円安による輸入仕入コスト上昇
FY2016に初出。22回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
BRUNOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、為替相場の急激な変動に事前に対処するため、為替予約を利用することにより、仕入コストの安定化を図っております。さらに、継続的な原価低減活動や適切な販売価格の見直し等を通じて、物価上昇による影響の軽減に努めております。」
円安・物価上昇リスクに対し、為替予約、原価低減、販売価格見直しを組み合わせた対応を明示している。 - 2026-08-14再掲業績予想の修正
「円安の進行や物価上昇の継続に加え、地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
円安と物価上昇を含む外部環境上の不透明性を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「海外では地政学的リスクや円安の影響により、物流やコスト面で不透明感が強まりました。」
円安が物流・コスト面の不透明要因として引き続き記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢に伴う原材料費や燃料価格の上昇、さらに円安による輸入インフレの影響で、物価高騰が継続しており、今後も注視が必要な状況です。」
原材料費・燃料価格の上昇と円安による輸入インフレを、引き続き外部環境上の懸念として記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方、2024年６月に為替が１ドル160円台まで急激な円安が進むなど、依然として先行き不透明な状況が続いています。」
円安が1ドル160円台まで進行し、原価上昇を通じて利益を圧迫する為替リスクが継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、長期に渡るウクライナ、中東情勢等の影響による原材料やエネルギーコストの高騰、１ドル150円を超える円安が進む等、依然として先行きの不透明な状況が続いています。」
原材料・エネルギーコストの高騰と1ドル150円を超える円安が外部環境上の懸念として継続し、原価率上昇を通じて利益を圧迫している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安、原材料高に起因する原価率上昇などの影響もあり、営業利益34百万円（前年同期は253百万円の利益）」
円安・原材料高による原価率上昇が引き続き利益を押し下げ、営業利益は前年同期の253百万円から34百万円へ減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安、原油・原材料高に起因する原価率上昇などの影響もあり、営業損失182百万円（前年同期は17百万円の利益）」
円安、原油・原材料高による原価率上昇が営業損失の要因として明示され、為替・仕入コスト上昇の影響が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一方、仕入価格の高止まりや、急激な円安の進行等により、国内外における経済の先行きは依然として不透明な状態が続いております。」
仕入価格の高止まりと急激な円安が継続し、原価率上昇を通じて営業利益を押し下げる状況が続いている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、仕入価格の高止まりや、急激な円安の進行等により、国内外における経済の先行きは依然として不透明な状態が続いております。」
仕入価格の高止まりと急激な円安の進行を、引き続き経済環境上の懸念として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、記録的な円安、原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響やシカタ社を被取得企業とする企業結合に関する会計処理の修正などにより、253百万円（前年同期は475百万円）となりました。」
記録的な円安と原油・原材料高による原価率上昇が営業利益を押し下げる状況が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益につきましては、記録的な円安や原油・原材料高に起因する原価率上昇の影響やシカタ社を被取得企業とする企業結合に関する会計処理の修正などにより、17百万円（前年同期は150百万円）となりました。」
記録的な円安と原材料高による原価率上昇が営業利益を押し下げた。また為替差損は前年同期の8百万円から16百万円へ増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、急激な円安や、原油・原材料価格の高騰など、仕入価格に大きな影響を受ける製造業には厳しい状況となっております。」
急激な円安と原油・原材料価格の高騰が仕入価格と原価率に影響し、営業利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「2022年６月期第３四半期連結累計期間（2021年７月１日～2022年３月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルスのまん延防止等重点措置が全ての対象地域で解除され人出の増加と個人消費の活性化が徐々に進む一方、原油価格の高騰や円安の進行、ウクライナ情勢の長期化など、依然として予断を許さない状況が続いております。」
円安の進行が外部環境上の懸念として継続しており、為替差損も前年同期の1百万円から2百万円へ増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また経常利益は、株主優待関連費用などが発生したことから339百万円（前年同期は569百万円）となりました。」
当四半期は為替差損9百万円を計上しており、為替変動が経常利益に実際に影響した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また経常利益は、円安の影響により為替差損を計上するなど134百万円（前年同期は247百万円）となりました。」
円安による為替差損が実際に計上され、経常利益に影響したと説明している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、為替相場の急激な変動に事前に対処するため、為替予約を利用することにより、仕入コストの安定化を図っております。」
円安による輸入仕入コスト上昇リスクに対し、為替予約を用いた仕入コスト安定化策を継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また円高によるデリバティブ評価損等の影響により経常利益は14百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は15百万円となりました。」
為替変動について、今回は円高によるデリバティブ評価損等が経常利益に実際に影響したと説明している。 - FY2018対処有価証券報告書
「ヘッジ方針は、外貨建ての輸入及び輸出契約における為替変動リスクを低減する取引に限ることとしております。」
円安による輸入コスト上昇リスクについて、為替予約・通貨オプションを用いたヘッジ方針と、投機目的では利用しない方針を明示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「為替相場が円安になった場合、仕入コストが上昇するため、為替相場の変動が当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
前回の円高メリットの活用方針に加え、本 filing では円安による仕入コスト上昇をリスクとして明示し、為替変動の両面を記載している。 - FY2017-Q1円高メリット側への転換有価証券報告書
「今後はトラベルショップ「ミレスト」に限らず、インテリア雑貨ショップ「イデアセブンスセンス」、オーガニックショップ「テラクオーレ」においても積極的に店舗展開を行い、また戦略的に広告宣伝を投入しＥコマース販売強化を行うことで、より粗利率の高い販路の売上拡大を図り、円高メリットも享受することで粗利率の向上に取り組んでいきます。」
前期に円安による原価率上昇を記載していたのに対し、本 filing では円高メリットを粗利率向上に活用する方針を述べている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年６月期において円安の影響により、前期に比べて原価率が高くなり、利益に影響をきたしました。」
リスクとしての記載に加え、当期に円安影響が実際に原価率と利益へ影響したと説明している。