標的型攻撃対策・Webセキュリティ等の提供
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-27。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「クラウドサービスの利用拡大とゼロトラストセキュリティの普及を背景に、クラウド上での安全なコンテンツ管理を支援するソリューションや、ネットワークとセキュリティを統合するSASE(Secure Access Service Edge)関連商品等が堅調に成長しました。」
エンドポイントセキュリティに加え、クラウド上のコンテンツ管理、クラウドセキュリティ、SASE関連商品が通期の成長領域として示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、クラウドサービスの利用拡大とゼロトラストセキュリティの普及を背景に、クラウド上での安全なコンテンツ管理を支援するソリューションや、クラウドセキュリティゲートウェイ、さらにネットワークとセキュリティを統合するSASE(Secure Access Service Edge)関連商品が堅調に成長しました。」
既存のエンドポイントセキュリティに加え、クラウド上のコンテンツ管理、クラウドセキュリティゲートウェイ、ネットワークとセキュリティを統合するSASE関連商品へ提供領域が広がり、成長実績が示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「既に対策ソリューションを導入済みの国内大手企業においてもグループ内で対象者を拡大する動きが広がっており、エンドポイントセキュリティ関連商品が大幅に伸長しました。また、官公庁や金融機関での大型案件により、データ分析関連商品やクラウドセキュリティゲートウェイ関連商品が大幅に伸長しました。」
エンドポイントセキュリティのグループ内対象拡大に加え、官公庁・金融機関の大型案件を通じてデータ分析商品とクラウドセキュリティゲートウェイ商品が伸長した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「既に対策ソリューションを導入済みの国内大手企業においてもグループ内で対象者を拡大する動きが広がっており、エンドポイントセキュリティ関連商品が大幅に伸長しました。」
国内大手企業で既存のセキュリティ対策対象をグループ内へ拡大する動きが広がり、エンドポイントセキュリティ商品の大幅な伸長として具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「働き方改革やリモートワークの普及によりクライアント端末へのセキュリティ対策の重要性認識が浸透してきたことにより、エンドポイントセキュリティ関連商品が大幅に伸長しました。企業や官公庁におけるクラウド技術やデータ活用の広がりを背景に、クラウドアプリケーションとデータ分析基盤関連商品が伸長しました。」
エンドポイントセキュリティに加え、クラウドアプリケーションとデータ分析基盤関連商品が伸長した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「働き方改革やリモートワークの普及によりクライアント端末へのセキュリティ対策の重要性認識が浸透してきたことにより、エンドポイントセキュリティ関連商品が大幅に伸長しました。」
エンドポイントセキュリティ関連商品の販売拡大が引き続き具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「働き方改革やリモートワークの普及によりクライアント端末へのセキュリティ対策の重要性認識が浸透してきたことにより、エンドポイントセキュリティ関連商品が大幅に伸長しました。企業がデジタル技術を活用していく中で、データ活用の有効性の認識が広がっていることを背景に、大型案件の獲得等によりデータ分析関連商品が大幅に伸長しました。」
エンドポイントセキュリティに加え、大型案件の獲得を通じたデータ分析関連商品の伸長が示され、提供領域が広がっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「働き方改革やリモートワークの普及によりクライアント端末へのセキュリティ対策の重要性認識が浸透してきたことから、既存顧客のライセンス更新に加え、ライセンス追加等によりエンドポイントセキュリティ関連商品が大幅に伸長しました。また、大型案件の獲得等によりデータ分析関連商品も拡大しました。」
既存顧客のライセンス更新・追加ライセンスによるエンドポイントセキュリティ商品の伸長と、大型案件によるデータ分析関連商品の拡大が継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「働き方改革やリモートワークの普及によりクライアント端末へのセキュリティ対策の重要性認識が浸透してきたことから、既存顧客のライセンス更新に加えて新規顧客の拡大によりエンドポイントセキュリティ関連商品が大幅に伸長しました。ログ調査を目的とした大型の官公庁案件の獲得によりデータ分析関連商品も拡大しました。」
