ToSTNeT-3による自己株式の取得
FY2018-Q3に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「取締役会(2026年４月15日)での決議状況（取得日2026年４月16日） 400,000 1,236 当期間における取得自己株式 300,000 927」
FY2026末後の2026年4月16日に、ToSTNeT-3による自己株式40万株・12億36百万円の取得を決議し、当期間に30万株・9億27百万円を取得した。 - FY2025前進有価証券報告書
「その他(譲渡制限付株式報酬制度による処分) 29,746 53」
譲渡制限付株式報酬制度に基づく自己株式処分を当事業年度にも実施し、29,746株、53百万円相当を処分した。 - FY2024前進有価証券報告書
「その他(譲渡制限付株式報酬制度による処分) 40,336 56」
譲渡制限付株式報酬制度に基づき、当事業年度に自己株式40,336株、56百万円相当を処分した。 - FY2023前進有価証券報告書
「東京証券取引所における自己株式立会外買付取引（TosTNet-3）による取得であります。」
2022年9月21日決議に基づき、当事業年度にToSTNeT-3で181,500株、181百万円の自己株式を取得した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出181百万円」
当第２四半期連結累計期間に、自己株式取得による181百万円の支出を計上し、自己株式取得を追加実施したことが示されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による増加 325,000株」
FY2021年度にToSTNeT-3による自己株式325,000株の取得を実施し、期末の自己株式数は487,681株となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「主な要因は、自己株式の取得による自己株式の増加(1億81百万円から4億58百万円へ2億77百万円増)、配当金の支払による4億31百万円の減少により利益剰余金(184億93百万円から182億68百万円へ2億25百万円減)が減少したことによるものであります。」
自己株式の取得により、自己株式の計上額が1億81百万円から4億58百万円へ2億77百万円増加したことを記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「自己株式の取得による支出75百万円」
第2四半期連結累計期間に自己株式取得による75百万円の支出を計上し、自己株式取得を追加実施したことが示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、平成30年７月18日開催の取締役会決議に基づき、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）による買付けを行い、平成30年７月19日付で当社普通株式135,000株を取得いたしました。」
平成30年７月にToSTNeT-3を通じて自己株式135,000株を追加取得した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式100,000株、価額の総額99百万円」
ToSTNeT-3による自己株式取得を通期の取得実績として再確認している。期末自己株式数は101,261株となった。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当社は、平成29年12月21日開催の取締役会決議に基づき、当第３四半期会計期間において、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）による買付けを行い、当社普通株式100,000株を取得いたしました。この結果、当第３四半期会計期間末日における自己株式数は、単元未満株式の買取りにより取得した株式数を含めて101,200株となっております。」
自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）により普通株式100,000株を取得したことを初めて記載している。