部門横断による営業体制の強化
FY2017-Q2に初出。30回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テクノアルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「試験・計測ソリューションにおける収益拡大に向けた取組を進めるとともに、グループのソフトウェア開発部門として、他事業との連携強化に注力しております。」
従来の営業・技術連携や事業横断提案の方針が、SI事業をグループのソフトウェア開発部門と位置付け、他事業との連携を強化する形へ具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「①事業横断による提案力の強化、②エンジニアリング力の深化、③組織力向上に向けた基盤整備の3つの基本方針を設定しております。」
部門・事業間連携による営業体制強化が、中期経営計画の3つの基本方針として、事業横断の提案力、エンジニアリング力、組織基盤の強化に整理されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当事業においては、エレクトロニクス事業の装置開発・設計部門との連携強化を進め、主要ビジネスである試験・計測システムインテグレーションの強化に注力しております。」
営業と技術・開発の連携に関する取り組みを、エレクトロニクス事業の装置開発・設計部門とＳＩ事業との連携強化として継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「④ 試験・計測システムインテグレーションの強化 ＳＩ事業において、エレクトロニクス事業の装置開発・設計部門との連携を進め、お客様の開発フェーズから量産フェーズまでをカバーするソリューションの提案を強化します。」
営業・技術の連携強化が、エレクトロニクス事業の装置開発・設計部門とＳＩ事業を連携させ、開発から量産までをカバーする提案へ具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当事業においては、主要ビジネスである国内における試験・計測システムインテグレーションビジネスに注力するとともに、エレクトロニクス事業との連携強化に注力しております。」
国内の試験・計測システムインテグレーションとエレクトロニクス事業との連携強化を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当事業においては、半導体テストソリューションの強化、ＳＩ事業との連携強化および当社製装置を含む製造ライン向け装置一式の一括提案・販売の強化に注力しております。」
従来の営業と技術・開発の連携体制という全社的表現から、エレクトロニクス事業とSI事業の連携強化、製造ライン向け一括提案へ重点が具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「これらを連携・統合し、お客様の開発フェーズから量産フェーズまでをカバーする提案力の強化を進めるとともに、自社製品の開発強化を進めてまいります。」
従来の部門・事業間連携による営業体制強化から、複数の技術・開発機能を統合して顧客の開発から量産まで対応する提案体制へ表現が具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、主な課題である営業と技術の連携体制の構築、技術・設計・開発機能の強化および商材開拓力と提案力の強化に取り組んでおります。」
営業と技術の連携体制構築、技術・設計・開発機能強化、商材開拓・提案力強化を主要課題として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「主な課題である営業と技術の連携体制の構築、技術・設計・開発機能の強化および商材開拓力と提案力の強化に取り組んでおります。」
営業と技術の連携体制構築、技術・設計・開発機能の強化および商材開拓・提案力強化を主要課題として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、主な課題である営業と技術の連携体制の構築、技術・設計・開発機能の強化および商材開拓力と提案力の強化に取り組んでおります。」
営業と技術の連携体制構築を含む部門横断の連携強化を、主要課題として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「お客様の要望に迅速に対応するため、営業と技術・開発の連携体制の構築を進めます。」
従来の部門・事業間連携による営業体制強化から、営業と技術・開発の連携体制構築へ重点が具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、主な課題であるＳＩ事業の強化、新たな商材・マーケットの開拓および事業間の連携と開発力の強化に取り組んでおります。」
事業間連携と開発力強化を、ＳＩ事業強化や新たな商材・マーケット開拓と並ぶ主要課題として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「主な課題であるＳＩ事業の強化、新たな商材・マーケットの開拓および事業間の連携と開発力の強化に取り組んでおります。」
事業間連携と開発力の強化を、ＳＩ事業強化や新たな商材・マーケット開拓と並ぶ主要課題として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「主な課題である新たな商材・マーケットの開拓、事業間の連携と開発力の強化およびサイエンス事業の強化に取り組んでおります。」