既存顧客のライセンス更新と新規顧客の獲得によるエンドポイントセキュリティ商品の大幅伸長に加え、大型官公庁案件の獲得によりデータ分析関連商品も拡大した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「既存顧客のライセンス更新に加えて新規顧客の獲得によりエンドポイントセキュリティ関連商品の販売が大幅に伸長しました。」
エンドポイントセキュリティでは既存顧客の更新に加えて新規顧客を獲得し、販売が大幅に伸長した。クラウドサービス関連商品の継続利用や大型公共案件によるゲートウェイセキュリティ商品の増加も記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「高度化するサイバー攻撃へのセキュリティ対策だけでなく、情報ガバナンスやコンプライアンスの強化、加速するクラウドシフトに対するクラウド環境へのセキュリティ強化が求められており、境界防御に依存しないセキュリティ対策や運用にかかる負荷が軽減できるセキュリティサービスへの需要が高まっています。」
従来の境界防御型商品に加え、境界防御に依存しない対策と運用負荷を軽減するセキュリティサービスへの需要拡大が明示され、提供領域が広がっている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、リモートワーク環境において従来の企業LANに設置されたゲートウェイセキュリティを通らずクラウドにアクセスすることから、エンドポイントセキュリティ関連商品やクラウドゲートウェイセキュリティ関連商品等が拡大し、また、ロケーションに関わらない社内データへのアクセスや企業の業務効率化等を目的としたクラウドサービス関連商品の需要増が継続したことなどから、大幅に伸長しました。」
リモートワーク環境を背景に、エンドポイント、クラウドゲートウェイ、クラウドサービス関連商品の需要拡大が継続し、ソフトウェアが大幅に伸長している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「高度なサイバー攻撃対策用途のゲートウェイセキュリティ関連商品とデータから不審な動きを解析するセキュリティマネジメント関連商品が伸長したことから、全体としては堅調に推移しました。」
従来のセキュリティ商品群に加え、ゲートウェイセキュリティとセキュリティマネジメント関連商品の伸長が具体的に示されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「セキュリティ関連商品は、企業ネットワークに構築されたゲートウェイ型セキュリティやネットワーク監視といった従来の境界防御関連に加え、社内ネットワークの負荷軽減や業務効率化のために自宅などリモートからのクラウドサービス等への接続が増加する中、境界防御に付加するエンドポイントセキュリティなどが伸長しました。」
従来の境界防御に加え、リモート接続の増加を背景にエンドポイントセキュリティが伸長した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「リモートアクセスに対するセキュリティ製品やクラウド環境に対するセキュリティ製品の需要の高まりにより、セキュリティ市場は堅調に推移しました。」
従来のセキュリティ商品群に加え、リモートアクセスおよびクラウド環境向けセキュリティ製品の需要拡大が明示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃やEU一般データ保護規則(GDPR)等の法規制への対応により、エンドポイントセキュリティ商品が成長したことに加え、デジタルトランスフォーメーション(DX)の関心の高まりにより、同関連商品やモバイル、クラウド関連商品の導入が進んだことにより、大きく成長しました。」
エンドポイントセキュリティ、GDPR対応、DX、モバイル、クラウド関連商品の導入・成長が引き続き記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が継続する中、エンドポイントセキュリティ商品が成長したことに加え、デジタルトランスフォーメーション(DX)の関心の高まりにより、同関連商品やモバイル、クラウド関連商品の導入が進んだことにより、大きく拡大しました。」
エンドポイントセキュリティ商品の成長に加え、DX関連、モバイル、クラウド関連商品の導入が進み、ソフトウェアが大きく拡大している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が継続する中、エンドポイントセキュリティ商品が成長したことに加え、EU一般データ保護規則(GDPR)対応に関わる商品の導入やクラウド関連商品の継続利用、デジタルトランスフォーメーション(DX)関連商品の導入が進んだことにより、堅調に推移しました。」
エンドポイントセキュリティ商品の成長に加え、GDPR対応、クラウド、DX関連商品の導入・継続利用が進んでいる。 - FY2019前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が継続する中、エンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティ等が成長し、また、GDPR対応に関わる商品の導入やモバイル、クラウド関連商品の継続利用、デジタルトランスフォーメーション関連製品の導入が進んだことにより、大きく伸長しました。」
