検収基準による売上計上時期の変動
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
テクノアルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- 2026-09-30再掲決算
「舶用機器は受注から検収までの期間が長く、前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおりに販売しております。」
舶用機器の受注から検収までの期間が長い特性と、過年度受注分の販売状況を継続して記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「舶用機器は受注から検収までの期間が長く、当中間連結会計期間においては前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおりに販売し」
舶用機器の受注から検収までの期間が長いという特性を記載しつつ、過年度受注分は予定どおり販売したとしている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「大型の案件の検収時期が第３四半期にずれたことにより」
大型案件の検収時期が第3四半期へずれ、検収基準による売上計上時期の変動が実際の業績に現れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これらの舶用機器については、受注から検収までの期間が長く、当第１四半期連結累計期間においては、前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおりに販売いたしました。」
受注から検収までの期間が長いという売上計上時期の変動要因を記載しつつ、過年度受注分は予定どおり販売したとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの舶用機器については、受注から検収までの期間が長く、当第３四半期連結累計期間においては、前連結会計年度以前に受注した舶用機器を予定どおりに販売しております。」
舶用機器について受注から検収までの期間が長いことと、過年度受注分を予定どおり販売したことを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの売上計上基準は、半導体製造装置等の機械装置について原則検収基準を採用しており、メーカーからの機械装置の納品の遅れ、あるいは顧客の受入検査の遅れ等によっては、契約上予定されていた期間内に検収を受けることができない場合があります。」
検収基準により納品・受入検査の遅れが売上計上時期に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「半導体不足によりハードウェアのリードタイムが長期化する傾向は継続しているものの」
半導体不足によるハードウェアのリードタイム長期化が継続していると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「半導体不足によりハードウェアのリードタイムが長期化する傾向は継続しているものの」
半導体不足によるハードウェアのリードタイム長期化が継続していると記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「半導体不足等を背景に、システムインテグレーションビジネスにおけるハードウェアのリードタイム長期化が進んでおり、受注は回復傾向にあるものの、受注から売上計上までの期間が長期化する傾向にあります。」
半導体不足等によりSI案件のハードウェア調達期間が長期化し、受注回復の一方で売上計上までの期間が長期化するリスクが具体化している。 - FY2021通期の検収進展と遅延コスト負担の併存有価証券報告書
「当社製装置を含む製造ライン向け装置案件の納入・検収が概ね予定どおりに推移いたしました。」
製造ライン向け装置案件の納入・検収は概ね予定どおりに進んだ一方、舶用機器では納入遅延とそれを短縮するための追加コスト負担が発生した。 - FY2021-Q3検収進展と納入遅延の併存有価証券報告書
「当社製装置を含む製造ライン向け装置案件の納入・検収が進んでおります。」
製造ライン向け装置案件では納入・検収が進展した一方、欧州メーカー製舶用機器では部材調達遅れに伴う出荷・納入遅延が発生している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「後ろ倒しとなっていた当社製装置を含む製造ライン向け装置案件の検収が進んでおります。」
前期から後ろ倒しとなっていた製造ライン向け装置案件について、検収が進展したと記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの案件は第２四半期以降に検収となる予定のものが多く、当第１四半期連結累計期間における販売実績は低調に推移いたしました。」
大型装置案件の検収時期が第2四半期以降となるため、第1四半期の販売実績が低調となり、検収基準による売上計上時期の変動が実績に現れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「半導体製造装置等の機械装置について原則検収基準を採用しており、メーカーからの機械装置の納品の遅れ、あるいは顧客の受入検査の遅れ等によっては、契約上予定されていた期間内に検収を受けることができない場合があります。」
検収基準による売上計上時期の変動と、納品・受入検査の遅れによる業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当社製装置を含む製造ライン一式での案件の予定時期の延期等により」
製造ライン一式の案件で予定時期の延期が発生し、検収基準による売上計上時期の変動が当期業績に影響している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「国際渡航制限による輸出入商品の検収時期の後ろ倒しなどがあり」
国際渡航制限により輸出入商品の検収時期が後ろ倒しとなり、検収基準による売上計上時期の変動リスクが実際に発生している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「半導体製造装置等の機械装置について原則検収基準を採用しており、メーカーからの機械装置の納品の遅れ、あるいは顧客の受入検査の遅れ等によっては、契約上予定されていた期間内に検収を受けることができない場合があります。」
検収基準により納品・受入検査の遅れが売上計上時期に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期に売上を予定していた案件の期ずれ等もあり、前年同四半期に比較して低調に推移いたしました。」
売上予定案件の期ずれが実際に発生し、エレクトロニクス事業の売上計上時期と業績に影響したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「半導体製造装置等の機械装置について原則検収基準を採用しており、メーカーからの機械装置の納品の遅れ、あるいは顧客の受入検査の遅れ等によっては、契約上予定されていた期間内に検収を受けることができない場合があります。」
検収基準による売上計上時期の変動リスクと、納品・受入検査の遅れによる業績影響を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度までに受注した舶用機器を予定通りに販売し」
前連結会計年度までに受注した舶用機器を予定どおり販売しており、受注案件の検収・売上計上が進んでいる。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度までに受注した舶用機器を予定通りに売上げ」
前連結会計年度までに受注した舶用機器を予定どおり売上計上しており、従来の受注案件について検収・計上が進んでいる。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「前連結会計年度以前に受注した舶用機器および環境機器を予定どおりに売り上げております」
前連結会計年度までに記載されていた環境機器等の検収・売上計上時期の懸念に対し、当四半期は受注済み案件を予定どおり売り上げたと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「環境機器の受注案件の売上計上は、次年度以降となるものの」
環境機器の受注案件について、売上計上が次年度以降となり、検収基準等による売上計上時期の変動が実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「比較的大きな受注を得たものの、当第３四半期連結累計期間においては検収までには至っておりません。 比較的規模の大きな案件について、開発期間の長期化などにより、当初の見込みより検収が遅れております。」
環境機器では受注後の検収未了、SI事業では開発期間長期化による検収遅延が記載され、検収基準による売上計上時期の変動リスクが具体的に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「半導体製造装置等の機械装置について原則検収基準を採用しており、メーカーからの機械装置の納品の遅れ、あるいは顧客の受入検査の遅れ等によっては、契約上予定されていた期間内に検収を受けることができない場合があります。」
納品や受入検査の遅れにより、予定期間内に検収できず売上高・売上原価の計上時期が翌連結会計年度へずれるリスクを記載している。