売上減少下での営業利益・親会社株主利益の増加
FY2017-Q2に初出。35回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-08-06。
ユニチカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。108社中25社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「事業撤退の影響により全社の売上高は前年同四半期比▲68億円の241億円となったが、高付加価値・高機能製品の販売拡大、価格改定の効果等により、継続事業においては増収を維持。」
事業撤退により全社売上高は減少した一方、継続事業では増収を維持し、営業利益も前年同四半期の28億円から42億円へ増加した。 - FY2026減収・営業利益大幅増・純利益黒字転換有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は事業撤退による売上の減少などにより前期比6.2％減収の、118,563百万円となった。営業利益は高付加価値・高機能製品の増販に加え、不採算販売の見直しや価格改定・コストダウン施策の効果などにより、前期比80.3％増益の10,549百万円となった。」
事業撤退により減収となった一方、営業利益は5,851百万円から10,549百万円へ増加し、親会社株主に帰属する当期純利益も前期の24,283百万円の損失から18,153百万円の利益へ転換した。 - FY2026-H1営業・経常利益増加と中間純損失縮小有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比1.0％増収の62,147百万円となった。営業利益は、不採算販売の見直しや価格改定・コストダウン施策の効果などにより、前年同期比152.7％増益の5,644百万円となった。経常利益は前年同期比319.5％増益の4,828百万円となった。また、事業譲渡等の契約締結を踏まえ、現時点で今後発生が見込まれる事業構造改善費用7,631百万円を特別損失に計上した結果、親会社株主に帰属する中間純損失は、3,487百万円（前年同期は9,842百万円の損失）となった。」
増収に加え、営業利益は2,233百万円から5,644百万円、経常利益は1,151百万円から4,828百万円へ増加した。一方、事業構造改善費用7,631百万円の計上により中間純損失は継続したが、前年同期の9,842百万円から3,487百万円へ縮小した。 - FY2025営業黒字化と当期純損失拡大が併存有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は前期比6.8％増収の、126,411百万円となった。営業利益は5,851百万円（前期は2,475百万円の営業損失）となった。…37,932百万円の事業構造改善費用（固定資産の減損損失）を計上したことなどにより、親会社株主に帰属する当期純損失は24,283百万円（同5,443百万円の当期純損失）となった。」
売上高は増加し、営業損益は2,475百万円の損失から5,851百万円の利益へ転換した一方、事業構造改善費用等により当期純損失は24,283百万円へ拡大した。 - FY2025-H1営業黒字化と中間純損失拡大が併存有価証券報告書
「このほか、食品包装用途や電子材料用途等の需要回復の影響もあり、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比6.1％増収の、61,550百万円となった。 営業利益は、販売量増加の影響と価格改定・コストダウン施策の効果などにより、2,233百万円（前年同期は1,792百万円の営業損失）となった。また、東南アジア地域での大幅な販売減少による収益性低下を反映して、連結子会社のP.T.EMBLEM ASIAが保有する固定資産に対して10,674百万円の減損損失を計上した結果、親会社株主に帰属する中間純損失は、9,842百万円（前年同期は409百万円の損失）となった。」
増収となり、営業利益は前年同期の損失から黒字に転換した一方、P.T.EMBLEM ASIAの減損損失10,674百万円により、親会社株主に帰属する中間純損失は前年同期から拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は前期比0.3％増収の、118,341百万円となった。営業損失は2,475百万円（前期は1,327百万円の営業利益）となった。円安の進行により外貨建資産の為替評価益2,595百万円を計上した結果、経常損失は1,014百万円（同1,069百万円の経常利益）となった。また、不織布事業、産業繊維事業及び衣料繊維事業の事業用資産に対して減損損失3,872百万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損失は5,443百万円（同102百万円の当期純利益）となった。」
増収を確保した一方、営業利益は1,327百万円の利益から2,475百万円の損失へ、親会社株主利益は102百万円の利益から5,443百万円の損失へ転じた。減損損失3,872百万円も計上され、業績悪化が年度ベースで具体化した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「こうした中、景況感の悪化等による需要の減少を受け、第３四半期連結累計期間の売上高は前年同四半期比1.9％減収の86,505百万円となった。営業利益は、原燃料価格の高止まり、円安によるコストアップ及び販売減少の影響を受け、収益が悪化したことにより、2,618百万円の営業損失（前年同四半期は1,769百万円の利益）となった。また、円安の進行により外貨建資産の為替評価益を計上した結果、経常損失は2,114百万円（前年同四半期は2,414百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は2,859百万円（前年同四半期は1,101百万円の利益）となった。」
