Eコマース販売の拡大
FY2016に初出。42回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- 2026-09-30引き上げ経営計画
「国内EC売上 3か年計画」
国内EC売上について、2029年6月期に7,500百万円を目標とする計画を示し、従来のEC拡大テーマをより長期かつ具体的な数値目標へ引き上げている。 - FY2026EC販売減収・カタログギフト好調有価証券報告書
「インターネット販売 4,625 99.1」
インターネット販売は4,625百万円、前年同期比99.1%となった。一方、カタログギフト等の個別商品は好調に推移している。 - FY2026-H1カタログギフト好調・EC減収有価証券報告書
「EC販売においてはカタログギフトや季節商品の販売が好調に推移しました。特にカタログギフトは前年同期比122%となり、過去最高販売額を更新しました。」
EC・通販全体の売上高は2,539百万円と前年同期の2,691百万円を下回った一方、カタログギフトは前年同期比122%となり、過去最高販売額を更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業の内訳を小売業態別に示すと下記のとおりです。」
インターネット販売は4,929百万円、前年同期比122.5%となり、カタログギフトやシーズン小物がAmazon等のECサイトで伸長した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業では、EC販売において、AmazonなどECモールサイト販売が年末商戦におけるキッチン家電やカタログギフトの売上が伸び、引き続き好調に推移しました。」
Amazon等のECモールでキッチン家電・カタログギフトの販売が伸長し、EC・通販売上は前年同期の1,823百万円から2,691百万円へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業は、Eコマース販売において、自社ECサイトでは好調なカタログギフト販売が牽引し売上を伸ばしました。また楽天、Amazon等のモールサイトはマーケティング施策の効果により売上を伸ばしました。結果としてEコマース販売の売上高は前期比105%となりました。」
自社ECではカタログギフト、モールサイトではマーケティング施策が寄与し、EC販売は前期比105%へ回復した。 - FY2024-Q3自社EC好調・モールサイト回復有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業は、Eコマース販売において自社ECサイトではカタログギフトの販売が好調に推移し売上を伸ばしました。一方、楽天、Amazon等のモールサイトはキッチン家電のコロナ特需の反動から前年同期比において売上が減少いたしましたが、運用改善等の効果により2024年1月以降は前年の売上を上回っております。結果としてEコマース販売の売上高は前年同期比96%になりました。」
自社ECではカタログギフトが伸長し、モールサイトはコロナ特需反動で減収となったものの、運用改善により2024年1月以降は前年売上を上回り、EC全体は前年同期比96%となった。 - FY2024-Q2自社施策継続下でモールサイト減収有価証券報告書
「Eコマース販売において、前述の通り、ギフトカタログ販売が好調に推移しております。また、コラボレーション企画商品、新規向けの広告を強化するなど各種施策を実施いたしました。一方、楽天、Amazon等のモールサイトは巣ごもり需要が一段落したこともあり売上は減少、結果としてEコマース販売の売上高は前年同期比85%と下回りました。」
ギフトカタログ、コラボレーション商品、新規向け広告を実施した一方、楽天・Amazon等のモールサイト減収によりEC販売全体は前年同期比85%となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方、楽天、Amazon等のモールサイトは巣ごもり需要が一段落したこともあり売上は減少、結果としてEコマース販売の売上高は前年同期比77%と下回りました。」
ギフトカタログ、コラボレーション商品、新規向け広告などを実施した一方、モールサイトの減収によりEC販売全体は前年同期比77%となり、前期開示の86%からさらに低下した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一方、楽天、Amazon等のモールサイトは巣ごもり需要が一段落したこともあり売上は減少、結果としてEコマース販売の売上高は前期比86%と下回りました。」
ギフトカタログ、コラボレーション企画商品、新規向け広告等を実施した一方、モールサイトの減少によりEC販売全体は前期比86%となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「Eコマース販売において、ギフトカタログ販売開始、コラボレーション企画商品の販売、各種福袋販売、新規向けの広告を強化するなど各種施策を実施いたしました。一方、楽天、Amazon等のモールサイトは巣ごもり需要が一段落したこともあり売上は減少、結果としてEコマース販売の売上高は前年同期比89%と下回りました。」
ギフトカタログ、コラボレーション商品、福袋、新規顧客向け広告などを実施した一方、モールサイトの減少によりEC全体の売上高は前年同期比89%となった。 - FY2023-Q2自社EC好調・モールサイト減少有価証券報告書
「直営店舗と自社ECの会員を一元化しアプリ・WEB接客を導入した効果により自社ECサイトのリピーター売上比率が向上、また福袋など各種施策を実施した効果により自社ECの12月受注金額は前年比156%と過去最高となりました。一方、楽天、Amazon等のモールサイトは巣ごもり需要が一段落したこともあり売上は減少、結果としてEコマース販売の売上高は前年同期比92%となりました。」
