粗利率の改善
FY2016に初出。38回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-30。
BRUNOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-09-30前進経営計画
「GMROI（商品投下資本粗利益率） 2.25倍 → 2.63倍 前期比 117%」
在庫最適化に伴うGMROI改善を実績として示し、粗利率・収益性改善の進展を具体的な指標で説明している。 - FY2026前進有価証券報告書
「仕入および在庫のコントロール、原価率改善施策を継続的に実施したことにより、粗利率は大きく改善しました。また、物流関連費用をはじめとする販売費及び一般管理費の最適化に継続的に取り組み、収益性の改善が進みました。」
仕入・在庫管理、原価率改善、物流費等の販管費最適化により、売上高が前期比88.8％となる中でも営業利益は440百万円から567百万円へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、仕入および在庫のコントロール、原価率改善施策を継続的に実施したことにより、粗利率は前年同期を上回りました。加えて、物流関連費用をはじめとする販売費及び一般管理費の最適化に努めた結果、収益性の改善が進みました。これらの結果、売上高は7,384百万円（前年同期比2.8％減）、営業利益は339百万円（前年同期比54.1％増）となりました。」
仕入・在庫管理、原価率改善、物流費等の販管費最適化により粗利率が前年同期を上回り、売上減少下でも営業利益は前年同期比54.1％増となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安、原材料高に起因する原価上昇などの影響がありましたが、コスト削減も努め、営業利益440百万円（前連結会計年度は146百万円）前期比300％」
コスト削減により営業利益は146百万円から440百万円へ増加した一方、円安・原材料高に起因する原価上昇が引き続き収益性への圧力として記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、訪日外国人がコロナ禍前を大きく上回る水準で推移し、回復が遅れていた中国人観光客も増加するなど、インバウンド需要が堅調に推移しました。しかしながら、ウクライナ情勢に伴う原材料費や燃料価格の上昇、さらに円安による輸入インフレの影響で、物価高騰が継続しており、今後も注視が必要な状況です。」
インバウンド需要が回復する一方、原材料費・燃料価格の上昇と円安による輸入インフレが継続し、収益性へのコスト圧力が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安、原材料高に起因する原価上昇や、将来の課税所得を保守的に見積り繰延税金資産を取り崩した影響もあり、営業利益146百万円、経常利益11百万円、親会社株主に帰属する当期純損失334百万円となりました。」
仕入コスト上昇と繰延税金資産の取崩しが影響し、営業利益146百万円、経常利益11百万円、親会社株主帰属当期純損失334百万円となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安、原油・原材料高に起因する原価率上昇などの影響もあり、営業利益250百万円、経常利益104百万円、また、今後の業績を保守的に勘案し当第３四半期連結会計期間末における繰延税金資産を191百万円取り崩したこともあり、親会社株主に帰属する四半期純損失195百万円となりました。」
円安・原油・原材料高による原価率上昇が引き続き利益を圧迫し、営業利益250百万円、経常利益104百万円に対し、親会社株主帰属四半期純損失195百万円となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安、原材料高に起因する原価率上昇などの影響もあり、営業利益34百万円（前年同期は253百万円の利益）、経常損失93百万円（前年同期は77百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失135百万円（前年同期は547百万円の利益）となりました。」
円安・原材料高による原価率上昇等の影響が続き、営業利益は253百万円から34百万円へ減少し、経常利益・親会社株主帰属利益は損失へ転じた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安、原油・原材料高に起因する原価率上昇などの影響もあり、営業損失182百万円（前年同期は17百万円の利益）、経常損失194百万円（前年同期は21百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失162百万円（前年同期は25百万円の利益）となりました。」
円安・原油・原材料高による原価率上昇が継続し、営業利益は前年同期の17百万円の利益から182百万円の損失へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、倉庫統合等コスト削減に努め、前期に比べて４億円ほどコストを削減いたしましたが、記録的な円安、原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響などもあり、358百万円（前事業年度は957百万円）となりました。」
倉庫統合等により約4億円のコストを削減したものの、円安・原油・原材料高による原価率上昇が影響し、営業利益は957百万円から358百万円へ減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、記録的な円安、原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響などにより、421百万円となりました。」
記録的な円安、原油・原材料高による原価率上昇が引き続き営業利益を押し下げ、収益性へのコスト圧力が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、記録的な円安、原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響やシカタ社を被取得企業とする企業結合に関する会計処理の修正などにより、253百万円（前年同期は475百万円）となりました。」
円安、原油・原材料高による原価率上昇等により、営業利益は前年同期の475百万円から253百万円へ減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、記録的な円安や原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響やシカタ社を被取得企業とする企業結合に関する会計処理の修正などにより、17百万円（前年同期は150百万円）となりました。」
記録的な円安や原油・原材料高による原価率上昇等により、営業利益は前年同期の150百万円から17百万円へ減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、記録的な円安や原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響により、1,092百万円（前連結会計年度は1,217百万円）となりました。」
原価率上昇により営業利益が前年の1,217百万円から1,092百万円へ減少し、収益力強化テーマに対する外部コスト圧力が明示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、粗利率の高い自社商品ブランド「ブルーノ」の売上高は前述の通り前年同期比158％と拡大し、また粗利率の高い販路Ｅコマース販売の売上高も前年同期比203％と拡大したことが利益に大きく貢献いたしました。またいち早く本社テレワーク勤務を推進し、本社機能の縮小化を実現する等コストダウンを徹底的に行ったことで、固定費が大幅に削減されました。」
