Komori
トヨタ紡織(3116)・施策再掲

資金調達方法の多様化と流動性確保

FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

14記載
5年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q3 – FY2023-Q2前進FY2024-Q3 – FY20242020: 320202021: 220212022: 320222023: 320232024: 32024
同じテーマの他社
社債・CP・証券化等による資金調達手段の多様化62社が書いているテーマ・逆風0社・追い風62社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ減少した現金及び現金同等物は270億円となりました。これは主に、短期借入れによる収入452億円などによる資金の増加があった一方で、短期借入金の返済による支出425億円、リース負債の返済による支出171億円などによる資金の減少があったことによるものであります。」

    短期借入れによる資金調達と短期借入金・リース負債の返済を組み合わせた流動性管理の構図が継続している。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「本報告書提出日現在において、株式会社日本格付研究所より格付AA(安定的)を付与されております。」

    直接金融・間接金融の多様化、長期借入金・社債・短期借入金・コミットメントラインに加え、AA(安定的)の格付取得を資金調達環境の確保策として開示している。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、第7回無担保社債10,000百万円(利率0.578%、償還期限2028年10月19日)、第8回無担保社債10,000百万円(利率1.155%、償還期限2033年10月19日)を発行しております。また、第2回無担保社債10,000百万円(利率0.714%、償還期限2023年9月20日)を償還しております。」

    第7回・第8回無担保社債を各100億円発行し、既存の第2回無担保社債100億円を償還する資金調達・償還の実行実績を示している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ減少した現金及び現金同等物は482億円となりました。これは主に、短期借入れによる収入748億円などによる資金の増加があった一方で、短期借入金の返済による支出721億円、リース負債の返済による支出145億円、長期借入金の返済による支出140億円などによる資金の減少があったことによるものであります。」

    短期借入れによる資金調達と短期・長期借入金、リース負債の返済を組み合わせた流動性管理の構図が継続している。
  5. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ減少した現金及び現金同等物は330億円となりました。これは主に、短期借入れによる収入491億円による資金の増加があった一方で、短期借入金の返済による支出483億円、長期借入金の返済による支出137億円、リース負債の返済による支出97億円などによる資金の減少があったことによるものであります。」

    短期借入れによる491億円の収入がある一方、短期借入金・長期借入金・リース負債の返済により財務活動は330億円の資金減少となっており、資金調達と返済を組み合わせた流動性管理の構図が示されている。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、第6回無担保社債10,000百万円(利率0.439%、償還期限2027年12月15日)を発行しております。また、第3回無担保社債10,000百万円(利率0.110%、償還期限2022年12月20日)を償還しております。」

    10,000百万円の無担保社債を発行し、同額の既存社債を償還する資金調達・償還の実行実績を示している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ減少した現金及び現金同等物は157億円となりました。これは主に、短期借入れによる収入780億円などによる資金の増加があった一方で、短期借入金の返済による支出662億円、リース負債の返済による支出158億円などによる資金の減少があったことによるものであります。」

    短期借入れによる780億円の収入と662億円の返済、リース負債返済などが示され、資金調達と流動性管理が引き続き実績に現れている。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ減少した現金及び現金同等物は80億円となりました。これは主に、短期借入れによる収入307億円による資金の増加があった一方で、短期借入金の返済による支出221億円、リース負債の返済による支出75億円、配当金の支払額59億円などによる資金の減少があったことによるものであります。」

    短期借入れによる307億円の収入と短期借入金返済等の支出が示され、資金調達と流動性管理の取り組みが引き続き実績に現れている。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ減少した現金及び現金同等物は229億円となりました。これは主に、短期借入れによる収入46億円などによる資金の増加があった一方で、配当金の支払額125億円、非支配持分への配当金の支払額67億円、短期借入金の返済による支出54億円などによる資金の減少があったことによるものであります。」

    財務活動は229億円の資金減少となり、短期借入れによる収入はあるものの、配当、非支配持分への配当、短期借入金返済による支出が上回っている。前四半期に続き、長期借入れによる資金調達ではなく返済・配当等による資金流出が示されている。
  10. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ減少した現金及び現金同等物は179億円となりました。これは主に、配当金の支払額65億円、短期借入金の返済による支出52億円、非支配持分への配当金の支払額47億円などによる資金の減少があったことによるものであります。」

    前四半期まで長期借入れによる資金調達が記載されていたのに対し、当四半期は短期借入金の返済や配当等により財務活動が179億円の資金減少となっている。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ増加した現金及び現金同等物は179億円となりました。これは主に、短期借入金の返済による支出90億円、配当金の支払額67億円、非支配持分への配当金の支払額48億円などによる資金の減少があった一方で、長期借入による収入406億円などによる資金の増加があったことによるものであります。」

    第3四半期累計期間でも長期借入れによる収入406億円を計上し、財務活動による現金は179億円増加している。流動性確保のための借入れ実施が続いている。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ増加した現金及び現金同等物は208億円となりました。これは主に、短期借入金の返済による支出91億円、配当金の支払額48億円、非支配持分への配当金の支払額40億円などによる資金の減少があった一方で、長期借入れによる収入406億円などによる資金の増加があったことによるものであります。」

    第2四半期累計期間でも長期借入れによる406億円の収入を計上し、財務活動による現金は208億円増加している。流動性確保のための借入れ実施が続いている。
  13. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「財務活動の結果、前連結会計年度末に比べ増加した現金及び現金同等物は292億円となりました。これは主に、短期借入金の返済による支出51億円、配当金の支払額48億円などによる資金の減少があった一方で、長期借入れによる収入407億円による資金の増加があったことによるものであります。」

    流動性確保・資金調達の取り組みについて、第1四半期に長期借入れによる407億円の収入を計上し、財務活動によるキャッシュ・フローを292億円の増加としている。
  14. FY2020初出有価証券報告書

    「当社グループは、事業活動の継続、適切な流動性の維持及び財務構造の安定化、成長への投資を目的として、資金調達を実施しております。資金調達の方法については、直接金融、間接金融双方の市場環境を踏まえ、資金調達方法の多様化や経済合理性の観点から総合的に判断し、決定しております。」

    事業継続、流動性維持、財務構造安定化、成長投資を目的に、直接金融・間接金融の双方を含む資金調達方法の多様化を進める方針を示している。長期借入金・社債、短期借入金、格付取得、コミットメントラインによる資金確保も記載している。
一緒に動いた変遷

「税負担増加による親会社株主利益への影響」は、この変遷が動いた14回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

32222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1税負担増加による親会社株主利益への影響3回
  3. 2売上減少下での営業利益・経常利益の改善2回
  4. 3売上債権減少等による総資産・負債・純資産の減少2回
  5. 4諸経費の増加による営業利益・経常利益の減少2回
  6. 5欧州事業の再編2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トヨタ紡織の次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
資金調達方法の多様化と流動性確保|トヨタ紡織(3116)の変遷 | Komori