キッチン商品・トラベル商品の新規販路開拓
FY2016に初出。20回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-09-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-30前進経営計画
「海外販売戦略をアジア圏に集中」
中国のビジネスモデル転換後も、アジア市場への集中、東南アジア・欧州の開拓検討、地域専売商品の導入により海外販路拡大を進める方針を具体化している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「中国における販売代理店との取引形態について、一部をデザイン事業に含まれるライセンス取引としたこと等の影響により、全体としては前年同期を下回る結果となりました。」
中国販売の一部について、従来の販売取引からデザイン事業のライセンス取引へ計上形態を変更しており、海外販路の構成が変化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内卸販売においては、ホットプレートに続く新規のキッチン家電の拡販、ポートフォリオの強化に注力、海外販売においては越境EC等の売上が好調に推移しました。」
国内ではホットプレートに続く新規キッチン家電の販路拡大、海外では越境EC等による販売を進めている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当該子会社は、海外販売の強化の一環として、中国市場のおける当社商品の販売体制の強化を図るために設立し、当社商品の販売拡大を図ってまいりましたが、今般、当社グループの海外事業を取り巻く環境の変化や海外戦略の進展を総合的に勘案した結果、経営資源の集中と効率化を図ることが、今後の当社グループの海外事業の持続的な成長に資すると判断し、当該子会社を解散及び清算することといたしました。」
中国販売体制強化のために設立した深セン現地法人について、海外事業の環境変化と戦略進展を踏まえ、経営資源の集中・効率化を目的に解散・清算する方針へ転換した。 - FY2024前進有価証券報告書
「海外事業は、販売体制を代理店販売から直接販売へ移行するために、中国に現地法人を設立、現地ＥＣサイトを開設するなど、中国での直接販売するための体制を整えました。」
中国現地法人と現地ECサイトを通じ、代理店販売から直接販売へ移行する体制整備を完了した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、海外販売においては売上拡大を図るため、販売戦略として代理店販売から直接販売へ切り替えを進めており、2023年11月に中国ＥＣサイトを立ち上げ、現在は４つのＥＣサイトを展開しております。」
中国販売について、代理店販売から直接販売への切替を進め、2023年11月の中国ECサイト開設後、4つのECサイトを展開する段階に進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ライフスタイル商品ブランド『ＢＲＵＮＯ』は、海外販売において、11月より中国の３つの大手ＥＣプラットフォームにＥＣサイトを立ち上げ、代理店を通さない直接販売をスタートさせました。」
中国で3つの大手ECプラットフォームに自社ECサイトを開設し、代理店を介さない直接販売を開始した。従来の直接販売への切替準備から実行段階へ進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「これまで中華圏の販売は代理店に販売戦略を任せて進めてまいりましたが、さらなる売上拡大を図るため直接販売に切り替えるための準備をしており、切り替えの段階において一時的に売上が下がりました。」
中華圏販売について、代理店依存から直接販売へ切り替える準備に入り、販路・販売体制の見直しを具体化している。切替過程では一時的な売上減少が発生した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「国内販売においては、販路拡大を進めている量販店の売上が拡大、またＴＶ通販・ＳＰの売上も前年を上回りました。」
量販店への販路拡大が続き、TV通販・セールスプロモーションを含む販路で前年を上回る売上を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「国内販売においては、販路拡大を進めている量販店の売上が拡大、またＴＶ通販の売上も好調に推移しました。」
家電量販店への販路拡大とTV通販での販売を進め、両販路の売上拡大を記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国内販売においては、販路拡大を進めている家電量販店の売上が拡大、またＴＶ通販の売上も前年同期を上回りました。」
家電量販店への販路拡大を進め、同販路の売上が拡大したほか、TV通販の売上も前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「海外販売では台湾での「コンパクトホットプレート」の販売好調に加えて、タイで『ＢＲＵＮＯ』商品が販売開始されるなど売上を拡大した」
従来の中国・香港・台湾等に加え、タイでBRUNO商品の販売を開始し、海外販路を広げている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「またバッグ商品のＯＥＭ販売を中心とした株式会社シカタの売上も加わったことにより、売上高は3,360百万円となりました。」
シカタのバッグOEM販売が実際の連結売上に加わり、従来の販路拡大方針が実績として現れている。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「大手アパレル、量販店、通信販売会社、問屋をはじめとした多くのお取引先様と長期にわたり取引を行なっております。」
シカタの完全子会社化を通じ、従来のキッチン・トラベル商品等の新規販路開拓に加え、アパレル、量販店、通信販売会社、問屋などの販売・取引基盤を活用する範囲が広がる。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「また卸売事業においてはマスマーケットの販路拡大、ＲＩＺＡＰグループとの取引拡大を図ってまいります。」
キッチン商品・トラベル商品の新規販路開拓に加え、マスマーケットおよびRIZAPグループとの取引へ販路拡大の対象を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「卸売販売事業は、これまでインテリア雑貨の販路中心に販売してまいりましたが、キッチン商品、トラベル商品など新規販路を開拓してまいります。」
従来のインテリア雑貨中心から商品カテゴリーと販路を広げる方針を示している。