Komori
富士山マガジンサービス(3138)・施策前進

人材採用・教育と組織体制の強化

FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

14記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2018-Q3前進FY2018その他FY2020 – FY2023-Q3前進FY2024 – FY20252017: 120172018: 220182019: 120192020: 020202021: 120212022: 120222023: 320232024: 320242025: 120252026: 1
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成974社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1015社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1057件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループ全体の従業員数111名(臨時雇用者を除く)となっており」

    グループ従業員数は前期の93名から111名へ増加した。人材育成面では、研修、ナレッジ共有、オンボーディング、メンター制度、定期的人事面談を継続・具体化している。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「社員の能力開発・研鑽については、Pマーク関連等の社内研修の充実化や、社内でのナレッジ共有のためのコミュニケーションの支援、有料AIツールの使用費用の補助等、従業員の自己研鑽を支援する取り組みを行っております。育成に関しては、入社後3カ月をオンボーディング期間として、メンター制度を導入し、OJTを中心とした育成を行いながら定期的な人事面談を行い、配属先と人事が連携してサポートに取り組んでおります。」

    従業員数が前期の86名から93名へ増加したほか、Pマーク研修、AIツール費用補助、3カ月のオンボーディング、メンター制度、定期的人事面談などの人材育成策を具体化した。
  3. FY2024-H1人件費増・販管費減有価証券報告書

    「コスト面については、将来への投資である人件費の増加及び新たなマーケティング施策、新サービスの試験的な運用、SEO対策のためのWEBサイトのコンテンツ追加等による増加がみられますが、主にマーケティングの効率化によるコストの抑制等により販売費及び一般管理費は昨年同期比において減少しております。」

    将来への投資として人件費等は増加したが、マーケティング効率化によるコスト抑制等により販売費及び一般管理費全体は減少した。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「将来への投資である人件費及び新たなマーケティング施策の試験的な運用、SEO対策のためのWEBサイトのコンテンツ追加、新事業領域であるWEBサイト運営のための先行投資等により販売管理費は増加しております。」

    将来への投資として人件費、マーケティング施策の試験運用、SEO向けWEBコンテンツ追加、新事業領域への先行投資を継続している。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループは、待遇や業務内容等において男女の区別なく、機会の平等を確保するとともに、能力・職責等に基づき適切に評価しております。労働安全衛生面においても、従業員のライフワークバランスの最大化を目指すため、フレックスタイム制度の導入、リモートワーク勤務への取り組みの強化により労働環境の改善・向上を図るとともに、ストレスチェックを実施するなど、社員の心身の健康を維持できるよう努めております。さらに従業員間のコミュニケーションの活性化、相互を尊重する文化の育成のため、従業員間で称賛を送り合える施策を導入しております。」

    フレックスタイム、リモートワーク、ストレスチェック、従業員間の称賛施策など、人材確保・定着と職場環境整備の具体策を拡充している。
  6. FY2023-Q3人件費等増・販管費全体減有価証券報告書

    「将来への投資である人件費の増加及び新たなマーケティング施策、新サービスの試験的な運用、SEO対策のためのWEBサイトのコンテンツ追加等による増加」

    将来への投資として人件費、新たなマーケティング施策、新サービス試験運用、SEO向けWEBコンテンツ追加を進めている。
  7. FY2023-Q2人件費増・販管費全体減有価証券報告書

    「コスト面については、将来への投資である人件費の増加及び新たなマーケティング施策、新サービスの試験的な運用、SEO対策のためのWEBサイトのコンテンツ追加等による増加がみられますが、主にマーケティングの効率化によるコストの抑制等により販売管理費及び一般管理費は昨年同期比において減少しております。」

    将来への投資として人件費等は増加したが、マーケティング効率化によるコスト抑制等により販売管理費及び一般管理費全体は前年同期比で減少した。
  8. FY2023-Q1人件費投資・販管費増有価証券報告書

    「コスト面については、主にマーケティングの効率化により発生するリスティングに関するコストを抑えておりますが、将来への投資である人件費及び新たなマーケティング施策の試験的な運用、SEO対策のためのWEBサイトのコンテンツ追加等により販売管理費は増加しております。」

    将来への投資として人件費を増加させ、新たなマーケティング施策の試験運用やSEO対策も行った結果、販売管理費が増加した。
  9. FY2021再掲有価証券報告書

    「このため、労働条件の改善等による魅力ある職場作りの推進を中長期的視点で進めていくことで優秀な人材を確保するとともに、人材育成のために教育・研修制度を充実させること等によって、バランスの取れた組織体制の整備・強化を図る方針であります。」

    労働条件改善、教育・研修制度、組織体制強化を継続し、柔軟な働き方による人材流出防止も記載している。
  10. FY2020再掲有価証券報告書

    「労働条件の改善等による魅力ある職場作りの推進を中長期的視点で進めていくことで優秀な人材を確保するとともに、人材育成のために教育・研修制度を充実させること等によって、バランスの取れた組織体制の整備・強化を図る方針であります。」

    労働条件改善、教育・研修制度、組織体制強化を継続し、柔軟な働き方による人材流出防止も記載している。
  11. FY2018前進有価証券報告書

    「従業員の増加の主な要因は派遣社員の正社員雇用への転換によるものであります。」

    提出会社の従業員数は前期末の55名から65名へ増加し、その主因として派遣社員の正社員雇用への転換を記載している。
  12. FY2018-Q3人員採用投資の増加有価証券報告書

    「上記の施策の結果、当第3四半期連結累計期間における取扱高(当社から出版社への定期購読の注文取次高、当社の仕入販売高、当社が出版社から配送業務及び広告PR業務等を受けた請負業務の取扱高の合計)6,774,602千円、売上高は2,455,831千円となりました。一方、利益面につきましては、取扱高を拡大させていくための人員採用費、広告宣伝費関連の投資が増加した結果、営業利益157,008千円、経常利益157,603千円、親会社株主に帰属する四半期純利益107,529千円となりました。」

    取扱高拡大を目的とする人員採用費が増加したと記載され、人材面の施策が実際の費用増加を伴うものとして示されている。
  13. FY2017再掲有価証券報告書

    「このため、労働条件の改善等による魅力ある職場作りの推進を中長期的視点で進めていくことで優秀な人材を確保するとともに、人材育成のために教育・研修制度を充実させること等によって、バランスの取れた組織体制の整備・強化を図る方針であります。」

    労働条件改善、職場づくり、教育・研修制度の充実を通じた人材確保・組織強化を継続している。
  14. FY2016初出有価証券報告書

    「このため、労働条件の改善等による魅力ある職場作りの推進を中長期的視点で進めていくことで優秀な人材を確保するとともに、人材育成のために教育・研修制度を充実させること等によって、バランスの取れた組織体制の整備・強化を図る方針であります。」

    労働条件改善、職場づくり、教育・研修制度の充実を通じ、優秀な人材の確保と組織体制の強化を進める方針を示している。
一緒に動いた変遷

「電通との合弁会社magaportの事業開始とデジタル取次・派生サービスへの注力」は、この変遷が動いた14回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1電通との合弁会社magaportの事業開始とデジタル取次・派生サービスへの注力4回
  3. 2デジタル雑誌取次サービスの拡大3回
  4. 3システム安定性確保と継続的設備投資3回
  5. 4取扱雑誌・定期購読専属窓口の拡大基盤3回
  6. 5内部統制システムと監査機関の連携強化3回
  7. 6EdTech(「教える/教わる」)事業の推進・拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
富士山マガジンサービスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
人材採用・教育と組織体制の強化|富士山マガジンサービス(3138)の変遷 | Komori