パルプ・燃料価格の高騰
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
オーミケンシがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「食品事業の販売不振、中国販売の不振や原燃料価格の高騰等に伴うコスト面の上昇が長期化し、販売面・利益面共に苦戦が続いております。」
原燃料価格の高騰とコスト面の上昇が長期化し、当期の販売面・利益面の苦戦要因として実際に表れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「食品事業の販売不振、中国販売の不振や原燃料価格の高騰等に伴うコスト面の上昇が長期化し、販売面・利益面共に苦戦が続いております。」
原燃料価格の高騰に伴うコスト面の上昇が長期化し、販売面・利益面の苦戦要因として実際に表れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「原材料価格・エネルギーコストの高騰等に伴う物価上昇の高止まり」
原材料価格・エネルギーコストの高騰と物価上昇の高止まりを、引き続き事業環境上の懸念としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「長期化の様相を呈している原燃料価格の高騰、円安に伴う物価の上昇」
原燃料価格の高騰を、円安に伴う物価上昇や中国経済の下振れ懸念と並ぶ事業環境上の懸念として引き続き示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「長期化の様相を呈している原燃料価格の高騰、円安に伴う物価の上昇」
原燃料価格の高騰を、円安に伴う物価上昇や中国経済の下振れ懸念と並ぶ事業環境上の懸念として引き続き示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「長期化の様相を呈している半導体不足や原燃料価格の高騰、円安に伴う物価の上昇」
原燃料価格の高騰を、半導体不足や円安と並ぶ事業環境上の懸念として引き続き示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「長期化の様相を呈している半導体不足や原燃料価格の高騰、円安に伴う物価の上昇」
原燃料価格の高騰を、半導体不足や円安と並ぶ事業環境上の懸念として引き続き認識している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「半導体不足の長期化や原燃料価格の高騰、急激な円安の進行に伴う物価の上昇」
原燃料価格の高騰を具体的な事業環境上の懸念として引き続き示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束が見通せない中、半導体不足の長期化や原燃料価格の高騰、急激な円安の進行に伴う物価の上昇」
原燃料価格の高騰を具体的な事業環境上の懸念として引き続き示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「半導体不足の長期化や原燃料価格の高騰、急激な円安の進行に伴う物価の上昇」
原燃料価格の高騰が事業環境上の具体的な懸念として示され、パルプ・燃料価格の上昇リスクが強まっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原油を始めとする原材料価格の高騰等による下振れリスクの高まり等、先行きは依然として不透明な状況が続くと見込まれます。」
原材料価格の高騰を明示し、それによる下振れリスクが高まっていると説明している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「繊維部門につきましては、原材料のコストアップに対する価格転嫁などの問題や売上の減少等により減収減益となりました。」
原材料コスト上昇と価格転嫁の問題が2020年3月期にも繊維部門の減収減益要因として実際に表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料のコストアップに対する価格転嫁などの問題や売上の減少等により減収減益となりました。」
原材料コスト上昇と価格転嫁の問題が、繊維部門の減収減益要因として当第３四半期累計期間にも実際に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料のコストアップに対する価格転嫁などの問題や売上の減少等により減収減益となりました。」
原材料コスト上昇と価格転嫁の問題が、繊維部門の減収減益要因として当四半期にも実際に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料のコストアップに対する価格転嫁などの問題や売上の減少等により減収減益となりました。」
原材料コスト上昇と価格転嫁の問題が、繊維部門の減収減益要因として当四半期にも実際に表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原材料のコストアップに対する価格転嫁などの問題や、ブラジル連結子会社の為替差損の発生、固定資産の減損損失の計上等により、多額の損失を計上することとなりました。」
原材料コスト上昇と価格転嫁の問題が、為替差損や減損損失とともに実際の減益・損失要因として表れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「繊維部門は高付加価値製品の販売に注力してまいりましたが、原材料のコストアップやそれに伴う価格転嫁などの問題等により減収減益となりました。」
原材料コスト上昇と価格転嫁の問題が引き続き実際の減収減益要因として表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「繊維部門は高付加価値製品の販売に注力してまいりましたが、原材料のコストアップやそれに伴う価格転嫁などの問題等により減収減益となりました。」
原材料コストの上昇と価格転嫁の問題が実際に発生し、繊維部門の減収減益要因として表れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「需給バランス等により購入価格が高騰することがあり、製品価格への転嫁や、コストダウンでの対応が困難な場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
パルプ等の原材料、石炭・重油等の価格高騰と価格転嫁困難のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「需給バランス等により購入価格が高騰することがあり、製品価格への転嫁や、コストダウンでの対応が困難な場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
パルプ等の原材料や石炭・重油等の価格高騰と価格転嫁困難のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「需給バランス等により購入価格が高騰することがあり、製品価格への転嫁や、コストダウンでの対応が困難な場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
パルプ等の原材料、石炭・重油等の燃料価格上昇と価格転嫁困難をリスクとしている。