原材料の確保不能・購入価格高騰
FY2016に初出。24回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-06。
東洋紡がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「包装用フィルム事業では、荷動きは緩やかに回復し、原燃料価格に対する製品価格の改定は進捗しましたが、新製品の開発費用などコスト上昇の影響を受けました。」
荷動きの回復と製品価格改定の進捗がある一方、新製品開発費用などのコスト上昇が残る状況を再確認している。 - FY2025-H1価格改定進捗とコスト上昇の併存有価証券報告書
「包装用フィルム事業では、荷動きは緩やかに回復し、原燃料価格に対する製品価格の改定は進捗しましたが、新製品の開発費用などコスト上昇の影響を受けました。」
包装用フィルムでは荷動きと価格改定に進展がある一方、新製品開発費用などのコスト上昇も発生し、原燃料価格上昇への対応効果とコスト負担が併存している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「不織布マテリアルは、衛材用途や土木・建築用途での販売減に加え、原燃料価格高騰の影響を受けました。」
原燃料価格高騰の影響が不織布マテリアルにも及び、販売減と併存している状況を再確認している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「加えて、一部の製品においては、原燃料価格高騰に対し製品価格の改定が追いつかず、収益性の改善が遅れました。」
原燃料価格高騰に対する価格転嫁の遅れが一部製品で続き、収益性の改善が遅れていると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当セグメントは、需要の回復が弱く、加えて原燃料価格高騰の影響が続き、減収減益となりました。」
原燃料価格高騰の影響が続き、需要回復の弱さと重なってフィルムセグメントの減収減益要因となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「フィルム事業や不織布マテリアル事業などでは、製品価格改定を進めたものの、原燃料価格高騰の影響をカバーするには至らず、収益性の面で苦戦しました。」
原燃料価格高騰の影響がフィルム、不織布、エンジニアリングプラスチック、エアバッグ用基布など複数事業に及び、価格転嫁の遅れを通じて収益悪化が続いた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、フィルム事業や不織布マテリアル事業などは、製品価格改定を進めましたが、原燃料価格高騰の影響が大きく、苦戦しました。」
原燃料価格高騰がフィルム事業や不織布マテリアル事業に引き続き大きな影響を及ぼしていると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、フィルムや長繊維不織布スパンボンドなどは、原燃料価格高騰に対し製品価格改定が追いつかず苦戦しました。」
原燃料価格高騰の影響が、従来から影響が示されていたフィルム等に加え、長繊維不織布スパンボンドにも及び、価格改定の遅れを通じて業績に影響している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、フィルム、エンジニアリングプラスチック、エアバッグ用基布、長繊維不織布スパンボンド、ポリエステル短繊維などにおいて、原料価格高騰の影響を受けました。」
原料価格高騰の影響が複数の既存事業に加えて長繊維不織布スパンボンドやポリエステル短繊維にも及んでいる。事業環境全体では原材料供給の逼迫も記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、「フィルム・機能マテリアル」では、液晶偏光子保護フィルム“コスモシャインＳＲＦ”が、堅調な市況を背景に、新ラインの稼働により販売を伸ばしましたが、包装用フィルムは、原料価格高騰の影響を受けました。」
原料価格高騰が包装用フィルムに影響している状況を再確認している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「「生活・環境」では、スーパー繊維は、世界各地での需要が回復してきた一方、ポリエステル短繊維や長繊維不織布スパンボンドは、原料価格高騰の影響を受けました。」
原料価格高騰の影響がエアバッグ用基布に加え、ポリエステル短繊維や長繊維不織布スパンボンドにも及んだと記載しており、影響対象が広がっている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「エアバッグ用基布は、販売は回復したものの、原料価格の急騰により販売価格とのスプレッドが縮小し、苦戦しました。」
原料価格の急騰が販売価格とのスプレッド縮小を通じて、エアバッグ用基布の実績に引き続き影響している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方、アクリル繊維は産業資材用途へのシフト中も、原料価格変動の影響を受け需要が低迷しました。」
原料価格変動がアクリル繊維の需要低迷に影響したと記載しており、原材料価格リスクの実績影響が継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は前年度比55億円（1.7％）増の3,367億円となり、営業利益は22億円（9.2％）減の217億円、経常利益は同26億円（12.9％）減の178億円となりました。」
原燃料価格変動がフィルム、機能樹脂、エアバッグ用基布等の事業に影響し、利益減少の要因として継続的に顕在化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「エンジニアリングプラスチックは、国内外ともに自動車用途の販売を伸ばしましたが、原料価格変動の影響を受けました。」
原料価格変動がエンジニアリングプラスチック事業の実績に実際の影響を及ぼしている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの製品は、計画通り販売を伸ばしましたが、エアバッグ用基布、包装用フィルムなどにおいては、原燃料価格高騰の影響を受けました。」
原燃料価格高騰がエアバッグ用基布・包装用フィルムなどの事業実績に実際の影響を及ぼしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、世界経済において、米国では雇用拡大に伴い景気は堅調に推移し、ユーロ圏では企業業況が好調で景気は拡大しましたが、中国では緩やかな景気減速が続きました。また、国内では、堅調な外需や設備投資を背景に、景気は回復基調が続きました。しかし、一方では、原燃料価格、荷造材料費や物流費の高騰などに留意すべき状況が続きました。」
原材料価格等の高騰リスクについて、原燃料価格・荷造材料費・物流費の高騰が実際の事業環境として継続した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当事業は、想定以上の原料価格高騰の影響を受けました。」
原材料価格高騰リスクが、フィルム・機能樹脂事業への実際の影響として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「取引先の破綻や事業撤退、縮小や事故などが発生した場合など、必要量の原材料を確保できない可能性があります。また、量の確保ができた場合でも、原油価格の上昇や当該原材料の需給バランスなどにより、購入価格が高騰する可能性もあります。」
可能な限り複数取引先から購入する方針も併記している。