需要減少により減収となり、営業利益は前年同四半期の1,769百万円の利益から2,618百万円の損失へ転じた。経常利益と親会社株主利益も損失となり、業績悪化が進んでいる。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「こうした中、景況感の悪化等による需要の減少を受け、第２四半期連結累計期間の売上高は前年同四半期比1.8%減収の58,029百万円となった。 営業利益は、原燃料価格の高止まり、円安によるコストアップ及び販売減少の影響を受け、収益が悪化したことにより、1,792百万円の営業損失（前年同四半期は1,514百万円の利益）となった。また、円安の進行により外貨建資産の為替評価益を計上した結果、経常利益は同97.7%減益の88百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は409百万円（前年同四半期は2,909百万円の利益）となった。」
需要減少により減収となり、営業利益は前年同四半期の1,514百万円の利益から1,792百万円の損失へ転じた。経常利益も88百万円まで減少し、親会社株主利益は409百万円の損失となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「こうしたなか、需要の低迷に伴う販売の減少が影響し、当第１四半期連結累計期間の売上高は前年同四半期比5.6%減収の27,940百万円となった。営業利益面では、販売の減少に加え、エネルギー価格の高騰や円安によるコストアップの影響が大きく、価格改定やコストダウンの効果を大きく上回り、676百万円の営業損失（前年同四半期は987百万円の利益）となった。なお、米ドルの上昇（円安基調継続）により外貨建資産の為替評価益を計上した結果、経常利益は同72.8%減益の762百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同88.4%減益の237百万円となった。」
需要低迷とコスト上昇により、減収となり、営業利益は前年同期の987百万円の利益から676百万円の損失へ転じた。経常利益と親会社株主利益も大幅に減少している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は前期比2.8％増収の117,942百万円となった。営業利益は同77.9％減益の1,327百万円となり、経常利益は同83.3％減益の1,069百万円となった。また、親会社株主に帰属する当期純利益は同95.4％減益の102百万円となった。」
増収となった一方、原燃料高や需要低迷により営業利益・経常利益・親会社株主利益が大幅に減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は前年同四半期比5.0%増収の88,173百万円となった。 一方、営業利益は、原燃料価格の高止まりや円安によるコストアップの影響を大きく受けて、同63.9%減益の1,769百万円となった。 なお、期初対比での円安により外貨建資産の為替評価益を計上した結果、経常利益は同46.6%減益の2,414百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同64.9%減益の1,101百万円となった。」
需要増により増収となった一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減少し、増収減益の傾向が前四半期からさらに悪化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうしたなか、コロナ禍からの経済活動回復等による需要の増加を受け、当第２四半期連結累計期間の売上高は前年同四半期比6.5％増収の59,105百万円となった。 一方、営業利益面では、原燃料価格の高止まりや円安によるコストアップの影響を大きく受けて、同55.4％減益の1,514百万円となった。 なお、円安の進行により外貨建資産の為替評価益を計上した結果、経常利益は同33.1％増益の3,887百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同31.4％増益の2,909百万円となった。」
前四半期に続き、需要回復による増収と営業減益、円安による為替評価益を背景とする経常利益・親会社株主利益の増益が併存している。 - FY2023-Q1増収・営業減益、経常利益および純利益増益有価証券報告書
「こうしたなか、コロナ禍からの回復等による需要の増加を受け、当第１四半期連結累計期間の売上高は前年同四半期比5.5％増収の29,599百万円となった。 一方、営業利益面では、原燃料価格の高止まりや円安によるコストアップの影響を価格改定やコストダウン等で打ち返すには至らず、同53.2％減益の987百万円となった。 なお、米ドルの上昇（円安基調継続）により外貨建資産の為替評価益を計上した結果、経常利益は同57.5％増益の2,806百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同62.0％増益の2,040百万円となった。」
需要回復により増収となった一方、営業利益は原燃料高・円安のコスト増で減益となった。為替評価益により経常利益と親会社株主利益は増益となっている。 - FY2022-Q3増収・営業利益および経常利益増加、純利益減少が継続有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は83,991百万円（前年同四半期は81,653百万円）、営業利益は4,895百万円（前年同四半期比9.8％増）、経常利益は4,525百万円（同53.7％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,136百万円（同32.1％減）となった。なお、収益認識会計基準等の適用による売上高への影響は2,260百万円の減少であった。」
前年同四半期比で売上高は83,991百万円、営業利益は9.8％増、経常利益は53.7％増となった一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は32.1％減となった。 - FY2022-Q2増収・営業利益および経常利益増加、純利益減少有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は55,514百万円（前年同四半期は54,828百万円）、営業利益は3,392百万円（前年同四半期比21.2％増）、経常利益は2,922百万円（同81.4％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,214百万円（同40.7％減）となった。」