会員統合、アプリ・WEB接客、福袋等により自社ECの12月受注金額は前年比156%となった一方、楽天・Amazon等のモールサイト減少によりEC全体は前年同期比92%となった。 - FY2023-Q1モールサイトを中心とするEC売上減少有価証券報告書
「Eコマース販売においては、自社ECサイトの売上は各種販促施策の効果により購入率が上昇した一方、楽天、Amazon等のモールサイトは巣ごもり需要が一段落したこともあり売上は減少しました。結果としてEコマース販売の売上高は前年同期比86%となりました。」
販促施策により自社ECサイトの購入率は上昇したが、楽天・Amazon等のモールサイトの売上減少によりEC販売全体は前年同期比86%となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「インターネット販売は4,551百万円(前年同期比105.6%)となりました。」
インターネット販売は4,551百万円、前年同期比105.6%となった。TVCM、YouTube広告、既存顧客向け施策なども販売拡大要因として記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業は、当社Eコマース販売におきまして、既存顧客のリピート率増加を目的としたアプリの導入や、買い替え促進効果を狙ったトースターの下取りキャンペーンなど販売促進を強化した結果、売上高は前年同期比107%となりました。」
ECで既存顧客向けアプリとトースター下取りキャンペーンを導入し、売上高は前年同期比107%となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社Eコマース販売におきまして、テレビCM、SNS等の広告宣伝効果や社名変更に伴う記念販売企画、さらに物流体制の強化を図った結果、売上高は前年同期比116%となりました。」
テレビCM・SNS広告、記念販売企画、物流体制強化により、Eコマース売上高が前年同期比116%となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「Eコマースサイトの利便性向上やテレビCM、SNS等の広告宣伝効果もあり、当社Eコマース販売の売上高は前年同期比107%となりました。」
ECサイトの利便性向上、テレビCM、SNS広告等を通じて、EC販売売上高が前年同期比107%となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、「ブルーノ」のファンサイト開設やメディアでの露出効果によりブランド認知度が高まったこと、物流体制の強化によりAmazon、楽天等のモールサイトでの売上が大きく伸長したこと、さらに実店舗での商品の店頭受け取りサービスや電子決済方法の追加など利便性の向上を図ったこと等により、Eコマースの売上高は前年同期比203%となりました。」
物流体制の強化、モールサイト販売、店頭受け取り、電子決済の追加等を進め、Eコマース売上高は前年同期比203%となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「「ブルーノ」のファンサイト開設やメディアでの露出効果によりブランド認知度が高まったこと、Amazonや楽天などのモールサイトでの売上が大きく伸長したこと等により、Eコマースの売上高は前年同期比194%となりました。」
ファンサイト、メディア露出、Amazon・楽天等のモールサイトを通じたEコマース販売が拡大し、売上高は前年同期比194%となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益率の高いEコマース販売の売上高が前年同期比191%と拡大し、直営店舗の売上減少分を補いました。」
巣ごもり需要を取り込み、Eコマース売上高が前年同期比191%となり、直営店舗の売上減少を補った。 - FY2020前進有価証券報告書
「また大幅な売上拡大が見込めるEコマースに関しては、自社ECサイトを中心に限定商品や通販専用商品の販売、既存顧客の購入回数を増やすために直営店舗とのサービス連携等の施策を実施、また新規顧客を獲得するため大手モールサイトの販売強化することで売上拡大を図ってまいります。」
限定商品・通販専用商品の販売、直営店舗とのサービス連携、大手モールサイトの販売強化を具体策として示した。インターネット販売は2,386百万円、前期比160.5%となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響で世界的にネット通販の売上が拡大する中、当社Eコマースの売上は大きく伸長し、前年同期比140%となりました。」
外出自粛等によるネット通販拡大の環境下で、当社Eコマース売上が前年同期比140%となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業においては、SNS等の広告効果によって新規顧客やリピート顧客が大幅に増加したEコマースでの販売が好調で、前年同期比150%と大きく伸張しました。」
SNS等の広告により新規顧客・リピート顧客が増加し、Eコマース販売が前年同期比150%となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「トラベル商品ブランド「ミレスト」においても、防水性能に優れたバッグなどの限定商品が売上に貢献したほか、自社ホームページやAMAZONなどのEコマースサイトでの売上が増税前の特需もあり前年同期比143%と拡大し、さらなる売上増加の要因となりました。」
