需要見誤りによる過剰在庫
FY2016に初出。26回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2025。直近の記載は2026-09-30。
BRUNOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。39社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- 2026-09-30再掲経営計画
「需要動向を見誤った場合、余分な在庫を抱える可能性、および滞留在庫について滞留期間や販売可能価額を基準として評価減を実施しているため、滞留在庫が増加する可能性」
需要見誤りによる過剰・滞留在庫のリスクと、発注数量の最小化による対応を再確認している。 - FY2026対処有価証券報告書
「商品及び製品の減少（1,048百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品残高は2,739百万円から1,690百万円へ1,048百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローも497百万円の収入から2,692百万円の収入へ改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「これは主に売上債権等の増加（822百万円）等があったものの、棚卸資産の減少（1,146百万円）、仕入債務等の増加（681百万円）及び契約負債の増加（88百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品は1,126百万円減少し、棚卸資産の削減により営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の599百万円の支出から1,896百万円の収入へ改善した。 - FY2025対処有価証券報告書
「商品及び製品 2,756 2,739 原材料及び貯蔵品 261 271」
商品及び製品残高は2,756百万円から2,739百万円へ減少し、棚卸資産評価に関する簿価切下額も前期の74百万円から41百万円へ縮小した。 - FY2025-H1商品在庫の減少有価証券報告書
「これは現金及び預金の減少（126百万円）、商品及び製品の減少（132百万円）及び短期貸付金の減少（500百万円）があったものの、受取手形及び売掛金の増加（927百万円）、原材料及び貯蔵品の増加（35百万円）及びその他流動資産の増加（174百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品は132百万円減少した一方、原材料及び貯蔵品は35百万円増加した。会社は過剰在庫とは明記していない。 - FY2024棚卸資産評価の不確実性と簿価切下げ有価証券報告書
「商品及び製品 2,756百万円 原材料及び貯蔵品 261百万円」
商品及び製品2,756百万円、原材料及び貯蔵品261百万円を計上し、需要予測や滞留による正味売却価額の下落時には追加評価損の可能性があると説明している。 - FY2024-Q3商品在庫残高の減少継続有価証券報告書
「商品及び製品が2,763百万円、原材料及び貯蔵品が252百万円となっております。」
第3四半期末の商品及び製品は2,763百万円、原材料及び貯蔵品は252百万円となった。商品在庫残高は前回開示の2,888百万円から減少しているが、会社は過剰在庫とは明記していない。 - FY2024-Q2商品在庫残高の減少と原材料残高の計上有価証券報告書
「その主な内訳は、現金及び預金が1,611百万円、受取手形及び売掛金が2,001百万円、商品及び製品が2,888百万円、短期貸付金が1,569百万円となっております。」
連結範囲変更後の第1四半期に示された商品及び製品3,467百万円から、当第2四半期は2,888百万円となった。原材料及び貯蔵品は379百万円であり、棚卸資産の構成を開示している。 - FY2024-Q1連結範囲変更後の棚卸資産残高有価証券報告書
「その主な内訳は、現金及び預金が2,454百万円、受取手形及び売掛金が1,373百万円、商品及び製品が3,467百万円、短期貸付金が1,169百万円となっております。」
ジャパンギャルズを含む新たな連結範囲で、商品及び製品3,467百万円、原材料及び貯蔵品313百万円を計上した。前連結会計年度は非連結決算のため、単純比較は行われていない。 - FY2023棚卸資産増加の継続有価証券報告書
「流動資産は、7,642百万円（前事業年度末は5,568百万円）となり、2,074百万円増加しました。これは売掛金の減少（83百万円）等があったものの、現金及び預金の増加（1,147百万円）、商品及び製品の増加（108百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品が108百万円増加した。棚卸資産の増加は続いているが、当社はこれを過剰在庫とは明記していない。 - FY2023-Q3棚卸資産増加の継続有価証券報告書
「商品及び製品は、2,189百万円から2,316百万円となりました。」
商品及び製品が前事業年度末から127百万円増加した。会社は過剰在庫とは明記していない。 - FY2023-Q2棚卸資産増加の継続有価証券報告書
「流動資産は、8,268百万円（前連結会計年度末は7,476百万円）となり、791百万円増加しました。これは借入金の増加等による現金及び預金の増加（38百万円）、受取手形及び売掛金の増加（750百万円）及び商品及び製品の増加（75百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品が75百万円増加し、棚卸資産の増加が続いている。ただし、会社は過剰在庫とは明記していない。 - FY2023-Q1棚卸資産増加の継続有価証券報告書
「流動資産は、8,732百万円（前連結会計年度末は7,476百万円）となり、1,255百万円増加しました。これは借入金の増加等による現預金の増加（335百万円）、売掛金の増加（69百万円）及び商品及び製品の増加（803百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品が803百万円増加し、棚卸資産の増加と資金負担が続いている。ただし、会社はこれを過剰在庫とは明記していない。 - FY2022棚卸資産の増加と評価不確実性の明示有価証券報告書
「商品及び製品 2,692百万円」
商品及び製品は1,895百万円から2,692百万円へ増加し、棚卸資産の評価について、滞留や将来需要予測の不確実性、追加評価損の可能性を重要な会計上の見積りとして詳述している。 - FY2022-Q3棚卸資産増加の継続有価証券報告書
「流動資産は、7,631百万円（前連結会計年度末は6,848百万円）となり、782百万円増加しました。これは現預金の減少（923百万円）があったものの、売掛債権の増加（334百万円）、商品及び製品の増加（982百万円）および流動資産その他の増加（315百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品が982百万円増加し、棚卸資産増加による資産・資金負担が継続している。会社は過剰在庫とは明記していない。 - FY2022-Q2棚卸資産増加による資金流出有価証券報告書
「流動資産は、8,856百万円（前連結会計年度末は6,848百万円）となり、2,008百万円増加しました。これは現金及び預金の減少（264百万円）があったものの、受取手形及び売掛金の増加（912百万円）および商品及び製品の増加（1,092百万円）等があったことによるものであります。」
商品及び製品が1,092百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローでは棚卸資産の増加が1,073百万円の資金減少要因となった。会社は過剰在庫とは明記していない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「在庫管理及び滞留在庫削減を徹底した結果商品及び製品の減少(603百万円)等があったことによるものであります。」
在庫残高は603百万円減少した一方、棚卸資産の収益性低下による簿価切下額は82百万円となり、過剰・滞留在庫に関する影響が通期で発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は次のとおりであります。売上原価 27百万円」
過剰在庫・滞留在庫に関連する棚卸資産の簿価切下げを27百万円計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループは、滞留在庫について滞留期間や販売可能価額を基準として評価減を実施しているため、滞留在庫が増加するような場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は次のとおりであります。 売上原価 43百万円」
在庫リスクへの対応として、棚卸資産の収益性低下による43百万円の簿価切下げを実際に計上している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の対応にも関わらず過剰在庫が発生する可能性があります。」
需要動向を見誤った場合の過剰在庫リスクと、発注数量の最小化・滞留在庫の評価減による対応を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の対応にも関わらず過剰在庫が発生する可能性があります。」
発注数量の最小化や滞留在庫の評価減を対応策として記載している。