収益認識会計基準適用による売上高への影響1,444百万円の減少がある中、売上高は前年同期を上回り、営業利益・経常利益は増加した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2022-Q1増収・営業利益および純利益の大幅増加有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は28,057百万円（前年同四半期は27,290百万円）、営業利益は2,109百万円（前年同期比34.6％増）、経常利益は1,781百万円（同97.2％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,259百万円（同298.6％増）となった。なお、収益認識会計基準等の適用による減収影響は879百万円となる。」
前年同期比で売上高は28,057百万円、営業利益は34.6％増、経常利益は97.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は298.6％増となった。収益認識会計基準適用による売上高への影響879百万円があり、売上高の単純比較には留意が必要とされている。 - FY2021-Q3減収・営業増益、純利益黒字化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は81,653百万円（前年同四半期比8.0％減）、営業利益は4,459百万円（同15.8％増）、経常利益は2,943百万円（同0.9％増）となった。また、当第２四半期連結会計期間において、2019年１月８日に発生した当社宇治事業所の火災事故に係る受取保険金を特別利益に計上したこともあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,622百万円（前年同四半期は1,121百万円の損失）となった。」
売上高は前年同期比8.0％減となった一方、営業利益は15.8％増、経常利益は0.9％増となった。受取保険金の計上もあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から4,622百万円の利益に転じた。 - FY2021-Q2減収・営業減益、保険金により黒字転換有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は54,828百万円（前年同四半期比9.4％減）となった。営業利益は2,798百万円（同2.4％減）となり、経常利益は1,610百万円（同25.0％減）、また、2019年１月８日に発生した当社宇治事業所の火災事故に係る受取保険金について、3,398百万円を特別利益に計上したこともあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,731百万円（前年同四半期は1,383百万円の損失）となった。」
売上高・営業利益・経常利益はいずれも前年同期比で減少した一方、宇治事業所火災に係る受取保険金の特別利益計上などにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期の損失から3,731百万円の利益に転じた。 - FY2021-Q1減収・営業増益、経常減益・黒字転換有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は27,290百万円（前年同四半期比10.0％減）、営業利益は1,566百万円（同7.0％増）、経常利益は903百万円（同17.3％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は315百万円（前年同四半期は2,044百万円の損失）となった。」
前年同期から売上高は減少し、営業利益は増加した一方、経常利益は減少した。親会社株主に帰属する利益は前年同期の損失から315百万円の利益に転じた。 - FY2020悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は119,537百万円（前期比7.4％減）、営業利益は5,467百万円（同32.9％減）、経常利益は3,153百万円（同55.5％減）となった。また、訴訟損失引当金繰入額2,566百万円、タイ子会社のTHAI UNITIKA SPUNBOND CO.,LTD.（タスコ）の業績悪化にともなう減損損失1,043百万円などを特別損失として計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は2,158百万円（前期は5,232百万円の利益）となった。」
売上高・営業利益・経常利益が減少し、訴訟損失引当金とタスコの減損損失により親会社株主に帰属する当期純損失へ転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は88,764百万円（前年同四半期比7.2％減）、営業利益は3,850百万円（同39.8％減）、経常利益は2,917百万円（同47.0％減）となった。また、訴訟損失引当金繰入額2,540百万円を特別損失として計上したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,121百万円（前年同四半期は4,574百万円の利益）となった。」
前年同期の増収・利益計上から、売上高、営業利益、経常利益が減少し、訴訟損失引当金25億40百万円の計上などにより親会社株主に帰属する四半期純損失となった。減収減益と赤字化が進んでいる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は60,486百万円（前年同四半期比4.6％減）、営業利益は2,866百万円（同35.0％減）、経常利益は2,148百万円（同49.5％減）となった。また、当社が豊橋市から1951年に譲り受けた工場用地を第三者に売却したことは用地を譲り受けた際の契約に違反するとし、豊橋市長に損害賠償請求権を行使するよう求めた住民訴訟の控訴審判決を受け、訴訟損失引当金繰入額2,500百万円を特別損失として計上したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,383百万円（前年同四半期は、3,875百万円の利益）となった。」
