では、受変電設備の更新や生産性向上効果を目的としたクレーン設備の自動化案件、また、カーボンニュートラル関連での制御系システム・冷却設備の更新などが順調に推移しました。」
情報技術・新エネルギーの展開について、カーボンニュートラル関連の制御系システム・冷却設備更新やクレーン自動化案件という具体的な案件の進捗を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「お客様のＤＸ推進に対し、各種データを使ったサイバーフィジカルシステム等、新たなソリューションに取組んでおります。」
情報技術の展開について、顧客のDX向けに各種データを使うサイバーフィジカルシステムという具体的なソリューション領域を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループのエンジニアリング力で顧客のグリーン化（ＧＸ）投資、デジタル化（ＤＸ）投資、事業変革投資を取込み、社会課題や顧客の経営課題を解決し、持続可能な社会の実現を図るなかで、事業規模の拡大を推進し」
GX・DX・事業変革投資をエンジニアリング力で取り込み、顧客課題の解決と持続可能な社会の実現を通じて事業規模を拡大する方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループのエンジニアリング力で顧客のグリーン化（ＧＸ）投資、デジタル化（ＤＸ）投資、事業変革投資を取込み、社会課題や顧客の経営課題を解決し、持続可能な社会の実現を図るなかで、事業規模の拡大を推進してまいります。」
GX・DX・事業変革投資をエンジニアリング力で取り込み、社会課題・顧客課題の解決と事業規模拡大を図る枠組みを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループのエンジニアリング力で顧客のグリーン化（ＧＸ）投資、デジタル化（ＤＸ）投資、事業変革投資を取込み、社会課題や顧客の経営課題を解決し、持続可能な社会の実現を図るなかで、事業規模の拡大を推進してまいります。」
GX・DX・事業変革投資をエンジニアリング力で取り込み、社会課題・顧客課題の解決と事業規模拡大を図る枠組みを再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「八洲電機グループ各社連携のもと、エンジニアリング力で、顧客のグリーン化（ＧＸ）投資、デジタル化（ＤＸ）投資、事業変革投資を取込み、社会課題や顧客の経営課題を解決し、持続可能な社会の実現とともに事業規模の拡大を図ります。」
従来の情報技術・新エネルギーの全社展開という表現から、GX・DX・事業変革投資を取り込む事業成長の枠組みへと表現を改めた。 - FY2020後退有価証券報告書
「鉄鋼・石油・鉄道業界を中心とした当社グループの事業展開において、その経営資源をエンジニアリング事業に集中展開することが、収益力の更なる強化に繋がると判断し、電子デバイス・コンポーネント事業を営む八洲電子ソリューションズ㈱の全株式を、㈱立花エレテックへ5億30百万円で譲渡する契約を締結し、2020年４月１日に譲渡致しました。」
情報技術・IoT・AIを含む電子デバイス・コンポーネント事業を譲渡し、同分野の全社展開はグループ内での対象範囲が縮小した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「その結果、電子デバイス・コンポーネント事業の売上高は52億94百万円(前年同四半期比6.5％減)となったものの、表示機器案件及びソフト受託分野への掘り起こしに注力した結果、営業利益は1億95百万円(前年同四半期比10.7％増)となりました。」
情報技術関連の取り組みについて、表示機器案件とソフト受託分野の掘り起こしという具体的な施策を示し、減収下で営業利益が前年同期比10.7％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その結果、電子デバイス・コンポーネント事業の売上高は36億1百万円(前年同四半期比0.3％減)となったものの、IoT関連製品に注力した結果、営業利益は1億12百万円(前年同四半期比24.7％増)となりました。」
情報技術の展開について、IoT関連製品への注力と営業利益24.7％増という具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「産業機器分野では、需要低迷と慎重な生産計画を背景に多くの分野で前年割れが続く中、省力化関連投資案件と顧客潜在需要の発掘に注力した結果、売上高は堅調に推移しました。」
需要低迷下でも、省力化関連投資案件への注力と顧客潜在需要の発掘を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「半導体及び組込みソフト開発、EMSの提供、並びにIoT、AIを使って製造ラインや装置の予防保全のためのソリューションを提供しています。」
情報技術の展開について、IoT・AIを用いた製造ライン・装置の予防保全ソリューションという具体的な提供領域を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「省人・省力化関連投資案件とＩｏＴ関連分野に注力し、売上高は堅調に推移しました。」
情報技術の展開に関連して、省人・省力化投資案件およびIoT関連分野への注力を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＥＰＣ（設計・調達・工事）の各フェーズのエンジニアリング力を高める技術営業の推進に加え、情報技術の全社展開と新エネルギーの全社推進を第14次中計の柱と位置付け、複合的な技術力の向上を図ります。」
情報技術と新エネルギーを中期計画の柱として明示。