事業環境変化による固定資産の減損
FY2021-Q3に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-06。
東洋紡がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- 2026-08-06顕在化決算説明資料
「減損損失 - 2 +2」
第1四半期の特別損失内訳で、減損損失2億円を計上している。 - FY2026対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、当社および一部の子会社が保有する固定資産のうち、処分・休止予定資産および事業用資産について合計3.8億円の減損損失を計上しました。」
固定資産減損は継続して発生したが、前年度の98億円から当年度は3.8億円へ減少した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「フィルム」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しています。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては950百万円です。」
事業環境変化による固定資産減損リスクについて、フィルムセグメントで950百万円の減損損失が実際に発生した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、不織布マテリアル事業およびエンジニアリングプラスチック事業について82億円の減損損失を計上しました。また、当社および一部の子会社が保有する固定資産のうち、休止予定資産や事業用資産について減損損失16億円を計上したことから、当連結会計年度において合計98億円の減損損失を計上しました。」
前回のアクリル繊維事業78億円に続き、不織布・エンジニアリングプラスチック等で合計98億円の減損損失が発生し、対象事業・金額の両面でリスクが拡大した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループは、工場用土地、建物、製造設備など事業用固定資産を保有し、生産・販売活動を行っています。これらの製造設備で生産される製品は市場や技術開発等の環境変化の影響を受け、収益状況が大きく低下する可能性があります。また、土地の時価下落等により保有資産の評価額が著しく低下するリスクもあります。収益性が低下した場合や保有資産価値が大幅に低下した場合、当該資産について減損損失の計上が求められるなど、当社グループの業績等に重要な影響を及ぼす可能性があります。なお、当第３四半期連結累計期間において、アクリル繊維事業の事業用資産78億円の減損損失を計上しました。」
市場・技術開発等の環境変化や資産価値低下による減損リスクを明示し、アクリル繊維事業の事業用資産について78億円の減損損失が実際に発生した。