減収減益が続き、訴訟損失引当金25億円の計上などにより、親会社株主に帰属する四半期純損失となった。 - FY2020-Q1減収減益・訴訟引当による純損失有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は30,311百万円（前年同四半期比5.4％減）、営業利益は1,464百万円（同43.9％減）、経常利益は1,091百万円（同56.8％減）となった。また、当社が豊橋市から1951年に譲り受けた工業用地を第三者に売却したことは用地を譲り受けた際の契約に違反するとし、豊橋市住民が豊橋市長に損害賠償請求権を行使するよう求めた住民訴訟の控訴審に対し、名古屋高等裁判所から、使用する計画を放棄した部分について売却代金相当額及び遅延損害金の支払を請求するよう判決があったことを受け、訴訟損失引当金繰入額2,500百万円を特別損失として計上したことなどにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は、2,044百万円（前年同四半期は2,242百万円の利益）となった。」
前年同期の増収増益から、売上高・営業利益・経常利益が減少する減収減益へ転じ、訴訟損失引当金25億円の計上などにより親会社株主に帰属する四半期純損失となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は95,694百万円（前年同四半期比0.5％増）、営業利益は6,393百万円（同27.4％減）、経常利益は5,507百万円（同31.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,574百万円（同34.3％減）となった。」
売上高が前年同期比で増加する一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が減少する増収減益が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は63,379百万円（前年同四半期比0.5％増）、営業利益は4,408百万円（同24.0％減）、経常利益は4,257百万円（同20.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,875百万円（同18.5％減）となった。」
売上高は前年同期比で増加した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減少し、増収減益が続いている。 - FY2019-Q1増収減益への転換有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は32,036百万円（前年同四半期比2.1％増）、営業利益は2,612百万円（同22.9％減）、経常利益は2,525百万円（同18.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,242百万円（同9.2％減）となった。」
売上高は前年同期比2.1％増となった一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも減少し、増収減益となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は128,388百万円（前期比1.7％増）、営業利益は11,658百万円（同7.0％減）、経常利益は9,972百万円（同4.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は8,081百万円（同9.4％増）となった。」
年度では増収となり、営業利益・経常利益は減少した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。 - FY2018-Q2増収・経常利益及び純利益増加、営業減益有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は63,064百万円（前年同四半期比0.8％増）、営業利益は5,797百万円（同7.6％減）、経常利益は5,334百万円（同29.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,752百万円（同32.5％増）となった。」
売上高は増収に転じ、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も増加した一方、営業利益は減少した。 - FY2018-Q1売上高も増収に転換有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は31,382百万円（前年同四半期比0.3％増）、営業利益は3,388百万円（同7.4％増）、経常利益は3,078百万円（同88.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,470百万円（同107.4％増）となった。」
これまでの売上減少・利益増加の組み合わせから、当第1四半期は売上高も前年同期比0.3％増となり、増収増益に転じている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は92,187百万円（前年同四半期比13.7％減）、営業利益は9,220百万円（同30.8％増）、経常利益は8,387百万円（同63.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,285百万円（同2.0％増）となった。」
売上高が前年同四半期比で減少する一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が増加する業績パターンを、当第３四半期連結累計期間についても記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は62,571百万円（前年同四半期比14.6％減）、営業利益は6,273百万円（同41.8％増）、経常利益は4,133百万円（同35.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,585百万円（同108.3％増）となった。」
売上高は前年同四半期比で減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増加したという当四半期の連結業績を示している。