エンドポイント・クラウドセキュリティ、GDPR対応商品、モバイル・クラウド関連商品、DX関連製品の導入・利用拡大が通期のソフトウェア成長として示されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が継続する中、エンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティ等が引き続き成長し、また、GDPR対応に関わる商品の導入やモバイル、クラウド関連商品の継続利用、デジタルトランスフォーメーション関連商品の導入が進んだことにより、大きく伸長しました。」
エンドポイント・クラウドセキュリティ、GDPR対応商品、モバイル・クラウド関連商品に加え、デジタルトランスフォーメーション関連商品の導入が進み、ソフトウェアが大きく伸長した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が継続する中、エンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティ等が成長し、また、GDPR対応に関わる商品の導入やモバイル、クラウド関連商品の継続利用が進んだことにより、大きく伸長しました。」
エンドポイント・クラウドセキュリティ、GDPR対応商品、モバイル・クラウド関連商品の導入・継続利用が進み、ソフトウェアが大きく伸長した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が継続する中、エンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティ等が成長したことに加え、クラウド、モバイル、ビッグデータ関連商品の継続利用が進んだことにより、大きく伸長しました。」
エンドポイント・クラウドセキュリティに加え、クラウド、モバイル、ビッグデータ関連商品の継続利用が進み、ソフトウェア事業が大きく伸長した。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、高度化したサイバー攻撃が継続する中、セキュリティ関連商品の導入が、ゲートウェイセキュリティ等のハードウェアからクラウドセキュリティ等のソフトウェアへとシフトしていることや、ビッグデータ関連商品も成長したことで、ソフトウェア全体としては大きく伸長しました。」
セキュリティ商品の導入がハードウェアからクラウドセキュリティ等のソフトウェアへ移行し、ビッグデータ関連商品も成長したという具体的な展開が示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が依然継続する中、セキュリティ関連商品が好調に推移し、またログ分析商品やクラウド関連商品の継続利用が進んだことに加え、新規商材が順調に立ち上がったことにより伸長しました。」
セキュリティ関連商品、ログ分析商品、クラウド関連商品の継続利用、新規商材の立ち上がりによるソフトウェアの伸長が引き続き記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が依然継続する中、セキュリティ関連製品が好調に推移し、またログ分析商品やクラウド関連商品の継続利用が進んだことに加え、新規商材が順調に立ち上がったことにより伸長しました。」
セキュリティ関連製品、ログ分析、クラウド商品の継続利用、新規商材の立ち上がりという既存施策の進展が引き続き記載されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「ソフトウェアは、高度化したサイバー攻撃が依然継続する中、標的型攻撃対策向けが好調に推移したことに加え、クラウド関連商品の継続利用が進んだことや新規商材が順調に立ち上がったことにより伸長しました。」
標的型攻撃対策向け商品の好調、クラウド関連商品の継続利用、新規商材の立ち上がりという具体的な進展が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「サイバー攻撃が高度化する中、官公庁や通信事業者、金融機関などの大手企業向けに、標的型攻撃対策、WEBセキュリティ及びインシデントログ解析等の商品が伸長するとともに、ネットワーク、クラウド・モバイル関連商品も堅調に推移しました。」
既存のセキュリティ商品群とネットワーク・クラウド・モバイル関連商品の提供・伸長が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「サイバー攻撃が高度化する中、セキュリティサービス市場の需要が継続し、官公庁や大手企業向けに、標的型攻撃対策、Webセキュリティ及びインシデントログ解析等の商品が伸長しました。」
既存のセキュリティ商品群について、需要の継続と伸長が改めて記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「官公庁や大手企業向けに、標的型攻撃対策、Webセキュリティ及びインシデントログ解析等の商品が伸長するとともに、クラウド・モバイル関連商品も堅調に推移しました。」
官公庁・大手企業向けの具体的なセキュリティ商品と、クラウド・モバイル関連商品の提供が記載されている。