付加価値の高い環境技術・サービスを提供するエンジニアリング会社への転換
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-31前進決算
「「ハピネスから、ビジネスを。」をスローガンに掲げ、Well-beingとＤＸを推進することで成長の好循環を創造し、「ウェルビーイング・ＤＸ戦略・グループシナジー」を推進しております。」
Happiness2028中期経営計画の3つの戦略の柱を再掲し、第1四半期における計画の実行状況として、コア技術2.0、新基幹システム、DXスキルアップ研修などの具体的な取組みを示している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社の「創立80周年（令和８年８月）」にあたる2026年度をスタートとする新たな中期３カ年計画『Happiness2028中期経営計画』を策定しました。基本方針を「社員の幸せが原動力となる循環型成長の実現」とし、社員一人ひとりのハピネスを力に変え、持続的成長を目指し、2028年度（最終年度）目標値「連結売上高850億円、連結経常利益95億円、経常利益率11.2％」の達成に向けて取組んでまいります。」
80/26中期経営計画から、創立80周年を起点とする『Happiness2028中期経営計画』へ移行し、社員の幸せを起点とする循環型成長と2028年度の数値目標を掲げた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、2025年を「80/26中期経営計画」の最終年度とし、「未来志向でウェルビーイング経営を推進し、エンゲージメントを高め、創立80周年を更なる飛躍の年にする」を基本方針として、八洲電機グループのブランドである「電機制御システム」「電源システム」「空調システム」の３つのコア技術を更に進化させ、お客様の経営課題を把握し解決することで持続的な成長につなげ、収益の拡大と事業規模の拡大に向けた各種戦略に取組んでおります。」
80/26中期経営計画の最終年度において、ウェルビーイング経営、エンゲージメント向上、3つのコア技術の進化、顧客課題の解決、収益・事業規模の拡大を基本方針および各種戦略として引き続き推進している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「80/26中期経営計画」は連結経常利益目標値を前倒して達成したため、2025年度で終了し、2025年度は、2026年度に迎える「創立80周年をスタートの年とする『希望と未来』に向けた中期３ヶ年計画」を策定する準備期間といたします。」
80/26中期経営計画の基本方針を継続しつつ、連結経常利益目標の前倒し達成を受けて2025年度で終了し、創立80周年を起点とする次期中期3か年計画の準備へ位置づけを改めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、今年度より「未来志向でウェルビーイング経営を推進し、エンゲージメントを高め創立80周年を更なる飛躍の年にする」を基本方針とした新たな「80/26中期経営計画」を策定し、目標の達成に向けた各種戦略に取り組んでおります。」
80/26中期経営計画を今年度から実行し、ウェルビーイング経営とエンゲージメント向上を基本方針として目標達成に取り組んでいることを再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、八洲電機グループのブランドである「電機制御システム」「電源システム」「空調システム」の３つのコア技術をさらに進化させ、お客様の経営課題を解決することで持続的な成長につなげるため、新たな「80/26中期経営計画（2024年度～2026年度）」を策定し、2026年度（最終年度）目標値「連結売上高700億円、連結経常利益50億円、経常利益率7.1％」の達成に向けて取組んでまいります。」
エンジニアリング会社としての進化を、3つのコア技術のさらなる進化と2026年度を最終年度とする新中期経営計画に具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、エンジニアリング会社としての更なる進化を目指しており、当社グループのブランドである「電機制御システム」「電源システム」「空調システム」の３つのコア技術を活かしたソリューションエンジニアリング力の強化により、付加価値の増大と収益基盤の拡大を図ってまいります。」
エンジニアリング会社としての進化、3つのコア技術を活用した付加価値・収益基盤の拡大を引き続き掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、エンジニアリング会社としての更なる進化を目指しております。」
エンジニアリング会社としての進化を引き続き目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、更なる経営基盤強化のために経営体制の若返りを図り、企業価値の向上とエンジニアリング会社としての進化を目指します。」