高粗利のブルーノとEコマースの拡大に加え、本社テレワークと本社機能の縮小化による固定費削減を利益改善要因として記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「粗利率の高い自社商品ブランド「ブルーノ」の売上高が前年同期比146％、営業利益率の高いＥコマース販売の売上高が前年同期比194％と拡大したこと、本社従業員のテレワーク勤務推進による固定費削減効果もあり、営業利益は721百万円（前年同期は142百万円）となりました。」
高粗利のブルーノと高営業利益率のEコマースの拡大、テレワークによる固定費削減を背景に、営業利益が前年同期の142百万円から721百万円へ増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「粗利率の高い自社商品ブランド「ブルーノ」の売上が前年同期比143％と拡大したこと、また営業利益率の高いＥコマース販売の売上高が前年同期比191％と拡大したこと、本社従業員のテレワーク勤務を４月より強力に推進し、テレワーク勤務率70％を実現したことにより固定費を削減したことなどから、営業利益は274百万円（前年同期は57百万円）となりました。」
高粗利のブルーノと高営業利益率のEコマースの拡大に加え、テレワーク勤務率70％による固定費削減を要因として営業利益が57百万円から274百万円へ増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上総利益率が41％と前期39％から改善したこと等により、746百万円（前連結会計年度は629百万円）となりました。」
利益率の高い自社商品ブランドおよびEコマースの売上拡大を背景に、売上総利益率が39％から41％へ改善し、営業利益も629百万円から746百万円へ増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「「ブルーノ」をはじめ利益率の高い自社商品ブランドの売上が対前年比108％と拡大したこと、また利益率の高いＥコマース売上が対前年比140％と拡大したことから営業利益は217百万円となった」
利益率の高い自社ブランドおよびEコマースの売上拡大を記載している。営業利益は217百万円となったが、前年同期の386百万円を下回った。 - FY2019再定義有価証券報告書
「③原価率、販売管理費率低減による収益力の強化」
従来の粗利率改善を中心とする説明に加え、原価率と販売管理費率の低減を通じた収益力強化として課題の範囲を示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、前期に引き続き「ブルーノ」「ミレスト」の売上が拡大、中でも利益率の高い自社商品ブランドの売上が拡大したこと、また株式会社シカタの売上、利益が加わったことにより、営業利益は386百万円となった一方、経常利益は主に株主関連費用の増加により214百万円となりました。」
利益率の高い自社商品ブランドの売上拡大とシカタの寄与により営業利益386百万円となった。粗利率自体の数値は示していないが、収益性の高い商品構成の拡大を記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「ＯＥＭ販売を中心とした株式会社シカタの売上が加わったことにより、原価率が相対的に高いＯＥＭ商品売上比率が高まり、商品原価率はやや上昇しました。」
シカタのOEM商品売上比率の上昇により商品原価率がやや上昇し、粗利率改善に対する逆方向の変化を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「今期は自社商品ブランドの認知度を高める戦略により、「ブルーノ」「ミレスト」の自社商品売上が高くなったことから、売上総利益率が45.8％となり、営業利益は415百万円となりました。」
自社商品ブランドの売上拡大を背景に、連結ベースの売上総利益率45.8％を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益については、売上が伸びたことに加え、利益率が47.2％(前年同期は45.4％)と大きく改善したことにより」
利益率が前年同期の45.4％から47.2％へ1.8ポイント改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上が伸びたことに加え、売上総利益率が47.3％（前年同期は44.6％）と大きく改善したことにより」
売上総利益率が前年同期の44.6％から47.3％へ2.7ポイント改善した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益については、売上が伸びたことに加え、売上総利益率が48.2％(前年同期は44.3％)と大きく改善したことにより、営業利益は91百万円(前年同期は19百万円の損失)、経常利益は76百万円(前年同期は19百万円の損失)、四半期純利益は48百万円(前年同期は21百万円の損失)といずれも過去最高となりました。」
売上総利益率が前年同期の44.3％から48.2％へ改善し、利益水準も前年同期の損失から黒字へ転じた。 - FY2017前進有価証券報告書
「当事業年度は商品認知を高める戦略に基づき、前事業年度よりも広告宣伝費を拡大しておりますが、前事業年度よりも自社商品売上比率が高くなったこと、デザイン事業の売上が増加したことなどから、売上総利益率が45.5％（前事業年度は42.8％）と大きく改善した」
売上総利益率が前年の42.8％から45.5％へ2.7ポイント改善した。自社商品売上比率の上昇とデザイン事業の売上増加を要因として説明している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「前年同期よりも自社商品売上比率が高くなったこと、デザイン関連手数料収入が増加したことなどから、利益率が45.4％(前年同期は42.0％)と大きく改善した」
自社商品売上比率の上昇とデザイン関連手数料収入の増加を背景に、利益率が前年同期の42.0％から45.4％へ改善した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前年同期よりも自社商品売上比率が高くなり、粗利率が44.6％(前年同期は42.6％)と大きく改善した」
自社商品売上比率の上昇を背景に、粗利率が前年同期の42.6％から44.6％へ2.0ポイント改善した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益については、前年同期よりも自社商品売上比率が高くなったことにより、粗利率が44.3％(前年同期は42.6％)と大きく改善いたしましたが、前述の通り広告宣伝費や販売促進費の増加等により、営業損失は19百万円(前年同期は3百万円)、経常損失は19百万円(前年同期は9百万円)、四半期純損失は21百万円(前年同期は12百万円)となりました。」
自社商品売上比率の上昇により、粗利率が前年同期の42.6％から44.3％へ改善したと説明している。一方、広告宣伝費・販売促進費の増加により損失が拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらなる粗利率の向上を目指し、粗利率の高い商品の売上比率向上、直営店舗、Ｅコマース売上比率の向上の施策を実施してまいります。」
高粗利商品の比率、直営店舗、Eコマースの売上比率を改善手段としている。