新型コロナウイルス感染症による操業停止・需要低迷
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024削除有価証券報告書
「自動車業界においては、原材料費や物流費の高止まりはあったものの、半導体不足が解消されたことによる増産などにより市場全体の売上規模は拡大しました。」
従来の新型コロナウイルス感染症による操業停止・需要低迷という個別テーマは、当ファイリングでは主要な業績・リスク要因として再掲されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間(以下、前年同期)に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復や為替の影響などにより、1,097億円(16.8%)増加の7,618億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症による前期の操業・需要低迷から、コロナ禍からの需要回復により連結売上収益が増加している。ただし、日本では部品供給問題による減産が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間(以下、前年同期)に比べ、売上収益は、新型コロナウイルス感染症再拡大や部品供給問題に起因する生産台数の減少などにより、39億円(△1.1%)減少の3,503億円となりました。」
前期の需要回復局面から、新型コロナウイルス感染症の再拡大が部品供給問題とともに生産台数減少・減収の要因として再び現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス変異株蔓延に起因する半導体などの部品不足による台数変動が激しい中、新製品でのロスのない立ち上げや確実な収益確保策の実行、業務改善の推進による固定費の効率化により、需要変動への対応力を強化し、稼ぐ力を向上することができました。」
感染症による操業・需要影響は残るものの、需要回復と具体的な収益確保・固定費効率化により、通期業績は前期から回復している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間(以下、前年同期)に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復などにより、1,112億円(12.0%)増加の1兆349億円となりました。」
前期に生じた新型コロナウイルス感染症による操業停止・需要低迷の影響に対し、コロナ禍からの需要回復により売上収益と利益が改善する局面が続いている。ただし、中国では部品供給問題による減産が示されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間(以下、前年同期)に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復などにより、1,066億円(19.6%)増加の6,520億円となりました。」
前期に生じた新型コロナウイルス感染症による操業停止・需要低迷の影響から、コロナ禍からの需要回復により売上収益と利益が改善する局面が続いている。ただし、中国では部品供給問題による減産が記載されている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間(以下、前年同期)に比べ、売上収益は、グローバルにおけるコロナ禍からの需要回復などにより、1,421億円(67.0%)増加の3,542億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う前期の操業停止・需要低迷の影響から、グローバルな需要回復により売上収益が前年同期比67.0%増加し、利益も黒字へ戻っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同四半期連結累計期間(以下、前年同期)に比べ、売上収益は、主に第1四半期における新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などにより、1,344億円(△12.7%)減少の9,236億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う第1四半期の稼働停止影響が第3四半期累計の売上収益に引き続き現れており、前年同期比12.7%減少となっている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同期に比べ、売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などにより、1,693億円(△23.7%)減少の5,454億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響が続き、上半期の売上収益は前年同期比23.7%減少している。感染症による操業・需要影響が引き続き実績に現れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、前年同期に比べ、売上収益は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などにより、1,397億円(△39.7%)減少の2,120億円となりました。利益につきましては、減産減収の影響などにより、営業損失は、140億円(前年同期は営業利益147億円)、税引前損失は、151億円(前年同期は税引前利益145億円)、親会社の所有者に帰属する四半期損失は、182億円(前年同期は親会社の所有者に帰属する四半期利益69億円)となりました。」
前期通期で既に確認された新型コロナウイルス感染症の操業停止・需要低迷の影響が、第1四半期には売上収益39.7%減少、営業損失140億円、親会社所有者帰属四半期損失182億円としてさらに明確に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のための操業停止及び感染拡大によるお客様の新車需要の低迷に伴い4月以降も稼働調整を行っており、製品の売上収益の減少の影響が生じております。その結果、翌連結会計年度における当社の売上収益は、当連結会計年度と比べ、10%から20%程度減少する可能性があると見込んでおります。また、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の影響は一年内に収束するシナリオを想定しており、収束後は、お客様の需要は同感染症拡大以前と概ね同水準に回復する可能性が高いと見込んでおります。」
新型コロナウイルス感染症による操業停止、稼働調整、顧客の新車需要低迷が実際に発生し、当期業績に影響したと説明している。翌連結会計年度の売上収益は10%から20%程度減少する可能性があると見込んでいる。