経営体制の若返りを通じ、企業価値の向上とエンジニアリング会社としての進化を目指す従来の方向性を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ一体で八洲独自のエンジニアリング会社として、2020年４月よりエンジニアリング統括本部を新設し、グループ会社を含めた技術力の向上、ソリューション・エンジニアリング力の強化を図るとともに、グループ全体の技術基盤の拡充を推進するなど、更なる「事業規模拡大」と「収益力強化」を実現するための成長戦略を策定しております。」
八洲独自のエンジニアリング会社を目指し、技術基盤の拡充、事業規模拡大、収益力強化を進める従来の成長戦略を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2020年度より取組んでいる「中期経営計画」において、2024年度の目標値を「連結売上高700億円、連結経常利益35億円、経常利益率5.0％」とし、従来の基本戦略に加え、「顧客戦略・地域戦略・グループ戦略」等の重点戦略を策定しました。目標の実現に向けて当社グループ一体で更なる成長戦略を推進してまいります。」
2024年度の数値目標と顧客・地域・グループ戦略等からなる中期経営計画を引き続き掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ一体で八洲独自のエンジニアリング会社として、2020年４月よりエンジニアリング統括本部を新設し、グループ会社を含めた技術力の向上、ソリューション・エンジニアリング力の強化を図るとともに、グループ全体の技術基盤の拡充を推進するなど、更なる「事業規模拡大」と「収益力強化」を実現するための成長戦略を策定しております。」
八洲独自のエンジニアリング会社を目指し、技術基盤の拡充、事業規模拡大、収益力強化を進める従来の方向性を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、鉄鋼・石油・交通業界を中心とした当社グループを取巻く事業環境は、国内需要の低迷が長引き、厳しい状況が続いておりますが、ソリューション・エンジニアリング力の強化とグループ会社の収益力強化を推進し、業績への影響を最小限とすべく事業に取組んでおります。また、今年度より、グループ全体の技術基盤の拡充を推進するためのエンジニアリング統括本部、各種プロジェクトを推進しグループ全体の事業体制を拡充するためのグループ事業戦略室、グループ全体の仕入先の最適化及び拡大と新規商材の開拓に向けた調達戦略を推進するためのグループ調達本部を新設し、更なる事業規模の拡大と収益力の強化を図っております。」
厳しい事業環境下でも、ソリューション・エンジニアリング力とグループ会社の収益力を強化し、3本部を通じて事業規模と収益力を拡大する方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、鉄鋼・石油・交通業界を中心とした当社グループを取巻く事業環境は、国内需要の低迷が長引き、極めて厳しい状況が続いておりますが、ソリューション・エンジニアリング力の強化とグループ会社の収益力強化を推進し、業績への影響を最小限とすべく事業に取組んでおります。また、今年度より、グループ全体の技術基盤の拡充を推進するためのエンジニアリング統括本部、各種プロジェクトを推進しグループ全体の事業体制を拡充するためのグループ事業戦略室、グループ全体の仕入先の最適化及び拡大と新規商材の開拓に向けた調達戦略を推進するためのグループ調達本部を新設し、更なる事業規模の拡大と収益力の強化を図っております。」
厳しい事業環境下でソリューション・エンジニアリング力とグループ会社の収益力を強化し、3本部を通じて事業規模・収益力を拡大する従来の方向性を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、鉄鋼・石油・交通業界を中心とした当社グループを取巻く事業環境も極めて厳しい状況ではありますが、ソリューション・エンジニアリング力の強化とグループ会社の収益力強化を推進し、業績への影響を最小限とすべく事業に取組んでおります。」
厳しい事業環境下でも、ソリューション・エンジニアリング力とグループ会社の収益力を強化し、業績への影響を最小限にする従来の方向性を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ一体で八洲独自のエンジニアリング会社として、2020年４月よりエンジニアリング統括本部を新設し、グループ会社を含めた技術力の向上、ソリューション・エンジニアリング力の強化を図るとともに、グループ全体の技術基盤の拡充を推進するなど、更なる「事業規模拡大」と「収益力強化」を実現するための成長戦略を策定しております。」
八洲独自のエンジニアリング会社を目指す方針を、エンジニアリング統括本部の新設と技術基盤拡充を伴う成長戦略として再確認している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「鉄鋼・石油・鉄道業界を中心とした当社グループの事業展開において、その経営資源をエンジニアリング事業に集中展開することで収益力の更なる強化に繋がり、本株式譲渡が当社グループにとって最善であると判断しました。」
