為替レートの大幅変動
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東洋紡がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このようなリスクに対して、先物為替予約などによりリスクを最小限にするよう努めていますが、完全にリスクが回避できるわけではありません。」
短期的な著しい為替変動や海外子会社の円換算影響をリスクとして記載し、先物為替予約等による対応を再確認している。 - 2026-05-12悪化決算説明資料
「為替、金融市場の混乱」
中東情勢緊迫化に伴う主要リスクとして、為替および金融市場の混乱を明示している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「今後、産油国の生産調整や地政学的リスクの高まりによる原燃料価格の上昇、日米金利差の拡大による円安の進行、中国経済の低迷が、景気回復に影響を及ぼすことが懸念されます。」
円安について、一般的な変動への留意から、日米金利差の拡大による進行が景気回復に影響する懸念として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「海外は、製品価格改定を進め、円安効果もありましたが、原料価格・物流費の高騰、中国のゼロコロナ政策の影響を受けました。」
円安が海外事業の販売面では効果となる一方、原料価格・物流費高騰や中国政策の影響と併存している状況を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「今後も、円安の継続、原燃料価格の高止まりによる、経済活動への悪影響が懸念されます。」
円安について、一般的な変動への留意から、継続による経済活動への悪影響が懸念される状況として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「今後、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、円安やインフレ圧力の高まりが、経済活動に影響することが懸念されます。」
為替について、従来の一般的な変動への留意から、円安の進行が経済活動に影響する懸念を明示している。一方、光機能材料や診断薬用原料酵素では為替の影響が販売を支える要因としても記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「特に、原燃料などの価格動向や為替変動について引き続き留意していく必要があると考えています。」
為替レートの大幅変動について、原燃料価格とともに引き続き留意すべき要因として記載した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、欧州は英国のポンド安の影響が懸念されるものの、ユーロ圏では景気はゆるやかに拡大しました。」
英国のポンド安による影響懸念を、為替変動に関する外部環境として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「バイオ事業では、主力の診断薬用酵素は販売が堅調に推移する中、為替の影響を受けましたが、診断システムやライフサイエンス用試薬は販売を伸ばしました。」
為替変動による診断薬用酵素への影響が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「バイオ事業では、主力の診断薬用酵素が為替の影響を受けましたが、診断システムやライフサイエンス用試薬は販売を伸ばしました。」
為替変動による診断薬用酵素への影響が継続している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「バイオ事業では、主力の診断薬用酵素が為替の影響を受けました。」
為替変動リスクが診断薬用酵素事業の業績影響として顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替レートの大幅な変動が生じた場合、円換算後の売上高の減少やコストの上昇、あるいは価格競争力の低下が発生するなど、経営成績および財政状態等に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
海外販売・生産および海外子会社の円換算に関するリスク。