従来の部門横断・事業間連携に関連する取り組みを、開発力強化およびサイエンス事業強化とともに主要課題として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「主な課題である新たな商材・マーケットの開拓、事業間の連携と開発力の強化およびサイエンス事業の強化に取り組んでおります。」
部門横断・事業間連携に関連する取り組みを、開発力強化およびサイエンス事業強化とともに主要課題として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「② 事業間の連携と開発力の強化 各事業の経験・知見を統合し、製品開発力の強化に努めてまいります。」
部門横断・事業間の連携を開発力強化につなげる取り組みを主要課題として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主な課題である新たな商材・マーケットの開拓、事業間の連携と開発力の強化およびサイエンス事業の強化に取組んでまいりました。」
従来の営業体制強化に関連する主要課題として、事業間連携と開発力強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「主な課題である新たな商材・マーケットの開拓、事業間の連携と開発力の強化およびサイエンス事業の強化に取組んでまいりました。」
事業間の連携と開発力の強化を主要課題として継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「事業間の連携と開発力の強化」
営業体制の強化という従来の表現から、事業間連携と開発力強化を軸とする取り組みへ表現が移っている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「自社製品を含む製造ライン向け装置一式の提案・販売を強化いたします。」
他社との連携を含む製造ライン向け装置の一括販売体制について、提案・販売を強化する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の強化と共に、主な課題として、新たな商材・ビジネスの開拓、自社製品の開発・販売の強化、営業体制の強化およびサイエンス事業の再構築に注力しております。」
営業体制の強化を、新規商材開拓、自社製品強化、サイエンス事業再構築と並ぶ主要課題として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の強化と共に、主な課題として、新たな商材・ビジネスの開拓、自社製品の開発・販売の強化、営業体制の強化およびサイエンス事業の再構築に注力しております。」
営業体制の強化を、新規商材開拓、自社製品強化、サイエンス事業再構築と並ぶ主要課題として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の強化と共に、主な課題として、新たな商材・ビジネスの開拓、自社製品の開発・販売の強化、営業体制の強化およびサイエンス事業の再構築に注力しております。」
営業体制の強化を主要課題として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに、他社と連携し、当社の自社製品を中心とした製造ライン向け装置を一括して販売する体制を構築し、お客様への提案を進めております。」
部門・事業間の連携による総合営業体制に加え、他社と連携した製造ライン向け装置の一括販売体制を構築し、提案を進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「各事業における新商品・ビジネスの開拓およびグループ各社の連携による営業体制の強化などに取り組んでおります。」
各事業での新商品・ビジネス開拓と、グループ各社の連携による営業体制強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「各事業における新商品・ビジネスの開拓およびグループ各社の連携による営業体制の強化などに取り組んでおります。」
各事業での新商品・ビジネス開拓と、グループ各社の連携による営業体制強化を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「各セグメントにおける新商品・ビジネスの開拓およびグループ各社の連携による営業体制の強化」
前連結会計年度の担当部署間・各事業間の連携による総合的な営業体制という表現から、各セグメントの新商品・ビジネス開拓とグループ各社の連携による営業体制強化へ表現が移っている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「多岐に渡る商材の担当部署間及び各事業間の連携を強化し、総合的な営業体制の構築と強化に努めてまいります。」
部門横断営業という前四半期の表現から、担当部署間・各事業間の連携を含む「総合的な営業体制」へ表現が広がっている。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書
「既存の事業にて取り扱う商材の販売強化に加え、主力商品である半導体製造装置の分野に関連した自社製品の開発・拡販」
前四半期に明記された「部門を横断した営業体制の強化」という表現は記載されず、既存商材の販売強化などの一般的な施策の記載に戻っている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「部門を横断した営業体制の強化」
既存事業、新規商材、自社製品、グループ協業と並ぶ業績回復施策として、部門を横断した営業体制の強化を初めて記載している。