八洲電子ソリューションズ㈱の譲渡を通じ、従来のエンジニアリング会社への転換方針が、エンジニアリング事業への経営資源集中という形に具体化された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループは2019年6月よりエンジニアリングセンターを移転集約するなど、エンジニアリングビジネスユニットを中心とした技術・営業一体の事業展開を強化し、また、インフラソリューションビジネスユニットを中心とした製品販売力の強化により、事業規模と収益の拡大を目指しております。」
エンジニアリングセンターの移転集約、技術・営業一体の展開、製品販売力の強化を通じて事業規模と収益を拡大する従来の方向性を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループは2019年6月に新しく港区芝公園にエンジニアリングセンターを移転集約するなど、エンジニアリングビジネスユニットを中心とした技術・営業の事業展開を強化し、また、インフラソリューションビジネスユニットを中心とした製品販売力の強化により、事業規模と収益の拡大を目指しております。」
エンジニアリングセンターの移転集約、技術・営業展開および製品販売力の強化を通じて、事業規模と収益を拡大する従来の方向性を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループは、付加価値の高いビジネスを展開することにより、八洲独自のエンジニアリング会社の実現に向けた基盤を確立するとともに、製品販売力を強化し、業績の拡大を図ってまいりました。」
付加価値の高いビジネスを通じて独自のエンジニアリング会社を実現する方針を、2019年度の経営成績の説明でも再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、付加価値の高い環境技術・サービスを提供し続けるエンジニアリング会社として「ソリューション・エンジニアリング力の強化と拡大」に注力しております。」
付加価値の高い環境技術・サービスを提供するエンジニアリング会社を目指す方針を、固定資産取得の目的として再確認している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「第14次中期経営計画（平成28年４月～平成31年３月）を１年延伸し、４ヶ年計画を「会社の経営基本方針」に基づき策定し、以下の重点施策を推進しております。」
第14次中期経営計画を3ヶ年から4ヶ年へ1年延伸し、計画期間を拡大した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループは、エンジニアリングセンターを開設し、エンジニアリング部門の電機制御・空調システム技術を中心とした分野の業務環境整備と各技術分野の連携強化を一層進め、「ソリューション・エンジニアリング力の強化と拡大」に取組んでおります。そして、これまでの重点施策である「ビジネスチャンスの拡大」と「グループ会社の収益力強化と事業規模（領域）の拡大」についても継続展開し、さらに、平成29年４月より、産業電機機器事業を「八洲産機システム(株)」へ承継し、更なる競争力を高め効率的なビジネスモデルの構築に注力しております。また、ワークスタイルの変革により、働きがいのある職場環境を醸成し、生産性の向上・収益力の強化を目指しております。」
第14次中期経営計画に基づくエンジニアリング会社への転換、重点施策、ワークスタイル変革を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第14次中期経営計画の第一の重点施策である「ソリューション・エンジニアリング力の強化」により、付加価値の高いビジネスに注力し収益力の強化を目指しております。」
第14次中期経営計画に基づき、付加価値の高いビジネスと収益力強化を引き続き目指している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、本年度よりスタートした第14次中期経営計画に掲げた目標を達成するため、第一の重点施策である「ソリューション・エンジニアリング力の強化」によるエンジニアリング会社を目指しております。」
第14次中期経営計画に基づき、エンジニアリング会社への転換を引き続き目指している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、本年度よりスタートした中期経営計画に掲げた目標を達成するため、重点施策である「ソリューション・エンジニアリング力の強化」によるエンジニアリング会社を目指し、「ビジネスネットワークによるビジネスチャンスの拡大」「グループ会社の収益力強化と事業領域の拡大」を中心に取り組んでおります。」
第14次中期経営計画の初年度において、既存の目標と重点施策を引き続き実行していると説明。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の更なるグループの発展に向けた「第14次中期経営計画（2016-2018年度）」を策定し、付加価値の高い環境技術・サービスを提供し続けるエンジニアリング会社を目指し、下記の重点施策に取り組んでまいります。」
2016～2018年度の中期経営計画における全体目標として初出。