「強い海帆へ」と筋肉質な財務体制の構築
FY2018に初出。14回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-14。
海帆がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは事業環境の変化への対応と新たな収益基盤の確立を目的として、再生可能エネルギー事業及びメディカル事業の拡大を進めてまいりました。」
飲食事業中心の変革・再生という表現から、再生可能エネルギー及びメディカル事業を含む多角的な収益基盤の確立へ、事業構造改革の説明が広がった。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社は、飲食事業を中心に事業展開を進めてまいりましたが、2020年に発生した新型コロナウイルス感染症の影響を受け、事業全体の構造改革を実施してまいりました。その一環として、2022年より再生可能エネルギー事業を立ち上げ、現在拡大を進めております。」
事業構造改革の説明が、飲食事業中心の事業展開から、再生可能エネルギー事業の拡大を含む構成へ改めて整理されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「一方、さらなる事業の構造改革として、美容クリニック事業の支援業務を含むメディカル事業に参入を行いました。」
事業再生・収益力向上の施策に、飲食・再生可能エネルギーに加えてメディカル事業への参入を含む事業構造改革が加わった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「今後も上記施策を推進し、収益力の向上と財務体質の強化に取り組みますが、これらの改善策ならびに対応策の一部は実施中であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。」
従来の事業再生・変革という表現に加え、収益力の向上と財務体質の強化を継続企業の前提に関する対応の枠組みとして示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社におきましては、先述の新型コロナウイルスの影響により、休業や営業時間の短縮を余儀なくされ、また、外食需要の急激な減退により、かつてない危機的な経営環境下にあります。このような状況下においても、ピンチをチャンスに変えるべく事業構造の転換を企図し、事業の再生による経営回復に全力で取り組んでまいります。」
従来の「変革」「利益重視」から、新型コロナウイルス下での「事業構造の転換」「事業の再生による経営回復」へ重点の表現を広げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今後におきましても当社が掲げるスローガン「変革」のもと、利益重視の経営に全力で取り組んでまいります。」
「変革」をスローガンとし、利益重視の経営に取り組む方針を再掲した。既存店強化、退店、M&A、人材教育を重点戦略として位置付けている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「店舗の見直し等による業績への影響を考慮しながら、今後におきましても、「変革」というスローガンのもと、利益重視の経営に全力で取り組んでまいる所存であります。」
「変革」というスローガンのもと、店舗見直しの影響を考慮しつつ利益重視の経営に取り組む方針を再掲した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「店舗の見直し等による業績への影響を考慮しながら、今後におきましても、「変革」というスローガンのもと、利益重視の経営に全力で取り組んでまいる所存であります。」
従来の「強い海帆を創る」という表現から、「変革」というスローガンのもと利益重視の経営に取り組む表現へ変更した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「強い海帆を創る」というスローガンのもと、利益重視の経営に全力で取り組んでまいる所存であります。」
店舗見直しの影響を考慮しつつ、利益重視の経営に取り組む方針を再掲した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「店舗の見直し等による業績への影響を考慮しながら、今後におきましても、「強い海帆を創る」というスローガンのもと、利益重視の経営に全力で取り組んでまいる所存であります。」
「強い海帆を創る」というスローガンのもと、店舗見直しの影響を考慮しつつ利益重視の経営に取り組む方針を再掲した。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「店舗の見直し等による業績への影響を考慮しながら、今後におきましても、「強い海帆を創る」というスローガンのもと、利益重視の経営に全力で取り組んでまいる所存であります。」
従来の「強い海帆へ」「筋肉質な財務体制の構築」という表現から、「強い海帆を創る」をスローガンとし、利益重視の経営に取り組む表現へ整理された。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、当連結会計年度の経営方針でもあります「強い海帆へ」の達成のため、筋肉質な財務体制の構築を目指し、当連結会計年度末において13店舗の減損損失を計上いたしました。」
「強い海帆へ」の達成と筋肉質な財務体制の構築を掲げ、当年度には不採算店舗の見直しや減損損失の計上を伴う財務体質改善の方向性を示した。