マテリアリティ「ソリューション提供力」に基づく組織体制
FY2021-Q1に初出。9回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載は2026-08-06。
東洋紡がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06再定義決算
「当第１四半期連結会計期間より、商事事業を行っていた連結子会社の再編に伴い、当社グループの組織体制を変更しました。これに合わせて報告セグメントの区分を見直し、従来の「機能繊維・商事」の名称を「繊維」へ変更し、従来の「機能繊維・商事」に含まれていた一部事業を「その他」へ報告セグメントを変更しています。」
商事事業を行う連結子会社の再編に伴い、組織体制と報告セグメントの区分を見直した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「ステークホルダーにとっての影響度と当社グループにとっての影響度の２軸から、優先度の高い目標を明確化し、「事業を通じて社会課題解決に貢献する」「人的資本」「環境・モノづくり」「事業基盤」の４つの領域に整理しました。」
従来のソリューション提供力を中心とする組織・セグメント整理から、人的資本、環境・モノづくり、事業基盤を含む4領域のマテリアリティ体系へ整理し直した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループでは各事業を「収益性」と「成長性」に応じて評価・層別しながら、フィルム、ライフサイエンスおよび環境を特に注力する事業分野として位置付け、各々の位置付けに応じた事業運営を行うため、当社グループの組織体制を変更しました。これに合わせて報告セグメントの区分を見直し、従来の「フィルム・機能マテリアル」、「モビリティ」、「生活・環境」を、「フィルム」、「環境・機能材」、「機能繊維・商事」へ変更しています。」
収益性・成長性による事業層別と、注力分野に応じた報告セグメント変更を継続適用している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループでは各事業を「収益性」と「成長性」に応じて評価・層別しながら、フィルム、ライフサイエンスおよび環境を特に注力する事業分野として位置付け、各々の位置付けに応じた事業運営を行うため、当社グループの組織体制を変更しました。これに合わせて報告セグメントの区分を見直し、従来の「フィルム・機能マテリアル」、「モビリティ」、「生活・環境」を、「フィルム」、「環境・機能材」、「機能繊維・商事」へ変更しています。」
収益性・成長性による事業層別と、それに合わせた報告セグメント変更を継続適用している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、当社グループでは各事業を「収益性」と「成長性」に応じて評価・層別しながら、フィルム、ライフサイエンスおよび環境を特に注力する事業分野として位置付け、各々の位置付けに応じた事業運営を行うため、当社グループの組織体制を変更しました。これに合わせて報告セグメントの区分を見直し、従来の「フィルム・機能マテリアル」、「モビリティ」、「生活・環境」を、「フィルム」、「環境・機能材」、「機能繊維・商事」へ変更しています。」
従来のソリューション型4領域から、収益性・成長性による事業評価と、フィルム、ライフサイエンス、環境を注力分野とする組織・報告セグメントへ再整理された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「化学物質を扱うメーカーとして、「品質」、「化学物質管理」は、基盤となる重要課題であると再認識し、「安全防災、コンプライアンス（品質を含む）、ガバナンス」から、「品質」を独立させ、「化学物質管理」を追加しました。」
マテリアリティ「ソリューション提供力」に基づく組織再編から、サステナブル・ビジョン2030を踏まえたマテリアリティの見直しへ進み、品質の独立項目化と化学物質管理の追加を行った。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループのマテリアリティ（経営の重要課題）の一つである「ソリューション提供力（事業を通じた社会貢献）」を高めるために行った当社グループの組織体制の変更に合わせて、報告セグメントの区分方法を見直しています。これに従い、従来の「フィルム・機能樹脂事業」、「産業マテリアル事業」、「ヘルスケア事業」、「繊維・商事事業」を、「フィルム・機能マテリアル」、「モビリティ」、「生活・環境」、「ライフサイエンス」へ変更しています。」
マテリアリティ「ソリューション提供力」に基づく組織体制・報告セグメントの変更を継続して適用している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループのマテリアリティ（経営の重要課題）の一つである「ソリューション提供力（事業を通じた社会貢献）」を高めるために行った当社グループの組織体制の変更に合わせて、報告セグメントの区分方法を見直しています。これに従い、従来の「フィルム・機能樹脂事業」、「産業マテリアル事業」、「ヘルスケア事業」、「繊維・商事事業」を、「フィルム・機能マテリアル」、「モビリティ」、「生活・環境」、「ライフサイエンス」へ変更しています。」
マテリアリティ「ソリューション提供力」を目的とする組織体制変更が、報告セグメントの変更として具体的に反映された。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「なお、当社グループは、企業理念体系に基づきマテリアリティ（経営の重要課題）を設定し、その一つの「ソリューション提供力（事業を通じた社会貢献）」を高めるため、当第１四半期連結会計期間より、「フィルム・機能マテリアル」「モビリティ」「生活・環境」「ライフサイエンス」のソリューション型組織体制に変更しています。」
企業理念体系に基づくマテリアリティの設定と、「ソリューション提供力」を高めるための4事業領域によるソリューション型組織体制への変更を初めて明示した。