ミレストでは限定バッグ商品、自社ホームページ、AMAZONなどのEコマース販売が前年同期比143%となり、販売拡大が続いた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、会員サービスの店舗・オンラインの統合や自社ホームページの販売サイトの利便性向上などを行った結果、新規顧客の獲得やリピーターの増加によりEコマース販売額が前年同期比155%と拡大し、さらなる売上増加の要因となりました。」
店舗とオンラインの会員サービス統合、販売サイトの利便性向上を実施し、Eコマース販売額が前年同期比155%へ拡大した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また広告や販売促進など販売強化を進めているEコマースの売上が前年同期を大きく上回ったこと」
広告・販売促進を通じたEコマース販売強化により、売上が前年同期を大きく上回ったと説明している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また広告宣伝により販売強化を進めているEコマースにおいて売上が前年同期よりも大きく上回ったこと」
広告宣伝によるEコマース販売強化を継続し、売上が前年同期を大きく上回ったと説明している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「Eコマースにおいては、ECモールへの出店加速、お客様の利便性向上、RIZAPグループとの連携によるECマーケティング強化を図るべく、積極的にシステム投資、広告投資を行ってまいります。」
従来の人材強化・広告投入に加え、ECモール出店、利便性向上、システム投資、RIZAPグループとのECマーケティング連携へ施策範囲を広げている。インターネット販売は953百万円となった。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「販売部門においても両企業の販売チャネル活用による収益向上、EC分野における販売見直しによる収益構造の強化を進めて参ります。」
シカタとの販売チャネル相互活用とEC販売の見直しを通じ、Eコマースを含む販売強化の施策範囲を広げている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「住関連ライフスタイル商品小売事業においては、2月に大人を愉しむライフスタイルブランド「BRUNO(ブルーノ)」のブランドショップを羽田空港に出店、3月に贈る人が愉しむ体験型ギフトショップ「GOOD GIFT GO」を座間に出店する等、新規に4店舗を出店、また広告宣伝により販売強化を進めているEコマースにおいて売上が前年同期よりも大きく上回ったことから、売上高2,618百万円(前年同期は1,841百万円)、営業利益は82百万円(前年同期は33百万円)となりました。」
広告宣伝によるEコマース販売強化を継続し、小売事業の売上高は前年同期の1,841百万円から2,618百万円へ増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、広告宣伝により販売強化を進めているEコマースにおいて売上が前年同期よりも大きく上回った」
広告宣伝による販売強化を続けるEコマースで、売上が前年同期を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また広告宣伝により販売強化を進めているEコマースにおいて売上が前年同期よりも大きく上回ったことから、売上高751百万円(前年同期は572百万円)、営業利益は15百万円(前年同期は14百万円)となりました。」
広告宣伝によるEコマース販売強化を継続し、売上高は前年同期の572百万円から751百万円へ増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「またEコマースにおいては、人材を強化し、戦略的に広告宣伝を投入し販売強化を行なうことで、より粗利の高い販路の売上拡大を図り、収益拡大に取り組んでまいります。 インターネット販売 602,244 23.7 +26.2」
人材強化と広告宣伝によるEコマース販売強化を継続し、インターネット販売は602百万円、前年同期比26.2%増となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また広告宣伝により販売強化を進めているEコマースにおいて売上が前期よりも上回った」
広告宣伝によるEコマース販売強化と、前期を上回る売上を引き続き説明している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また戦略的に広告宣伝を投入しEコマース販売強化を行うことで、より粗利率の高い販路の売上拡大を図り」
広告宣伝によるEコマース販売強化を継続し、Eコマースの売上が前期を上回ったと説明している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また広告宣伝により販売強化を進めているEコマースにおいて売上が前年同期よりも上回ったことから、売上高572百万円(前年同期は564百万円)、営業利益は14百万円(前年同期は42百万円)となりました。」
広告宣伝によるEコマース販売強化を継続し、前年同期を上回る売上となったと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「またEコマースにおいては、人材を強化し、広告を積極的に展開することで、売上を大きく伸ばしてまいります。」
人材強化と広告展開をEコマース売上拡大の手段としている。